[画像・上：2017年のENEX会場より]

JFEエンジニアリング

＜小間番号：2B-22＞

バイオマス・太陽光・風力・地熱等の再生可能エネルギー発電所の建設、運営ノウハウを活かし、幅広く電力ビジネスに参画しているJFEエンジニアリング。

今回の出展では、グループ会社である新電力「アーバンエナジー」による、再エネ電源を活用した「ゼロエミプラン」やグループ会社の廃棄物処理事業と連携した「創電割」というような新しい電力供給モデルを紹介する。

その他にも産業用需要家の電力・熱等のエネルギーを最適化することでコストやCO2の低減を目指す「ESP(エネルギーサービスプロバイダー)事業」や、自治体と共同でエネルギーの地産地消を実現する「地域新電力事業」もあわせて展示。
当日は、現在進めている具体事例も交えて紹介する予定だ。

 

東京ガス

＜小間番号：1K-08＞

東京ガスと東京ガスエンジニアリングソリューションズ（TGES）は共同で出展する。「エネルギーサービスは次のステージへ」をテーマに、最先端のエネルギーマジメントシステムやスマートエネルギーネットワークによる、さらなる省エネ・省コスト・エネルギーセキュリティ強化を実現する提案・事例を多数紹介。

中心となるのは昨年9月から運用を開始した「へリオネットアドバンス」。従来の遠隔監視システムである「ヘリオネット21」を深化させ、気象情報やエネルギー需要情報等を基に、従来では難しかった「きめ細やかなエネルギー設備の最適運用」を「自動遠隔制御」で行う。

その他、電力事業や海外事業、エリアを超えた事業展開等、総合エネルギー企業グループとしての取り組みも紹介。最先端の業界動向を知る上で見逃せない展示ブースと言えよう。

 

AGCグラスプロダクツ

＜小間番号：T-22＞

AGCグラスプロダクツは、現場施工型後付けLow-Eガラス「アトッチ」をメインに展示。

「アトッチ」は、既存の窓の上からLow-Eガラスをそのまま貼り付けるだけでLow-Eペアガラスと同等の性能を得ることができる後付け窓。Low-Eガラスとは、熱の放射を防ぐLow-E膜がコーティングされたガラス。光を通し、日射や暖房などの遠赤外線を反射する性能があり、室内の保温性を大幅に向上させる特性がある。FIX（はめ殺し式）窓ガラスのペアガラス化を短時間で行うことができ、既存のビル・店舗の断熱性、遮熱性、省エネ性を高める。

ブースではそのほか、今年発売を予定するKinestral社（米）と共同開発した次世代スマート調光ガラス「ヘイリオ」や、プロジェクターの映像を投影できるガラス製透明スクリーン「グラシーン」なども紹介する。省エネのみならず様々な空間演出のソリューションも見逃せない。

 

大崎電気工業

＜小間番号：2B-17＞

「はかる技術をマネジメント技術へ」をコンセプトに掲げるスマートメーター（電力量計）大手の大崎電気工業。①従来からの機器、検針装置をクラウドサービス化したものから、②この数年で培った様々なエネルギーソリューション、さらに③店舗マネジメント支援のソリューションを出展する。

まず①としては、管理のための検針ソリューシである集中自動検針システム「OSCAMシステム」、②としては、最適化のためのエネマネソリューションであるエネルギー関連包括支援サービス「PQMO（ピクモ）」、エネルギー・設備管理システム「O-SOL（オーソル）」、資源エネルギー庁による「需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント構築実証事業費補助金」におけるリソースアグリゲーターとして展示も行う。

また③同社からの提案としての店舗支援ソリューションも見逃せない。省エネに関する店舗支援ノウハウで培ったビッグデータ解析能力を用いて、店舗の運営マネジメントを手伝う「store watch」だ。来店客情報や商圏・気象などのトレンドデータ、POS・会員情報、Web情報などを解析して、店舗戦略に活かすことが可能となる。従来の同社のイメージからすると、意外なサービスではあるが、多店舗展開している企業には必見である。

 

川重冷熱工業

＜小間番号：1F-12＞

川重冷熱工業は、小型貫流ガスボイラ「WILLHEAT（ウィルヒート）」シリーズの実機展示をメインに出展する。

ウィルヒートは、焼鈍による応力除去、丸型缶体構造による局部加熱防止、脱気機能内蔵等の設計により、長寿命を実現。「業界最長となる15年製品保証（最長20年）」を実施する。

保守契約では、15年間一定コストで修理・取替に応じる。

さらに性能面でもフラッグシップである「WF-2000GEX」は、燃焼連続PID制御、排ガスO2制御の搭載により、安定した圧力での蒸気供給を可能にしたことから、大幅な省エネルギーを実現。

ブースでは、メンテナンス費用の比較や、ガス燃料費削減シミュレーションを行って、コストメリットを訴求する。製造ラインでの蒸気加熱用途ユーザーをはじめ多くのボイラユーザーから注目を集めそうだ。

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