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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく110」世界の自然エネルギーの導入はどこまで進んだか ～「自然エネルギー世界白書」から見る最新動向
2022年6月15日に公表された「自然エネルギー世界白書2022」（Renewables 2022 Global Status Report：GSR2022）では、650名を超える専門家と、国際的な執筆チームとREN21事務局とが協働しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく109」日本の100%自然エネルギー地域 ～エネルギー永続地帯の最新データ（2020年度推計）
2007年から毎年、「永続地帯研究会」（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所＝ISEPの共同研究）として日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移を明らかにしてきています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく108」脱炭素化へ向かう世界の自然エネルギー電力の急成長 ～世界各国の最新トレンド（2021年）
コロナ禍でも世界中で自然エネルギーが急成長するなか、すでに世界各国で主力電源となってきている水力発電や風力発電に続き、太陽光発電の導入が世界各国でさらに進んでいます。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく107」世界的なエネルギー危機と気候危機への対応 ～自然エネルギー100%へのエネルギー転換
世界では、気候危機への対応が迫られる中、気温上昇を1.5度Cに抑えるという合意目標のために、2030年までにはCO2排出量を世界全体で45%削減し、2050年には世界各国で実質ゼロを目指す必要があります。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく106」2021年の電力需給データから見えること ～自然エネルギー100%へ向かう電力システム
2012年にスタートしたFIT制度により電力供給に占める自然エネルギーの割合は、日本国内でも年間電力量で20%を超え、変動性自然エネルギーVRE（太陽光および風力発電）の割合も10%に達しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく105」脱炭素化に向けて続く自然エネルギー市場の成長 ～2021年も過去最大規模に
2021年は新型コロナウィルスの影響からの世界経済の回復により、世界全体のCO2排出量は前年から約5%増加しました*1。2021年11月にイギリスのグラスゴーで開催されたCOP26のグラスゴー気候合意では、世界全体の産業革命以降の気温上昇を1.5度Cに抑える努力をすることが合意されました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく104」自然エネルギー100%を目指すデンマークの知見 ～電力システムの柔軟性の発展
デンマークエネルギー庁が2021年6月に公表した最新レポート「デンマークの電力システムにおける柔軟性の発展とその役割」では、風力・太陽光で電力の50%をまかなうための統合ソリューションと100%の未来に向けた可能性が示されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく103」1.5度C目標を実現する世界のエネルギーシナリオ ～IRENAの最新レポートより
国際自然エネルギー機関（IRENA）が2020年4月に発表したレポート「世界の自然エネルギー展望」では自然エネルギーへの「エネルギー転換シナリオ」として、2050年までにCO2排出量を70%削減と見込んでいました。その後、1.5度C度シナリオを含むレポートが、2021年6月に公表されました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく102」九州エリアの自然エネルギー出力抑制の現状と課題 ～自然エネルギー100%に向けて
2020年度に太陽光の発電電力量の割合が全国でも最も高いエリアになっている九州エリアでは自然エネルギーの割合は26.8%となり、前年度の23.4%から増加しました（図1）。水力発電の割合5.2%に対して太陽光発電が14.9%に達しており、変動する自然エネルギー（VRE）の割合も風力の0.9%と合わせて15.8%と全国で最も高くなっています。一方で、原子力発電の割合も26.0%と、全国のエリアの中で圧倒的に高く、自然エネルギーの割合に匹敵しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく101」欧州と日本の2030年の自然エネルギー導入目標 ～自然エネルギー100%に向けて
欧州連合（EU）では、2050年の気候中立やグリーン・リカバリーを目指すグリーン・ディール構想を実現するためにも、野心的な温室効果ガスの排出削減目標を目指す「欧州気候法」が2021年6月に欧州議会で承認されました。その中では、2030年の削減目標を40%から55%に大幅に引き上げました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく100」拡大する日本国内の自然エネルギー電力の割合 ～最新データ2020年度まで10年間の軌跡
この連載も今回で100回目となりました。その前の世界の自然エネルギーの現状に関する連載に引き続き、2018年1月に新連載としてスタートしました。当初は、永続地帯など自然エネルギー100%の地域に関する話題を中心にしていましが、現在は自然エネルギー100%に向けた世界各地の動きやデータなどを幅広く取り上げています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく99」東京都の再生可能エネルギー100%シナリオ ～グリーン・リカバリーによる脱炭素化ロードマップ
東京都では、2019年5月に2050年までのカーボンニュートラルを目指す「ゼロエミッション東京」を宣言し、同12月に「ゼロエミッション東京戦略」（以下「戦略」）を策定しました。さらに2021年1月に小池都知事が2030年の50%CO2削減（2000年比）をめざすと表明しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく98」日本の100%自然エネルギー地域 ～エネルギー永続地帯の最新データ（2019年度推計）
日本国内全体では、自然エネルギーの年間発電電力量に占める割合がようやく2019年度に19.2%になりましたが、2020年（暦年）では20%を超えています。2019年度の自然エネルギーの年間発電電力量の内訳をみると水力が7.7%と最も大きな割合になっていますが、太陽光が7.6%とその次に大きな割合を占めています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく97」世界の自然エネルギーとグリーン・リカバリー ～世界各国の最新トレンド（2020年）
2020年は、新型コロナウィルスの影響で世界全体の経済活動が停滞し、一時的に化石燃料の消費量が減少することでエネルギー起源のCO2排出量は約6%減少しました。国際エネルギー機関（IEA）の最新レポートでは2021年については5%程度リバウンドしてCO2排出量は増加することが予測されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく96」自然エネルギー100%を目指す世界の都市 ～自然エネルギー都市世界白書2021より
REN21（21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク）は2021年3月に「自然エネルギー都市世界白書2021」を公表しました*1。この白書は、全世界の都市の自然エネルギーへの転換の取組み状況について調査した唯一のレポートとして2019年に初めて発行され、今回で2回目の発行になります。
