- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
関西2空港で合計20MW超オンサイトPPA太陽光の運用開始【関西エアポート／オリックス】再エネ電力自家消費により年間1万2,300トンのCO2排出量を削減へ
関西エアポート（大阪府泉佐野市）は、運営する近畿エリアにおける主要空港である関西国際空港（泉佐野市、関空）と大阪国際空港（大阪府豊中市、伊丹空港）において、合計で20MWを超える大規模な太陽光発電設備の運用を開始した。 -
今年度会員交流会開催【日本太陽光発電検査技術協会】「長期安定電源化支える太陽光O&M技術」担う事業者が結集
（一社）日本太陽光発電検査技術協会（J-PITA）はこのほど、内幸町平和ビルで「2025 J-PITA会員交流会」を開催した。講演プログラムと会員企業による製品展示が行われた。132名、84社・団体が参加した。 -
バーチャルPPA締結、清掃器具工場2カ所に年間550万kWh分の環境価値供給へ【ダスキン／NTTアノードエナジー】2工場の製造プロセス使用電力は100%再エネ由来化達成
ダスキンとNTTアノードエナジーはこのほど、バーチャルPPAを締結した。電源は山口県内に新たに建設した非FITの太陽光発電所（4.8MW相当）で、発電される再エネ電力から追加性を有する環境価値（年間約550万kWhぶん）を、ダスキンのマット製造工場とモップ製造工場に供給する。 -
JPEA「2024年度『ソーラーウィーク大賞』講演会」3月5日開催へ 今年度受賞6事例から再エネ地域共生のポイントを学ぶ
（一社）太陽光発電協会（JPEA）は、今年度のソーラーウィーク大賞各受賞者が登壇する「ソーラーウィーク大賞講演会」をオンラインで開催する。 -
2MW屋根借り太陽光発電所がつくば市の物流施設で運開【日本ベネックス】同社保有の太陽光発電所は合計60MWに迫る
各種機器の設計・製造業と太陽光発電事業を展開する日本ベネックス（長崎県諫早市）は1月、茨城県つくば市の物流施設「LFつくば」の屋根を賃借した太陽光発電所「ベネックスつくば1ソーラーポート」が運開したことを発表した。屋根上に、チントソーラー製太陽光モジュールを3,536枚設置し、発電容量は2,068.5kW。年間の発電量は約234万kWh（一般家庭約780世帯分の年間電力消費量に相当）を見込む。 -
オフサイトPPA締結、駅ビル2カ所に再エネ電力を供給へ【JR東日本／JERAほか】年間約1,500トンのCO2排出削減に貢献
東日本旅客鉄道（JR東日本）と、発電事業者のJERAは1月、JR東日本グループの施設に再エネ電力を供給するオフサイトコーポレートPPAの導入に向けた基本合意書を締結した。再エネ電力の電源・供給元は、関東エリアに立地する合計42カ所のJERAの太陽光発電所で、合計の発電容量は約2,000kW。これらの太陽光発電所で発電した再エネ電力（電力＋環境価値）をJERAクロスが束ね、JR東日本商事を通じて2カ所の駅ビルに供給する。 -
ペロブスカイト太陽電池仕様BIPVの実証実験を札幌市内で実施へ【札幌市／YKK AP】さっぽろ雪まつりで展示公開
YKK AP（東京都千代田区）は1月、北海道札幌市との間で、ペロブスカイト太陽電池を用いた建材一体型太陽光発電（BIPV）の実証実験を行う官民連携協定を締結した。 -
国内最大級72MW・追加性のある太陽光バーチャルPPA実施へ【LINEヤフー／ヴィーナ・エナジー】20年間合計で約74万トンのCO2排出削減を実現
LINEヤフー（東京都千代田区）と、再エネ発電事業を展開するヴィーナ・エナジーは1月、バーチャルPPAを締結した。電源となるのは、岡山県真庭市に新設されるメガソーラーの「真庭太陽光発電所」。ゴルフ場だった土地に建設され、設備容量は7万1,650kWで、バーチャルPPAに供される単体の太陽光発電所として、かつFIP制度を活用したバーチャルPPAの電源である太陽光発電所として、国内最大級となる予定になっている。 -
山形・秋田新幹線用の再エネ電力調達へPPA締結【JR東日本／東北電力】年間約1万6,500トンのCO2排出削減効果見込む
東日本旅客鉄道（JR東日本）は東北電力と、新幹線供給用の再エネ電力を調達するためのオフサイトコーポレートPPAを締結した。本PPAの電源は、JR東日本専用の発電容量2万1,000kW太陽光発電所。再エネ電力の供給量は年間約3,500万kWh（一般家庭約1万1,200世帯分の年間電力消費量に相当）と見積もられている。 -
住宅用太陽電池モジュールに一挙8機種を新設定【シャープ】発電性能アップしラインナップ一新
シャープは住宅用単結晶太陽電池モジュールの新製品3シリーズ計8機種を、今年4月16日に発売すると発表した。フラッグシップシリーズである「BLACKSOLAR ZERO」（ブラックソーラー・ゼロ）には、新たに長方形のスリムタイプが加わる。 -
瀬戸内エリアのスーパーマーケットチェーンにPPAで再エネ電力供給開始【エナリスほか】24時間営業店舗で発電再エネ全量消費
スーパーマーケットチェーンを展開するハローズ（広島県福山市）と、太陽光発電事業や不動産事業などを展開する秋山興産（香川県丸亀市）、新電力のエナリス（東京都千代田区）は、オフサイトPPA（Power Purchase Agreement）に関する契約を締結した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第105回」：「メンテ見直しで年間売電金額130万円→185万円にアップ」実例に学ぶ
当社の次世代型O&M「稼ぐ太陽光メンテ」は、精緻な発電管理によってすべての発電低下を検知することができる。発電低下を迅速に察知し、適切な是正対応を行うことで、売電損失を最小限に抑えることが可能である。また、是正後にどれだけ損失額を取り戻せたかを検証することで、メンテナンスの必要性や効果を実感することもできる。 -
ペロブスカイト太陽電池付き防音壁を共同開発【JR東海／積水化学工業】路線脇設置想定し検証実施へ
東海旅客鉄道（JR東海）と積水化学工業は、ペロブスカイト太陽電池を搭載した防音壁を開発する共同開発契約を締結。今般、その試作品を公開した。防音壁に設置する場合は荷重を受け止めている基礎部などが大きな体積とならないよう、モジュールは軽量であることが求められ、また列車の通過による振動や風圧を受ける条件下で使用できる必要があるが、薄く軽量で柔軟なフィルム型ペロブスカイト太陽電池はこれらの条件をクリアしている。 -
《スペシャルインタビュー》「次世代太陽光・ペロブスカイト太陽電池、GW生産体制を2030年までに構築」積水ソーラーフィルム 代表取締役社長・上脇太氏
昨年末、積水化学工業はペロブスカイト太陽電池の2025年の販売開始と、100MW製造ラインへの設備投資を発表した。事業を始めるに当たり新会社「積水ソーラーフィルム」を設立。積水化学工業取締役専務執行役員の上脇太氏が代表取締役社長に就任した。「太陽光発電の設置場所革命を起こしたい」と意気込む上脇氏に、お話をうかがった。 -
太陽光発電量予測技術開発プロジェクトを官民で推進開始【群馬県安中市／東京ガス】予測誤差20%以内達成目指し
群馬県安中市と東京ガスは、「太陽光発電の発電量予測の高精度化を目指す共同研究プロジェクトに向けた基本合意書」を締結した。両者は、2024年8月に「カーボンニュートラルのまちづくりに向けた包括連携協定」を締結しており、本件はその協定に基づき実施される官民共同研究プロジェクトになる。気象予測手法の高度化による高精度な太陽光発電所の発電量予測技術の構築を行う。
