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カテゴリー：太陽光
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PPA締結、再エネ電力年間230万kWhぶんの環境価値を供給へ【ENEOS系／豊前東芝／東芝ESS】年間950トンのGHG排出削減効果見込む
ENEOSリニューアブル・エナジー、豊前東芝エレクトロニクス、東芝エネルギーシステムズは、豊前東芝向け環境価値の供給に関してオフサイトコーポレートPPAを締結した。本PPAに従い、EREが九州エリアで運営する太陽光発電所より合計設備容量約1,910kW規模の再エネ由来の電力と環境価値（非FIT非化石証書）を供給する。 -
約4MW太陽光を電源とするフィジカルPPA締結【東芝ESS／PNF】再エネマッチングサイト「EneHub」活用第一号契約案件
PNFジャパンと東芝エネルギーシステムズは6月、フィジカルPPA（電力購入）契約を締結した。本PPA契約における電源はPNFジャパンが運営する太陽光発電所・約4MW。事業では供給開始後10年間、東芝ESSがアグリゲーターとしてインバランスリスクを負担し、発電した電気を小売電気事業者及び小売経由で需要家に全量を供給する。 -
オンサイトPPAで太陽光新規導入、既存設備と合わせて1,200kWの再エネ発電所構築【ロック・フィールド】既に達成しているカーボンフリーな施設内使用電力で創エネ由来割合増大へ
惣菜などの食品製造・販売を行うロック・フィールド（神戸市東灘区）は6月、中部電力の電力・ガス小売事業者である中部電力ミライズとのオンサイトPPA契約を締結。同社の静岡ファクトリー（静岡県磐田市）敷地内で同PPAによる太陽光発電設備を運開させた。本太陽光発電設備は、太陽光パネルを1,216枚（第2棟に396枚、第4棟に820枚）設置し、年間の発電量は約70万kWhを想定している。PPA事業者である中電ミライズとの契約期間は20年間。 -
平均落札価格が過去最安更新、4円台に突入《太陽光FIP入札》ゼロ円入札が落札案件の半数以上占める
再エネ特措法に基づく太陽光発電の入札に関して、2025年度初回、通算で第24回の結果が、指定機関である電力広域的運営推進機関（OCCTO）から公表された。57件が募集容量79MWを全量落札した。平均落札価格は4.06円と、これまで最も安かった第23回の5.06円を約1円も下回り、本制度における過去最低額を更新した。平均落札価格が4円台になったのも初めて。 -
【インタビュー】施工の現場から「第110回」：パネル洗浄が効果を発揮、年間45万円アップした事例
今回は、太陽光パネル洗浄がもたらす驚くべき効果について、具体的な事例を交えながら解説する。パネルの汚れによる発電量への影響を過小評価している発電事業者は少なくないだろう。しかし、パネルの汚れは確実に発電量を低下させ、売電収入に直接的な影響を与える。 -
ペロブスカイト太陽電池の名称・愛称投票イベント開催中【東京都】「次世代太陽電池をより身近に」小池都知事
東京都は、次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池の、更に幅広い市民層への認知拡大を狙いとした愛称・ネーミングの投票イベントを行っている。予め設定された「ミライテラセル」・「ハローソーラー」・「AIRソーラー」・「ハレルソーラー」の4つの候補名及びそれぞれのロゴから、好きなものに投票する。 -
「ソーラーウィーク2025」11月に開催へ【JPEA】2040年・太陽光主力電源化に向け機運醸成
（一社）太陽光発電協会（JPEA）は、2025年11月5日（水）から12日（水）まで、「ソーラーウィーク2025～『2040年主力電源への道筋』～地域と共に太陽光の未来へ～」を開催する。太陽光発電が国と地域に大きな便益をもたらす自立した基幹エネルギーとなることを目指し、事業者や自治体、需要家などの多くの関係者が集う。 -
2025年度「ソーラーウィーク大賞」エントリー募集中【JPEA】太陽光の地域共生事例を表彰
一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は、第3回目となる2025年度「ソーラーウィーク大賞」の候補者を募集している。「地域に貢献し、地域から望まれ、他の模範ともなる太陽光発電の普及拡大に資する取組・事業と、それを支える方々を表彰する」目的で、2023年から開催している。 -
防眩仕様太陽光パネルを開発・参考出品【京セラ】空港設置など前提に「光害」対策
自治体向け展示会において、京セラは防眩仕様太陽光パネルを紹介した。パネル表面で発生する光の反射を低減した特殊な設計の太陽光パネルで、ガラス表面に凹凸を持つ特殊なガラスを採用し、反射光を散乱させることで、まぶしさを抑える。低反射ガラスで一般的に使用されているARコートと違い、半永久的に高い防眩効果が得られる。 -
雪災リスク評価手法をアップデート、より高度な分析可能に【東京海上ディーアール】複数の損傷モードを考慮した損失評価も可能
東京海上ディーアール（TdR）は6月、開発した再エネ施設向け雪災リスク評価手法のうち、太陽光発電設備に対する雪災リスク評価の中でも積雪データならびに積雪荷重に対する設備の脆弱性評価手法を改定した。日本全国の任意再現期間の年最大積雪重量の取得がを可能になった。 -
不二越・富山事業所で新たな太陽光発電設備運開 オンサイトPPA採用、年間約240トンのCO2排出削減に貢献
不二越（東京都港区）は、富山県・石川県を中心としたエリアでガス事業・小売電気事業を展開する日本海ガス（富山市）との間で、太陽光発電システムPPAモデルの契約を締結。不二越の製造拠点の一つで同社の創業の地でもある富山事業所（富山市）において太陽光発電システムの運用を開始した。太陽光パネル1,152枚を設置し、発電容量は552.96kWとしている。 -
太陽光発電・蓄電・V2Hの柔軟な組み合わせ可能な新システム発売へ【オムロン】遠隔モニターでの電力需給「見える化」にも対応
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区）はこのほど、戸建て住宅向けに、太陽光発電・蓄電・V2Hをユーザーのライフスタイルに合わせて柔軟に組み合わせできるトリプル蓄電システム「KPTPシリーズ」を10月より発売開始すると発表した。 -
電子デバイス製造拠点でオフサイトPPAによる再エネ電力活用開始【東芝グループ】証書による実質再エネとのベストミックス探る
東芝の連結子会社で電子デバイス部門を担う東芝デバイス＆ストレージは、製造グループ会社である加賀東芝エレクトロニクス（石川県能美市）および姫路半導体工場 （兵庫県太子町）に、オフサイトコーポレートPPAにより再エネ電力を導入した。 -
オフサイトコーポレートPPAで追加性のある再エネ供給開始【NTT-AE／コムニック】年間81トンのCO2排出削減へ
コムニック（東京都中央区）は6月、中央区・日本橋にある本社ビルにおいて、NTTアノードエナジー（AE）が新設した太陽光発電所の再エネ由来電力をオフサイトコーポレートPPAにより導入した。本社ビルの年間使用電力量は約22.2万kWhほどだが、本PPA活用によりこのうち約36.5%が再エネ由来の電力となる。 -
《〚インタビュー〛日本PVプランナー協会理事長・森上寿生氏》業界に適正な施工・O&Mを推進し「責任ある太陽光」実現、再エネ主力電源化に貢献
一般社団法人日本PVプランナー協会はこのほど、「EPC・O&M事業者の団体として、2050年の脱炭素社会の実現に向け、太陽光発電の健全な市場発展に努めます」とする新たな理念を発表した。理念改定の狙いや今後の取組みについて、理事長の森上寿生氏にお話を伺った。
