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カテゴリー：太陽光
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新築住宅向け定額制PPAサービスにエアコンや冷蔵庫をオプション追加【シャープ】初期費用はゼロで発電・蓄電システムに加え設置可能
シャープはこのほど、太陽光発電システムや蓄電池システムを初期費用ゼロで設置可能な新築住宅向け定額制PPAサービス「COCORO POWER（ココロパワー）」に、エアコンや冷蔵庫をオプションで追加すると発表した。 -
PVリボーン協会が「ガラス部会」を新設 太陽光パネルのカバーガラスリサイクル推進
（一社）PVリボーン協会はこのほど、新組織「ガラス部会」を設立したと発表した。同協会は、使用済み太陽光パネルから新たな太陽光パネル「リボーンパネル」を製造する仕組み「リボーンパーク」を各地に拡げることに取り組んでいる。 -
新型太陽電池評価システムの国内販売開始【英弘精機】自由に組み合わせた計測ユニットでMPPT評価・IV計測などが可能
英弘精機は、太陽電池評価システム「PV-Blocks」の国内販売を開始した。特長は拡張性の高さで、計測ユニットがブロック化されており、最大32チャンネルを自由にカスタマイズできる。マルチチャンネルでMPPT制御下での電力評価とIV計測が可能で、設置条件などを変えたモジュールごとに、実稼働状況での性能評価ができる。 -
泉佐野市の水上太陽光発電所が運開【太陽HD】自治体PPS泉佐野電力へ供給
太陽ホールディングス（HD）は2月1日、子会社の太陽グリーンエナジー(埼玉県嵐山町)が大阪府泉佐野市の農業用ため池（庄田池）にオフサイトPPA（電力購入契約）を利用した水上太陽光発電所を建設し、同日運転を開始したと発表した。 -
≪トップインタビュー≫SMAジャパン 代表取締役社長・冨永敏夫氏「転換期迎える国内太陽光市場に柔軟に対応。今後はMWクラス蓄電池事業にも注力」
SMAジャパンは、設立12年となる。2022年に事業戦略を転換し、昨年は前年比7～8割増に売上を伸長させた。新事業戦略を牽引する冨永敏夫社長にお話を伺った。 -
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入力電流引き上げた太陽光用・蓄電池用新PCS発売へ【オムロン ソーシアルソリューションズ】太陽光パネル高出力化に対応
オムロン ソーシアルソリューションズ（OSS、東京都港区）は1月、大電流対応タイプの新たな太陽光発電用と蓄電池用PCS2機種を発表した。現在は500W台や600W台が一般的になりつつある近年の太陽光パネルの高出力化に対応した。 -
「国内太陽光パネル市場シェア20%獲得目指す」新目標表明【トリナ・ソーラー・ジャパン】新事業戦略発表、蓄電池ビジネス拡大も打ち出し
トリナ・ソーラー・ジャパン（東京都中央区）は、このほど都内で、事業戦略に関する会見を行った。李娜社長は「新しい産業エコシステムを創造し、太陽光発電を中心としたスマートエネルギーソリューションの先駆け」を目指すことを発表した。 -
JAXAの月面着陸実証機に電源用の太陽電池提供【シャープ】軽量・柔軟性・高変換効率で探査機搭載を可能に
（国研）宇宙航空研究開発機構（JAXA）が展開する高精度月面着陸実証事業において小型月面着陸実証機（SLIM）が月面に成功裏に着陸したと1月に発表した。実証機の電源として搭載されているのが、シャープ製の太陽電池だ。 -
本社敷地で645kW自家消費用ソーラーカーポート竣工【HIOKI】今後2MWまで拡大予定
HIOKI（日置電機、長野県上田市）は1月、本社敷地内の駐車場でカーポート型の太陽光発電システムが竣工し稼働したことを発表した。パネル容量は645kWで、発電した電力は全量を自家消費する。この自家消費により、系統電力を年間48%削減し、1年当たり6,800万円の電気コスト削減に貢献できる見込み。 -
郡山市内の工場で太陽光＋NAS電池の再エネ電力自家消費開始【アンリツ／オムロン フィールドエンジニアリング／日本ガイシ】太陽光1,100kW＋蓄電池2,400kWh、約40%の自家消費率も達成
アンリツ（神奈川県厚木市）は、製造子会社である東北アンリツ（福島県郡山市）の第二工場において自家消費用のMWクラス太陽光発電設備を設置した。導入された太陽光の容量は1,100kWで、日本ガイシ製のNAS電池（出力400kW・容量2,400kWh）も同時に導入した。 -
地元・長野県内食品加工会社とPPA締結【八十二Link Nagano】オンサイトで太陽光から140万kWh再エネ電力供給へ
八十二Link Nagano（八十二リンク・ナガノ、長野県長野市）はこのほど、地元食品製造会社のみすずコーポレーション（長野市）の北アルプス大町工場（長野県大町市）向けに、オンサイトPPAによる太陽光発電システムでの再生可能エネルギー電力の供給を開始した。年間発電量は約139万kWh、施設全体の約3割の電力を賄うことができ、CO2排出量の削減効果は、年間約550トン（20年間で約1万トン）を見込んでいる。 -
工場に自家消費用太陽光発電設備を新設・増設【大塚製薬】CO2排出量削減を推進
大塚製薬は1月31日、徳島県の徳島工場（徳島市）と徳島美馬工場（美馬市）で自家消費用太陽光発電設備が新たに運転を開始し、高崎工場（群馬県高崎市）で太陽光パネルの増設分が稼働したと発表した。これらの太陽光発電設備の新設・増設により、CO2排出量は国内4工場（徳島板野、高崎、徳島、徳島美馬）合計で年間約970トン削減される見込み。 -
新型500W太陽電池モジュールの量産開始【トリナ・ソーラー】全世界へ出荷へ
トリナ・ソーラーは１月、江蘇省常州の同社工場で同社の新型500W太陽電池「Vertex S+ 505W（NEG18R.28）」の量産を開始した。順次、欧州・豪州・アジア太平洋エリアなどへ出荷される。 -
オフサイトPPA活用事業第一弾の3MW太陽光発電所、4月に運開へ【東急／三菱HCキャピタル】東急グループ内の再エネ「自産自消」推進、25年度までに20MW新規開発へ
東急（東京都渋谷区）、電気・ガス小売事業者の東急パワーサプライ（東京都世田谷区）、総合リース業の三菱HCキャピタル（東京都千代田区）、三菱HCキャピタルエナジー（東京都千代田区）の4社は2月、共同で開発を進めていたPPA事業での太陽光発電所が4月に運開することを発表した。合計の発電容量は約3MW。
