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カテゴリー：太陽光
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廃棄太陽光パネル運搬を効率化する「移動式PVフレームセパレーター」共同開発【タイガーチヨダ】ガラス部分のみ運搬可能に
環境・リサイクル関連設備などを手掛けるタイガーチヨダ（岡山県高梁市）は、2025NEW環境展（5月28日～30日、東京ビッグサイト）に浜田（大阪府高槻市）と共同開発した「移動式PVフレームセパレーター」を出展した。 -
販売店・施工店の団体「エネマネ研究会」、勉強会開催
再エネの普及を現場から支える、地域に根ざした販売店・施工店の団体「エネマネ研究会（旧「新エネルギー革命会」）」が、5月21日に都内でリアル勉強会を開催した。今回のメインテーマは、太陽光発電の産業用自家消費への挑戦。高圧受電の自家消費案件を自社で引き受けられるようになることで、会社としての成長・ステップアップを目指す。 -
地域の再エネ余剰電力シェアリングの取り組み開始【中部電力ミライズ／スズキ／アイゼン】オンサイトPPA・オフサイトPPAを組み合わせ
中部電力グループの小売電気事業者である中部電力ミライズ（名古屋市東区）、自動車メーカーのスズキ（静岡県浜松市）、自動車パーツメーカーのアイゼン（浜松市）は5月、浜松市内にあるアイゼン・小沢渡東工場の建屋屋根上に新たに設置した太陽光発電設備を活用した、新たな再エネ電力有効活用の取り組みを開始した。 -
廃棄太陽光パネルのEVA除去装置を開発【エヌ・ピー・シー】カバーガラスリサイクル推進に貢献
太陽光パネルリサイクル装置を手掛けるエヌ・ピー・シー（東京都台東区）は、同社独自のホットナイフ分離法によるガラス分離装置で取り出した板ガラスの「EVA除去装置」を開発し、今年夏から秋のリリースを予定している。 -
福島市内の営農型太陽光からPPA電力供給へ＝リコー／UPDATER
リコーは、再エネ電力のブランド「みんな電力」を扱うUPDATER（東京都世田谷区）を介して、リコー本社事業所の電力の一部に営農型オフサイトPPA発電所（ソーラーシェアリング）からの再エネ電力の受電を開始した。 -
電力市場向け気象データセットを高解像度化【ウェザーニューズ】太陽光発電の市場統合を推進
ウェザーニューズ（千葉市美浜区）はこのほど、AIを用いた独自の日射量解析モデルを開発し、電力市場向け気象データセット「Wx Tech for Energy」の1kmメッシュの高解像度な「解析日射量データ」を改良した。さらに、新たに本解析データを活用した「太陽光発電量実績推定データ」の販売を開始した。 -
都心部コインパーキングに垂直ソーラー発電システム導入【タイムズ24／エア・ウォーター】駐車場設備の電源として再エネ電力地産地消
タイムズ24（東京都品川区）は、5月に大阪市内で新規オープンしたコインパーキング施設「タイムズ南本町第一駐車場」（大阪市中央区）に、垂直設置型の太陽光発電設備を導入した。この発電設備は、エア・ウォーター（大阪市中央区）が取り扱う垂直ソーラー発電システム「VERPA（ヴァルパ）」。「南本町第一」にはこのヴァルパを6ユニット設置した。モジュールの総発電能力は6.3kW（DC）で、PCS出力だと5.5kW（AC）になる。 -
屋根置き太陽光を活用した物流倉庫のオンサイトPPA実施へ【名鉄都市開発】余剰再エネ電力は名鉄グループ各社へ供給予定
名鉄都市開発とシーエナジーは、名鉄都市開発が愛知県小牧市で開発保有する物流施設「MCD-LOGＩ小牧」における太陽光発電によるオンサイトPPA契約を締結した。シーエナジーが太陽光発電設備を設置・保有し、発電された再エネ由来電力を施設内で自家消費する。これにより施設側は年間約288トンのCO2排出削減を見込む。 -
【インタビュー】施工の現場から「第108回」：発電所側に必要以上の出力制御・売電損失発生のリスクあり、通信異常を軽視できない理由
多くのO&M事業者は遠隔監視のアラート発報に頼っているが、その精度はバラバラで信頼性は高くない。PCSが停止していてもアラート発報しない遠隔監視も普通に存在する。そのため、アラート発報頼みだと発電異常を見逃す危険性が高い。 -
産業用太陽光発電所事業者向け「第9回太陽光技術セミナー」開催へ【新エネルギーO&M協議会】盗難対策ミニセミナーも
一般社団法人新エネルギーO&M協議会は、6月6日（金）に産業用太陽光発電所の事業者向け「第9回太陽光技術セミナー」を開催する。 テーマは「発電をふやす！」で、講演内容は「設備の問題以前に『本当に発電をふや… -
PPAで市役所と小学校に太陽光＋蓄電池設置【埼玉県春日部市／東急不動産】今後合計20カ所の市施設に設置へ
埼玉県春日部市が実施した、市役所など20カ所程度の公共施設を対象とするPPA太陽光発電設備の導入事業の公募型プロポーザル方式による事業実施者選定で、東急不動産が選定。この4月に第一陣となる市役所本庁舎と市立武里南小学校での設置工事を完了した。これから2028年度まで市内各地で順次設置を進める。 -
県有施設3カ所に太陽光発電設置【新潟県／ハヤマ】オンサイトPPAとして再エネ電力供給へ
ハヤマ（新潟市）は、新潟県が保有する公共施設3カ所へ太陽光発電設備の設置を完了した。この5月からオンサイトPPAによる電力供給を開始する予定。それぞれ447.2kW、80.0kW、30.8kWの太陽光発電設備を設置し、稼働後は再エネ電力を自家消費することにより、それぞれ225.4トン、43.1トン、14.9トン、合計約283.4トンの年間CO2排出量の削減が可能になる。 -
自社トラック22台に薄膜太陽光パネルを搭載、CO2排出・燃料の削減念頭に【奥洲物産運輸】車載発電システムとして販売も開始
奥洲物産運輸（宮城県東松島市）は、車両22台（ウイングトレーラと10トン車）に薄膜ソーラーパネルを搭載。車上での発電電力を用いることによる、燃料使用量およびCO2排出量の削減を可視化する取り組みを開始した。また、薄型ソーラーパネル発電システムは「GasHeru（ガシェル）」の商品名で奥洲物産運輸からの販売を開始している。 -
新開発保護フィルムを貼付したフレキシブル型太陽光パネルで世界市場開拓へ【東洋製罐グループホールディングス】国内のトラックに装着する実証実験も実施予定
東洋製罐を中核とする東洋製罐グループホールディングス（東京都品川区）は、ベルギーの太陽光パネルメーカーであるEnfoil BV（エンフォイル社）への出資手続きを完了した。今般の出資には両社によるフレキシブル太陽電池市場の開拓を図る意図がある。既にエンフォイル社にバリアフィルムの出荷を開始しており、順次製造を行っていく。 -
静岡工場で1.6MW太陽光のオンサイトPPA実施開始【東洋製罐グループホールディングス】年間1,919MWhの再エネ電力を自家消費
東洋製罐（東京都品川区）は、テス・エンジニアリング（大阪市淀川区）、みずほ東芝リース（東京都港区）との3社共同の取り組みとして、東洋製罐・静岡工場（静岡県牧之原市）において、オンサイトPPAを活用した自家消費型太陽光発電システムを導入。この3月より電力供給・消費を開始した。
