タグ:新エネルギー新聞2015年(平成27年)6月1日付

  • 太陽光発電協会、日本における太陽電池出荷統計/2014年度第4四半期および2014年度通年

    一般社団法人太陽光発電協会は、日本における2014年度第4四半期および2014年度通年の太陽電池出荷量について調査を行い、5月21日、その結果を発表した。日本における当期のモジュール総出荷量は2837mwで、前期比115…
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  • オーストリア連邦鉄道、太陽光の電力を電車の動力として自己消費

    ÖBB(オーストリア連邦鉄道)社は4月末、太陽光からの電力を線路上の架線に注入し、電車の動力として自己消費するための発電所を運転開始した。発電所が設置されたのは、オーストリア東部のヴィルフラインスドルフ駅近くに同社が所有…
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  • 日立造船、水素製造・貯留で出力平準化/燃料電池車へ供給もする実証開始

    日立造船は5月18日、水素ステーション向けの再生可能エネルギー利用水素製造システム「ハイドロスプリング」の九州大学への納入を発表した。九州大学では「スマート燃料電池社会実証」が行われている。同実証は次世代燃料電池である固…
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  • [イベントリポート]人とクルマのテクノロジー展2015

    自動車最新技術の展示会「人とクルマのテクノロジー展2015」が5月20日から22日までパシフィコ横浜で行われた。近年は再エネの利活用を含む低炭素化に向けた技術が多く披露されており、トヨタの燃料電池自動車(FCV)MIRA…
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  • 東京大学、太陽熱発電への応用を期待/新概念「蓄熱セラミックス」発表

    東京大学の大越慎一教授らの研究グループは5月12日、蓄熱した熱エネルギーに対し弱い圧力を加えることで自在に取り出すことのできる「蓄熱セラミックス」という新たな概念を発見したことを発表した。…
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  • 凸版印刷、HEMSの新たな活用法を提案/CO2削減行動評価マニュアル完成

    凸版印刷は5月19日、三菱総合研究所と共同作成した「HEMSデータによるCO2削減行動の評価マニュアル」を公表した。同マニュアルは、環境省の「平成26年度HEMS活用によるCO2削減ポイント構築推進事業」において作成され…
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  • ティッセンクルップ・オットー、墺エンジニアリング会社と技術提携/中規模木質バイオマス設備の販売権取得

    ティッセンクルップ・オットーは5月25日、オーストリアの再生可能エネルギープラントエンジニアリング会社Repotec Umwelttechnik GmbH社(ウィーン、以下、Repotec社)と技術提携契約を締結し、日本…
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  • 東芝、下水処理場で消化ガス中のCO2を分離・回収、微細藻類の培養に活かす

    東芝は5月、日本下水道事業団、佐賀市、日水コン、ユーグレナ、日環特殊と「下水道革新的実証事業に関する合意書」を締結した。国土交通省が公募した「下水道革新的技術実証事業」の実施技術として、東芝らが共同企画・提案した「バイオ…
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  • [イベントリポート]NEW環境展/地球温暖化防止展

    5月26~29日の4日間、東京ビッグサイトで「NEW環境展/地球温暖化防止展」が開催された。環境と地球温暖化に関する最新情報、製品・技術が一堂に集うアジア最大規模の総合展だ。展示会場は屋内だけでなく、野外にも設けられた。…
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  • 日本製紙、未利用材100%使用、熊本県の自社工場敷地にバイオマス発電所

    日本製紙は5月27日、熊本県八代市で建設を進めてきたバイオマス発電所の竣工式を開催した。この発電所は、同社八代工場の敷地内にあり、燃料には間伐材等の未利用材だけを使用するという。発電規模は5000kw。6月より営業運転を…
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  • 佐賀県、小水力発電普及促進に取り組む/事業者へ補助金、応募受付中

    佐賀県はこのほど、県内で小水力発電の普及促進に取り組む事業者へ補助金交付を行う「佐賀県小水力発電普及促進事業」を開始し、募集要項を発表した。事業期間は、交付決定日から2016年3月まで。…
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  • 環境省、ヒートアイランド対策に向けて地中熱など実証対象技術を募集

    環境省は5月15日、ヒートアイランド対策技術分野(地中熱・下水等を利用したヒートポンプ空調システム)において、本年度の実証対象技術の募集を開始した。募集する実証対象技術は、地中熱、下水、河川水などを熱源とし、ヒートポンプ…
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  • 富山市、農業用水路の段差を活かす昇降機能付き水車で最適発電

    富山県富山市の常西用水土地改良区は5月、農業用水を活用した「西番小水力発電所」を稼働させた。最大発電出力は30・2kw。年間発生電力量は、一般家庭の約45世帯分の消費電力量に相当する18万6000㌗時。土地改良区による農…
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  • 新潟県十日町市、JR東日本所有ダムの維持流量を活用した小水力発電事業を計画

    新潟県十日町市はこのほど、東日本旅客鉄道(JR東日本)と「JR東日本信濃川発電所」の水利権更新に関する覚書を締結した。覚書に基づき、河川環境を維持するために、信濃川に設けた同発電所の宮中ダムからの放流量を調整する。11月…
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  • NEPC、東北・北海道での大型蓄電池システム実証事業の成果概要発表

    新エネルギー導入促進協議会(NEPC)はこのほど、東北電力と北海道電力・住友電気工業がそれぞれ取り組んでいる大型蓄電池を活用した実証事業について、2014年度の成果概要を公表した。NEPCが公募した「2012年度大型蓄電…
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