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カテゴリー：総合
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環境金融研究機構・第3回「サステナブルファイナンス大賞」決定
グリーンボンドなど環境に配慮した金融、環境問題解決のための金融的手法である環境金融において、先進的な取り組みに対して（一社）環境金融研究機構（RIEF）が授与する「サステナブルファイナンス大賞」。その表彰式がこのたび開催… -
≪レポート≫第26回東芝グループ環境展：「環境調和型」エネルギー事業の展開に注目
東芝グループは2月1～2日、川崎のスマートコミュニティセンターで「第26回東芝グループ環境展」を開催した。「低炭素社会への貢献」をテーマに、社会インフラ、エネルギー、電子デバイス、デジタルソリューションの注力事業4領域で… -
シーメンス／エボニックが「再エネから化学物質を製造」共同研究開始 P2XとCCUSの融合システム展開へ
総合エンジニアリング企業であるシーメスと、総合化学メーカー大手であるエボニックは1月、再エネと炭素を利用・化合して化学物質を製造する新たな共同研究の開始を発表した。 [画像・上：本共同研究のイメージ（提供：Siem… -
エネ産業にも大きな影響「EVシフト」勢い実感≪レポート≫第10回オートモーティブワールド
リード エグジビション ジャパンが主催する自動車関連先端技術の総合展示会「オートモーティブ ワールド」。第10回となった今回は1月17日（水）から19日（金）までの3日間にわたって東京ビッグサイトで開催され、同時開催展も… -
CCS技術は実用化視野に入れる段階へ≪レポート≫「CCSテクニカルワークショップ」二酸化炭素地中貯留技術研究組合
二酸化炭素回収・貯留（CCS：Carbon Capture and Storage）に関する技術開発の報告会「CCSテクニカルワークショップ」が1月、都内で開催された。 [画像・上：開会挨拶に立つ山地憲治・地球環境… -
地域熱供給インフラ点検「ドローン活用で効率化」【三菱地所／丸の内熱供給／ブルーイノベーション／リベラウェア】実証試験開始
地域熱供給のインフラO&M用ドローンの実用化開発が進められている。2月6日、その実験の模様が公開された。 [画像・上：地域熱供給のインフラ点検実証試験を行うドローン] 開発を行っているのは三菱地所と、… -
提携先企業の割引を受けられるサービスを実施 関西電力、会員サービスの充実と家庭の省エネを推進
関西電力は提携先企業11社（約1,000店舗）と連携し、同社の無料サービス「はぴeみる電」会員を対象とした「みる電 あったかECOと プロジェクト」を展開している。サービスの充実と家庭の省エネの推進を目的としたもので、実… -
翔栄クリエイト、今年もスマエネに出展 最新トレンド織り込んだ太陽光発電とバイオマス事業をアピールへ
太陽光発電事業、バイオマス発電のEPC（設計／調達／建設）とO&M（運用・整備）に実績のある翔栄クリエイト（東京都新宿区）は2月28日(水)～3月2日(金)に、東京ビッグサイトで開催される「スマートエネルギーWe… -
太陽光発電の世界累計導入量、原発超え達成【ISEP調べ】2017年末で約400GWに
環境エネルギー政策研究所（ISEP）は8日、グローバルでの太陽光発電の設備導入累計量が原子力発電の設備導入累計量を超えたとする調査結果を発表した。 ISEPはBloomberg New Energy Finance… -
東芝ESがエネルギーアグリゲーション統括部新設 VPP事業化視野に
東芝のエネルギー領域事業会社、東芝エネルギーシステムズ（ES）は社内組織を一部組み換え、新たに「エネルギーアグリゲーション統括部」を創設した。2018年1月1日付けで発足している。 これまでの太陽光発電システム事業… -
諸岡（茨城県龍ケ崎市）が協力会新年賀詞交歓会を開催 スマート社会に向けた新テレマチックシステム「M-EYE」実装へ
太陽光・バイオマス発電所用ゴムクローラ式フォークリフトと木材破砕機の諸岡（茨城県龍ケ崎市庄兵衛新田町358、諸岡正美社長）は1月11日、ザ・クレストホテル柏にて諸岡協力会平成30年賀詞交歓会を開催した。当日は協力企業など… -
積水ハウスが社長交代、仲井嘉浩氏就任へ
積水ハウスは1月24日、社長交代を含めた役員新人事を発表した。 2018年2月1日付で新たに同社の代表取締役社長に就任するのは仲井嘉浩（なかい よしひろ）氏＝写真。現在の代表取締役社長兼COOである阿部俊則氏は代表… -
東京ガスが社長交代、内田高史氏就任へ
東京ガスは1月23日、社長交代を含めた役員新人事を発表した。 2018年4月付で新たに同社の代表取締役社長／社長執行役員に就任するのは内田高史（うちだ・たかし）氏 ＝写真。現在の社長である広瀬道明氏は取締役会長に、… -
再エネ電力を増やす企業・自治体向け電力調達ガイドブックを発行＝自然エネルギー財団
（公財）自然エネルギー財団は電力の大口ユーザーである企業や自治体を対象に、自然エネルギーの電力を効率的に調達するためのガイドブックを作成した。 現在のところ日本では自然エネルギーの発電コストが高いため、企業や自治体が望… -
【レポート】「エコプロ2017 環境とエネルギーの未来展」
「地球温暖化対策と環境配慮」、「クリーンエネルギーとスマート社会」を2大テーマに掲げた「エコプロ2017～環境とエネルギーの未来展」。第19回となった今回は企業、自治体、NPO、大学など約600社・団体が出展し、3日間で…
