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カテゴリー：太陽光
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寄付型コーポレートPPA提供開始【東京センチュリー／京セラほか】サービス料の一部を利用者に還元
東京センチュリー（東京都千代田区）と京セラ（京都府京都市）、京セラコミュニケーションシステム（京都府京都市、KCCS）は、SDGsの達成に資する新たな取り組みとして、寄付型のコーポレートPPA（自家発電サポートサービス）の提供を開始した。 -
発電所傾斜地・法面向けラジコン草刈り機で燃料電池仕様開発中【ユニック】8時間連続稼働目指し
各種電動モビリティの開発・製造・販売を行うユニック（東京都杉並区）は、電動ラジコン草刈り機「ユニモワーズ」の動力源として、燃料電池を採用し開発しているプロトタイプモデルを公開した。 -
中国で70MW水上太陽光運開【トリナ・ソーラー】漁場と太陽光組み合わせ地域の水産業に貢献
トリナ・ソーラーは、Vertex670WモジュールおよびN型の同690Wモジュールを使用した、中国・河北省にある70MW水上発電所「漁業用太陽光発電プロジェクト」が系統連系を開始したと発表した。 -
太陽光自家消費で「ポイント還元」開始【オムロン ソーシアルソリューションズ】切り離された環境価値は集約し活用
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区）はこのほど、「みんなでつくるエコ活サークル」と提携するポイント還元サービスの提供を開始した。 -
電圧最適化による既存太陽光発電所リパワリングソリューションを提案【ニプロン】パワコン更新需要取り込みへ拡販
ニプロンは、「PVマキシマイザー」の拡販に力を入れている。FIT制度導入初期から運転しているパワコンは、オーバーホールや置き換えを検討していく時期となっている。このタイミングに合わせ、「PVマキシマイザー」を活用したリパワリング提案を積極的に展開する。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫ハウスプロデュース
2019年から中小企業向けに自家消費型太陽光を提案してきたハウスプロデュース（大阪本社＝大阪市北区）。3年目の2021年には契約が約15億円と前年の7倍に急増し、自家消費型太陽光が再生可能エネルギー関連事業の一つの柱になった。 -
米国で7万3,000kWのメガソーラーが運開【出光興産】米国4カ所目の太陽光発電事業
出光興産はこのほど、米国カリフォルニア州でメガソーラープロジェクト「Luciana（ルチアナ）」が完工し、太陽光発電所が商業運転を開始したと発表した。 -
奄美大島でオンサイト型PPA事業実施【丸紅】離島における長期売電の実証開始
丸紅は5月31日、鹿児島県奄美大島で蓄電池併設型屋根置き太陽光発電の長期売電事業の実証を開始したと発表した。奄美大島内の施設や駐車場の屋根などに所有者の初期費用負担なしで太陽光発電システムを導入し、オンサイト型PPA（電力購入契約）モデルにより、施設で発電した電力をそれぞれの施設へ売電する。 -
熊本空港にPPAモデルで11MW太陽光を導入へ【九州電力／三井不動産】電力は新旅客ターミナルビルで使用
九州電力と三井不動産はこのほど、熊本国際空港（熊本県益城町）とPPA契約（電力売買契約）を締結し、熊本空港（愛称「阿蘇くまもと空港」）の駐車場を利用したカーポート型太陽光発電設備を2社共同で設置・所有・運用すると発表した。PPAモデルでの太陽光発電設備の導入は、空港民間委託後の国管理空港コンセッション空港において初めてとなる。 -
JRE阿蘇高森太陽光発電所が運開【SMFLみらいパートナーズ／JRE】設備容量約6万2,525kW
三井住友ファイナンス＆リース（SMFL）の100%子会社で環境エネルギー関連事業を手がけるSMFLみらいパートナーズはこのほど、ジャパン・リニューアブル・エナジー（JRE）と共同で建設を進めてきた「JRE阿蘇高森太陽光発電所」（熊本県高森町）が5月19日に商業運転を開始したと発表した。 -
自治体による脱炭素への取り組み支援サービス開始【エクソル】太陽光導入の最適プラン・費用など紹介
太陽光発電の総合企業エクソル（京都市中京区）はこのほど、自治体向け「カーボンニュートラル実現支援サービス」を開始すると発表した。 -
栃木県佐野市で5万3,900kWの メガソーラーが運開【パシフィコ・エナジー】juwi自然電力がEPC担当
太陽光発電開発のパシフィコ・エナジーが、栃木県佐野市で建設していた「パシフィコ・エナジー佐野メガソーラー発電所」が5月9日、運転を開始した。主にゴルフ場跡地を利用して開発を進めたメガソーラーで、同社が栃木県で開発した第一号案件となる。 -
新エネルギー財団が提言書策定 ③太陽エネルギー：太陽光発電が「2030年目標」達成の「主力」になるために
2030年の目標達成のためには、エネ基でも指摘されているように太陽光が経済的に「自立」し、「自律」的に増加していくことが不可欠だ。PPAなどを始めとする自家消費モデルも急増している。しかし足下ではまだFIT・FIP制度に立脚した事業が多数を占めているのも現実である。 -
愛知県・愛媛県の松屋の店舗屋根に合計61kWの太陽光発電設備設置【Looop】導入イニシャルコストはゼロ
Looopは5月、牛丼・外食チェーン「松屋」を運営する松屋フーズ（東京都武蔵野市）の愛媛県・愛知県にある合計5店舗に対して、導入の初期費用ゼロで太陽光発電設備を設置した。 -
フレキシブルモジュール、実用サイズで変換効率32.65%達成【シャープ】NEDO事業で開発、EVなどの移動体搭載実現に一歩
シャープは6月6日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「移動体用太陽電池の研究開発」プロジェクトにおいて、実用サイズの軽量かつフレキシブルな太陽電池モジュールで、世界最高の変換効率32.65%を達成したと発表した。
