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カテゴリー：太陽光
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自家消費型屋根置き太陽光発電を受注【シャープ子会社】タイの大手タイヤメーカーの製造工場向け
シャープ子会社で太陽光発電システムの販売や電気設備工事などエネルギーソリューション事業を担うシャープエネルギーソリューション（SESJ）はさきごろ、タイの地場大手タイヤ製造グループ「ディーストーン」の工場向け屋根置き太陽光発電システムを受注したと発表した。 -
軽量柔軟なCIS系太陽電池を開発【産総研／トヨタ自動車】世界最高の変換効率18.6％達成
業技術総合研究所（産総研）とトヨタ自動車は5月31日、共同で開発した軽量で柔軟なCIS系太陽電池ミニモジュールが、世界最高となる光電変換効率18.6%を達成したと発表した。 -
エネファーム導入者に太陽光発電設備を無償提供【東宝ホーム／西部ガス】余剰電力は売電へ
東宝ホーム（福岡県北九州市）と西部ガス（福岡市）は、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」を導入する顧客を対象に、太陽光発電設備を無償で導入するサービス「東宝ホーム×西部ガスソーラー」を6月10日より、開始した。 -
≪新エネルギー企業リポート≫電巧社：電気設備製造のノウハウ＋最新のデジタル技術を融合した自家消費サービスを展開
1928年（昭和3年）創業の配電盤メーカーで、工事、電気商社、システム開発なども手掛ける電巧社（東京都港区）は、長年培った技術を生かして脱炭素社会実現に貢献するため、新たに再生可能エネルギーを活用するサービスを開始した。遠隔地に太陽光発電所を建設し、自家消費できる「HOMEMADE ENERGY」だ。 -
チリで大規模太陽光発電所を建設【ユーラスエナジー】10カ所の合計出力6万8,000kW
ユーラスエナジーは6月1日、同社グループがチリ国内で10カ所の太陽光発電所の建設を開始すると発表した。プロジェクトは7月から順次着工し、2022年中にすべての太陽光発電所が操業する予定。合計出力は交流ベースで約6万8,000kW、直流ベースでは約8万kWとなる見込みだ。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫横浜環境デザイン
横浜環境デザインは5月までの昨年度に、約20件／3MW相当の自家消費型太陽光の施工実績を上げている。企業社屋、工場、公共施設、大学施設、マンション、老人介護施設など、幅広い業態に対して設置を行った。 -
鹿児島県志布志市でソーラーシェアリングを開発【自然電力】パネル下で牧草を生産
自然電力は6月4日、鹿児島県志布志市で開発したソーラーシェアリング「志布志松山第一・第二・第三太陽光発電所」（計3カ所）が完成し、4月に商業運転を開始したと発表した。同市内の畑や耕作放棄地などの3エリア、合計3万4,401平方mの土地を利用して合計出力約2,190kW（パネル定格出力）の営農型太陽光発電所を建設。 -
[太陽光買取価格入札第8回]平均落札価格が10.00円台に突入 入札容量が応募容量を上回り「競争的な入札」環境で実施
6月、FIT制度における買取価格の、今年度最初（令和3年度第1回）の入札結果を、執行団体である（一社）低炭素投資促進機構（GIO）が発表した。今回の入札で対象となるのは、出力250kW以上の太陽光。募集容量は208MW（20万8,000kW）、供給価格（買取価格）上限額は1kWh当たり11.00円だった。 -
東急建設がヒラソル・エナジーに出資 AI/IoTプラットフォーム「PPLC-PV」の電力線通信技術
東急建設（東京都渋谷区）はこのほど、太陽光パネルを保守管理するAI／IoTプラットフォームを開発したベンチャー企業ヒラソル・エナジー（東京都文京区）が行う第三者割当増資に応じ、投資契約を締結した。 -
蓄電池付き太陽光PPAサービスを提供、ZEB化に貢献＝NTTスマイルエナジー
NTTスマイルエナジー（大阪市中央区）はこのほど、日本生命保険相互会社の営業拠点２カ所に、法人向け蓄電池付き太陽光発電設備のPPAサービス「スマイルそらえるでんき」を提供し、パートナーとしてZEB認証取得に貢献したと発表した。 -
新たな太陽光コーポレートPPA案件が運開【横浜環境デザイン】物流センター屋上で1,007kW発電
横浜環境デザイン（神奈川県横浜市）はこのほど、ESR（東京都港区）の物流施設「ESR市川ディストリビューションセンター」屋上に自家消費型の太陽光発電設備（1MW）を施工、グループ会社のYKDエナジーが所有するソーラーPPA事業を開始した。 -
軽量・低コストなアンカーレス架台発売【アップソーラージャパン】建物側にキズを付けない／高い耐風性
アップソーラージャパン（東京都千代田区）はこのほど、シンプルな構造で低コスト、低荷重、高強度な陸屋根用軽量アンカーレス架台「Up-Base（アップベース）」の販売を開始した。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫日本ファクター
「FIT後も再エネを増やすために、自家消費を周知して行きたい」と話すのは、日本ファクター（埼玉県越谷市）専務取締役の近藤昭彦氏だ。2008年設立の同社は、オール電化や住宅用太陽光発電システムの販売から事業を始め、翌年には工事部を発足させ施工も開始。住宅用・産業用共に手掛けている。2015年には自社電源を開発し、発電事業にも進出した。 -
セブン40店舗を「RE100」化へ【セブン＆アイホールディングス／NTT】オフサイトPPA＋トラッキング付非化石証書電力を並行供給
セブン＆アイホールディングスとNTTは6月28日、国内初のオフサイトPPAに用いる「千葉若葉太陽光発電所」の完成披露会を開いた。NTTアノードエナジーが千葉市若葉区の野球場跡地に約1,900枚のパネルを設置し、専用の発電所を新設した。年間想定発電量は886MWhで、20年間の長期専用利用契約に基づき、送配電網を介して首都圏のセブン‐イレブン40店舗に供給される。NTTグループの発電所からトラッキング付非化石証書を付与した電力を合わせ、導入店舗の使用電力を100%再生可能エネルギー化する。 -
オンサイト型コーポレートPPAサービス展開へ【東邦ガス】法人敷地内に自家消費用太陽光設置
東邦ガスはこのほど、同社初となる「法人向け太陽光発電オンサイトサービス」を開始した。オンサイト型のコーポレートPPAで、名工建設名古屋支店（愛知県清須市）に発電容量約13kWの太陽光発電設備を設置。6月から10年間、使用する電力の一部を再生可能エネルギーで賄うことで、年間約5.5トンのCO2を削減する。また日照があれば発電可能なため、災害時のレジリエンス強化が期待される。
