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カテゴリー：国際
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《連載：世界の自然エネルギーの現状㉗》急成長する世界の自然エネルギー ～風力発電で躍進する国々
世界の自然エネルギー市場はこの10年間で急成長を遂げていますが、その中でも風力発電は太陽光発電と並んで最も成長している分野のひとつです。2015年末の時点で太陽光発電の累積導入量は2億3,000万kWに達して、2005年… -
JICA、灌漑用水を活用したフィリピンの小水力発電所・整備支援が完了
[画像・上：JICAの支援により造られた灌漑用水内路構造物（放水口・放水路）] 国際協力機構(JICA)はこのほど、日本政府がフィリピン北部イサベラ州で実施していた小水力発電所の整備支援が完了したと発表した。同プロ… -
大型蓄電システム、海外メーカーとの連携模索【オリックス／三菱商事】将来的な市場拡大を視野に
経産省の「エネルギーミックス」によって示されたように、国内では全電源中の20％以上を再エネが占めることが予想されている。出力変動のある再エネが系統へ大量導入される場合、周波数などを安定化し電力の品質を確保するアンシラリー… -
車載用リチウムイオン電池製造【パナソニック】中国で合弁会社を設立
パナソニックは2月5日、中国の子会社パナソニックチャイナを通じて中国の大連遼無二電器と電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池製造の合弁会社「パナソニックオートモーティブエナジー大連」を設立したことを発表した。遼寧省大連… -
《連載：世界の自然エネルギーの現状㉖》オーストリアの自然エネルギー ～森林バイオマス資源の有効活用
[画像・上：図1 オーストリアの最終エネルギー消費の内訳トレンド] オーストリアでは、1970年代に化石燃料への依存度を下げるためにいったんは原発が建設されましたが、1978年の国民投票の結果、1999年に原子力禁… -
【日立造船】スイス関連子会社が2件のごみ焼却発電プラント完工
日立造船の100％子会社で、現地スイスなどのごみ焼却発電プラントの設計、建設、保守等の事業を展開するHitachi Zosen Inova AG（HZI）は1月、2件のごみ焼却発電プラント設備工事を完工したことを発表した… -
【経産省】日印エネルギー対話：インド政府とエネルギーの包括的な協力関係に合意
日本インド両政府は1月12日、「第8回日印エネルギー対話」を開催し、日印間のエネルギー分野の包括的な協力を深化させることに合意し、林経済産業大臣とゴヤル電力・石炭・新・再生可能エネルギー大臣が共同声明に署名した。共同声明… -
《イベント告知》自然エネルギー財団主催国際シンポジウム「REvision 自然エネルギー飛躍の時」2016年3月16日（水）
[画像・上：シンポジウム「REvision」に出席する3名。左から、基調講演を行うエイモリー・ロビンス氏（ロッキーマウンテン研究所共同設立者／名誉会長）「自然エネルギー政策の新しい潮流」セッションのパネラーの一人であるス… -
《インタビュー》オーストリア、フォーアールベルク州エネルギー・気候保全専門部長に聞く「エネルギー自立への取組み」
オーストリアでは昨年1月より新しい省エネ法が施行され、エネルギー小売会社に一定の省エネ対策の実施を義務付けた（本紙第42号参照）。この法律は、オーストリアの地域社会に、どのような影響を与えているのか？ フォーアールベルク… -
《連載：世界の自然エネルギーの現状㉕》世界の地熱エネルギー～直接利用と地中熱ヒートポンプ
[画像・上：地中熱利用ヒートポンプの国別導入量(出典：地中熱利用促進協会ホームページ)] 地球自身が持つ地熱エネルギーは地殻変動や火山などのようなダイナミックな自然の営みの原動力となっていますが、人類も古くから温泉… -
《連載：世界の自然エネルギーの現状㉔》ドイツの自然エネルギー ～FIT制度の成果とエネルギーシフト
[画像・上：ドイツの自然エネルギー電力の導入状況（AGEB・BDEW等の資料より作成）] ドイツにおける自然エネルギー電気の固定価格買取（FIT）制度（EEG法）は2000年にスタートしてからすでに15年以上が経過… -
27.8MWバイオマス熱電併給プラント、三井造船子会社が英国で受注
[画像・上：完成予定パース（提供：三井造船）] 三井造船は12月9日、100％子会社であるデンマークのバーマイスター＆ウェイン・スカンジナビアン・コントラクター（以下BWSC）が英国でバイオマス熱電併給プラントの建… -
【NEDO】海外でスマートグリッド・省エネ関連技術実証事業積極展開
《インド》電力の効率化目指しスマートグリッド事業推進 [caption id="attachment_2636" align="aligncenter" width="450"] 実証の行われるインド・ハリヤナ州パ… -
オーストリア、エネルギー小売会社に年0.6％の省エネ対策を義務化
オーストリアでは2015年1月より新しい省エネ法が完全施行された。同法の目的は、EUが掲げる省エネ目標を加盟国として達成することである。それは、2020年までにエネルギー利用効率を2005年比で20％向上させるというもの… -
【特集】COP21：温暖化対策への枠組み「パリ協定」締結。「プランB」なき包括的取組への期待
[画像・上：COP21会場の様子（写真提供：WWFジャパン）] COP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）閉幕に合わせて、エネルギー問題に取組む各種団体がコメントを発表した。今回のCOPでは、先進国・途上…
