《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本PVプランナー協会

《「今後10年のエネルギー」に向けて》
太陽光発電の健全な市場発展のため次世代を担う人材の育成に努める

[画像・上：PVプランナー協会が把握する太陽光の国内導入量実績と協会による将来見込み]

創刊10周年おめでとうございます。創刊以来、一貫して再エネや脱炭素に繋がるエネルギー対策を記事にしていただき感謝しております。

弊会は太陽光発電の施工・販売事業者団体として2013年10月に発足し、設立直後にFITによる産業用太陽光発電、すなわち野立てと言われる地上設置型太陽光発電のほか、初期の段階から農業と太陽光をシェアする営農型太陽光発電事業にも取り組み、この10年間は太陽光発電の正しい施工・販売と法令遵守の徹底を進めてまいりました。6年前からは自家消費太陽光の事業者育成を行ってきたほか、2022年9月には「太陽光発電の普及を通じて脱炭素化社会の実現に貢献する」ことを宣言しています。私どもが取り組む太陽光発電のわが国における導入量は、10年前の時点で23GWだったものが、最新の統計データが公表されている2023年時点では87GWにまで拡大しておりますが、脱炭素化社会を実現していくためには10年後の2034年頃に250GW程度の導入を達成していく必要があるでしょう。

現在、弊会では年間を通じてリアル地区会12回、WEBセミナーを18回開催するなど、新たな方法で会員企業の社員育成を進めております。これから先の10年を見据えていくと、これまで以上に多くの太陽光発電設備が国内においても導入され、年間の導入量は現在の2倍から3倍にまで拡大していくでしょう。そうして太陽光発電の社会インフラとしての重要性が増していく中では、新たな技術にも適応した施工やメンテナンスを行う技術者の育成が欠かせないものになっていきます。

現在、太陽光発電に携わる皆さまの技術力向上を図っていくだけではなく、太陽光発電の未来を担う世代の育成も視野に入れつつ、弊会が理念として掲げてきた太陽光発電の健全な市場発展のため、今後とも邁進してまいります。