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カテゴリー：太陽光
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最新SiC半導体のオプティマイザ搭載で協業へ【オンセミ／Ampt】発電・蓄電の更なる効率向上視野に
各種センサーや半導体の大手メーカーであるオン・セミコンダクター（オンセミ）と、大規模太陽光発電施設やエネルギー貯蔵施設向けDCオプティマイザの製造販売を行うAmpt（アンプト）は、太陽電池モジュールにおけるDCストリングオプティマイザの需要増加に対応するために協業することを決定した。 -
本社駐車場に2MWソーラーカーポート＋2MWh LIB導入へ【HIOKI】2035年CN目標の取り組みとして
HIOKI（日置電機、長野県上田市）はこのほど、本社敷地内南側社員駐車場に発電容量2MWのソーラーカーポートと2MWhのリチウムイオン蓄電（LIB）設備を導入すると発表した。2023年中に着工し、2025年までの完成を目指す。 -
非FIT太陽光「生の再エネ電力」販売相対契約締結【レノバ】新規開発する太陽光最大9,000kWを直接販売
レノバは1月12日、イーレックスグループのエバーグリーン・マーケティングと、Non-FIT太陽光発電所の電力販売契約（PPA）を締結したと発表した。レノバが新規に開発する太陽光発電所で発電した電力を直接販売する。事業主体はレノバ子会社の第一太陽光発電合同会社で、取引規模はDCベースで最大約9,000kWとなる。 -
《[レポート]（一社）太陽光発電協会 2023年 新春交流会》2030年・太陽光導入125GW目指し決意新たに
太陽光発電関連の事業者団体である（一社）太陽光発電協会（JPEA）は1月、「2023年 新春交流会」を都内で開催した。事業者を中心に約200名が参加した。新型感染症禍の影響で2020年以来の開催となった。 -
《JPEAセミナーレポート》小規模・低圧太陽光の運営・O&Mが担う「長期電源化・地域共生」への可能性と責務の実像を議論 改正電事法施行を前に
12月、（一社）太陽光発電協会（JPEA）は「太陽光発電の長期安定電源化に向けたセミナー」をオンラインで開催した。今般の電気事業法改正により、大きな変更を受ける小規模太陽光の運用に関して、事業者が今後も事業を継続し発展していくことを目指すイベントだ。地域共生などの課題を抱えつつも、脱炭素社会実現に向けた事業規律確立に向けて、再エネ・太陽光関連事業の現場を担う本セミナー登壇者・参加者の「士気」は高い。 -
監視システムのキャンペーンを2023年3月まで実施中【ラプラス・システム】新規利用料を1年間半額に
ラプラス・システム（京都市伏見区）は、今年10月末でモニタリングシステム容量17GW、導入件数7万2,000件になったことを受け、「低圧モニタリング乗り換えキャンペーン第2弾」を実施する。 -
【インタビュー】施工の現場から「第79回」遠隔監視システムの選び方
先日、発電事業者から「遠隔監視はどれも大差ないと聞いた。安いもので探したい」と相談を受けたが、発電量解析や日々の発電量監視で多数の遠隔監視システムを使い続けている立場からすると、とんでもない誤解である。 -
国内に84カ所の中小型太陽光発電所を新規に開発へ【大阪ガス／フソウホールディングス】FIT案件と非FIT・非FIP案件の両方で事業展開へ
11月、国内84カ所・合計容量約8,000kWの中小型太陽光発電所を共同で新規開発する新プロジェクトが立ち上がった。プロジェクトを担うのは都市ガス会社大手の大阪ガスと、フソウホールディングスの100%子会社で太陽光発電所開発を行う日本エネルギー総合システム（JPN、香川県高松市）。 -
日清オイリオ3拠点で太陽光PPA実施【JFEエンジニアリング／アーバンエナジー】CO2排出を年間合計約371トン削減
JFEエンジニアリング子会社で小売電気事業者のアーバンエナジー（神奈川県横浜市）は、太陽光発電PPAモデルの「ゼロエミプランⒸオンサイト型サービス」を、日清オイリオグループ（東京都中央区）の3拠点（横浜磯子工場、名古屋工場、堺工場）へ12月より提供を開始した。 -
太陽光シミュレーションサービスが自家消費＋蓄電池に対応【エナジー・ソリューションズ】ピーク電力カット量・年間最大需要電力カット量などを試算
再エネの導入・運用・管理システムの開発・販売を展開するエナジー・ソリューションズ（東京都千代田区）は、同社の太陽光発電設備シミュレーションサービス「ソーラーマスター」に、自家消費太陽光と蓄電池システムを設置する際のシミュレーション機能を追加したバージョンアップを行った。 -
使用済み太陽光パネルの瑕疵担保責任保険提供へ【損保ジャパンほか】新構築の情報管理PF経由／リユース市場活性化に期待
丸紅、損害保険ジャパン、SOMPOリスクマネジメントの3社は、使用済太陽光パネルの適切なリユース・リサイクルを目的とした基本合意書を締結した。構築した情報管理プラットフォームでは使用済太陽光パネルの排出時からリユース、リサイクルに至るまでの取扱履歴、検査情報、使用済太陽光パネルのリユース可否判断などの情報を追跡できる機能を有する。トラッキングにはブロックチェーン技術を用いており、実証事業の中でブロックチェーンのトレーサビリティや情報の非改竄性についても検証が行われている。 -
凸版印刷に太陽光PPAで電力供給へ【サンエイエコホーム】発電所29か所・2MW超新設
太陽光発電所EPCおよびPPA事業を手掛けるサンエイエコホーム（神奈川県藤沢市）は、令和4年度予算「需要家主導による太陽光発電導入促進補助金」に採択され、凸版印刷（東京都文京区）へ電力の供給を開始すると発表した。 -
法人向け屋根上オンサイトPPA用の分散型太陽光発電システムが累計274MW突破【アイ・グリッドグループ】自家消費需要拡大背景に今後も事業伸長へ
アイ・グリッド・ソリューションズ（東京都千代田区）の子会社VPP Japan（東京都千代田区）は、法人向けの太陽光PPAサービスの累計契約が135社・1,215施設、発電容量274MWを突破したことを発表した。 -
奈良県葛城市で水上太陽光運開【太陽ホールディングス】同社15カ所目、合計の発電量は約26GWhに到達
化学・医薬品製造を中心母体とする太陽ホールディングス（東京都豊島区）の子会社で、再エネ事業や食料・農業事業を展開する太陽グリーンエナジー（埼玉県嵐山町）は11月、新たな水上太陽光発電所が奈良県葛城市で運開したことを発表した。運開した発電所「西室池水上太陽光発電所」は、設備容量が619.2kW。初年度の年間発電量は約76万3,000kWhを想定している。 -
住宅向け定額制PPAサービスの料金体系見直し＝シャープ
シャープエネルギーソリューションは、初期費用ゼロの住宅向け定額制PPAサービス「COCORO POWER（ココロパワー）」のサービス内容と月額料金を変更する。2023年度向けとなる11月22日WEB審査受付分からで、系統電力とのセット料金を廃止し、太陽光発電システムと蓄電池の定額利用料のみのシンプルな価格体系となる。
