- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
廃棄太陽光パネルのリユース・リサイクル実証事業を開始【住友商事／三井住友ファイナンス＆リースほか】大量廃棄時代に備えSC構築目指す
住友商事、三井住友ファイナンス＆リース（SMFL）、SMFLみらいパートナーズ、リサイクル事業者のアビヅ（名古屋市港区）、解体事業者のSMART（名古屋市西区）の5社は、使用済み太陽光パネルのリユース・リサイクル事業実現に向けた実証実験の覚書を締結した。 -
使用済み太陽光パネルの国内販売＆再利用開始【オリックスグループ】循環型経済構築＋太陽光リプレース促進に貢献
オリックス環境とオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント（OREM）は、使用済み太陽光パネル事業を開始する。オリックス環境は使用済み太陽光パネルを国内販売を開始する。リユース不可の太陽光パネルはマテリアルリサイクルもしくは適正処理を行う。OREMは使用済み太陽光パネルの再利用を開始する。 -
太陽光路面発電＋EV廃バッテリー由来蓄電池の給電システム実証試験中【JR東海／MIRAI-LABO】鉄道関連施設での利用＋災害時の非常用電源としての実用化視野に
東海旅客鉄道（JR東海）と、省エネ機器や蓄電池を取り扱うMIRAI-LABO（東京都八王子市）は、太陽光路面発電装置とEV廃バッテリーを組み合わせた自立給電システムの実証試験を、共同で開始した。鉄道関連施設での利用の他、災害時などの非常用電源への適用を目指す。 -
ペロブスカイト太陽電池搭載センサーの実地検証開始【東京都／JKK東京／リコー】公社住宅・アスファルト防水層屋根にフレキシブル太陽電池も設置
東京都、東京都住宅供給公社（JKK東京）、リコー、リコージャパンの4者は、ペロブスカイト太陽電池の有効性を実地に設置し検証する事業を開始した。事業開始にあたり、4者は官民連携協定を締結している。 -
太陽光パネルカバーガラスからフロート板ガラスへのリサイクルに国内初成功【AGC】「アンチモン着色問題」克服
AGCは、廃棄太陽光パネルのカバーガラスを原料としたフロート板ガラス製造の実証試験に成功した。パネルリサイクル素材由来のフロート板ガラス製造試験成功は国内初と言われている。 -
那須塩原市の商業施設に625kWソーラーカーポート納入【双日／ミライト・ワン／しろくま電力】累計100MW目指し拡販へ
双日、ミライト・ワン、しろくま電力の3社は、双日商業開発が運営管理する商業施設「那須ガーデンアウトレット」（栃木県那須塩原市）で、オンサイトの再エネ電力供給を開始した。導入した再エネ発電設備であるソーラーカーポートは敷地東側の駐車場全域に設置し、発電容量は625.4kW。同じく設置した屋根置きは306.4kW。 -
群馬県・埼玉県でオンサイトPPA太陽光運開【かんとうYAWARAGIエネルギー】PPA事業者として需要家に再エネ電力供給
再エネ発電所開発やEPC事業を展開するかんとうYAWARAGIエネルギー（栃木県足利市）は、オンサイトPPAを活用した2案件での発電が開始されたことを発表した。 -
2024年度からの太陽光パネル含有物質情報登録制度化に伴い、発電事業者とパネルメーカーに注意喚起【JPEA】既登録パネルにも追加で含有物質情報登録が必要
再エネ特措法に基づく経済産業省令改正により、2024年度から太陽光パネルの含有物質情報が登録制となったことに関して、登録業務システムであるJPEA代行申請センター（JP-AC）を運用する（一社）太陽光発電協会（JPEA）がパネルメーカー及び発電事業者に対して注意喚起を行っている。 -
「エビ養殖とソーラーシェア」台湾で121MW竣工【三井住友ファイナンス＆リース／SMFLみらいパートナーズ】脱炭素社会の推進・食料自給率向上・エビ養殖産業振興への貢献目指す
三井住友ファイナンス＆リース（SMFL）の子会社であるSMFLみらいパートナーズは、事業参画をして建設を進めてきた、台湾における漁業・発電事業併存型太陽光発電所の第一期事業が3月に竣工したことを発表した。 -
福岡市内の展示センターにオンサイトPPAで太陽光導入【西鉄グループ】環境価値組み込み100%実質電力再エネ化実現へ
九州地区を営業エリアとする私鉄の西日本鉄道と、再エネ開発事業を展開する自然電力の合弁会社である西鉄自然電力は4月、博多国際展示場＆カンファレンスセンター（福岡市博多区）においてオンサイトPPA事業を開始した。 -
湘南藤沢キャンパスでの太陽光PPAサービスを実施へ【慶應義塾／東電EP／JFS】余剰再エネ電力の環境価値の有効活用も検討
東京電力エナジーパートナー（EP）、東電EPの子会社でESCO事業やプラントEPC事業を展開する日本ファシリティ・ソリューション（JFS、東京都品川区）の3社は4月、慶応大学の湘南藤沢キャンパス（SFC、神奈川県藤沢市）における太陽光発電を活用した電力・環境価値供給サービス実施の基本合意書を締結した。 -
独自開発のパネルリサイクル機器「佐久本式ソーラーパネル熱分解装置」連続機を初納入【新見ソーラーカンパニー】気化処理でCO2排出無し／年間9万枚のパネル処理可能
新見ソーラーカンパニー（岡山県新見市）はこのほど、開発を進めていた太陽光パネルのリサイクル装置「佐久本式ソーラーパネル熱分解装置」の連続機を完成させ、岡山県倉敷市の企業に第1号機を導入することを発表した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第95回」：「出力制御だから」と諦めてしまう前に
発電低下を招く要因は出力制御の他にもたくさんあり、複数の要因が重なっている場合がほとんどだ。出力制御は避けられないが、それ以外は是正可能なものも多い。しっかり発電管理を行い、低下傾向を検知することで、売電損失を最小限にとどめることができる。特に出力制御と似たような症状になりやすい電圧上昇抑制には注意が必要である。 -
脱炭素先行地域で家庭向けオンサイトPPA太陽光サービスを展開へ【岩手県紫波町／合同会社北上新電力／NTTスマイルエナジー】初期費用無料で太陽光・蓄電池・遠隔監視機器を導入可能
岩手県紫波町、合同会社北上新電力（岩手県北上市）およびNTTスマイルエナジー（NTT-SE、大阪市）は、5月より紫波町の脱炭素先行地域に対し家庭向け太陽光発電PPAサービス「みくまるっと ソーラーチャージ『輝（きらりん★）』」の提供を開始する。 -
野立て太陽光発電用の自動運転型草刈り機開発進む【NTTドコモ／筑水キャニコム／大協不動産】スターリンク通信も併用し盤石な遠隔監視・操作環境構築
携帯電話キャリア大手のNTTドコモ、農業・林業機械メーカーの筑水キャニコム（福岡県うきは市）、不動産会社の大協不動産（和歌山県白浜町）の3社は3月、野立て太陽光発電所用の自動運転型草刈り機の実証実験を実施した。
