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タグ：新エネルギー新聞2021年(令和3年)09月13日付
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≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫FAプロダクツ
製造業DXを支援するスマートファクトリー事業と、再生可能エネルギーの発電所物件・発電要素部品などを販売するスマートエネルギー事業を行うFAプロダクツ（東京都港区）は、エネルギー産業の革新を目指した事業の中で、エネルギーマネジメントと自家消費型太陽光による工場のカーボンニュートラルを提案している。 -
再エネファンド「Zエナジー」設立【三菱UFJ銀行／NTTアノードエナジー／大阪ガスほか】各社の知見集結し再エネ電力の発電から消費まで一貫で
9月、三菱UFJ銀行、NTTアノードエナジー（AE）、大阪ガスなどは、再エネ発電所などに投資する新たなファンドの立ち上げを発表した。事業運営会社「Zエナジー」を設立しファンドを取り扱う。 -
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≪FIT買取価格入札≫・太陽光の今年度第2回が実施 初めて2回連続で入札容量が募集容量を上回る
FIT制度における太陽光の来年度買取価格を決める、今年度2回目の入札が実施された。結果を執行団体である（一社）低炭素投資促進機構（GIO）が8月に発表している。 -
住友不動産と東電EP、新築戸建住宅に初期費用ゼロで太陽光＋蓄電池を導入できる新サービスを共同で開始へ
不動産大手の住友不動産と、東京電力の電力・ガス小売事業者である東京電力エナジーパートナー（EP）は9月、脱炭素推進関連ビジネスを共同で企画・実施する協定を締結。その第一弾として今般、住友不動産が施工する新築戸建住宅に初期費用ゼロで太陽光発電設備と蓄電池を導入するサービスを開始する。 -
太陽光由来再エネ電力を供給するオフサイトコーポレートPPAモデル構築へ【シナネン】環境省事業に採択、3カ所の低圧発電所から電力調達
エネルギーソリューションを提供するシナネンはこのほど、同じシナネンホールディングスグループのシナネンホールディングス（HD）とシナネンエコワーク、事業パートナーであるクリーンエナジーコネクトと、2022年2月から開始するオフサイトコーポレートPPA事業が、環境省の「令和3年度オフサイトコーポレートPPAによる太陽光発電供給モデル事業」の二次公募に採択されたと発表した。 -
8チャンネル入力可能な電力・電圧測定器発売【HIOKI】PCSの開発評価・出荷検査でも高精度測定
HIOKI（日置電機、長野県上田市）はこのほど、「パワーアナライザPW8001」および「AC／DCカレントセンサCT6872、同6873」を発表した。今年末に出荷開始を予定している。
