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アーカイブ：2024年 1月
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【年頭所感・2024年：学術・研究⑫】飯田 哲也（特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「モビリティのiPhoneモーメント」
今日、世界で急拡大しつつある電気自動車（EV）への転換は、モビリティの「iPhoneモーメント」と呼ばれる。2007年にアップルiPhoneが登場し、数年でスマートホン（スマホ）が従来の携帯（ガラケー）を一気に駆逐した状況に相似しているからだ。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑨】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 理事長）「GX推進の主軸担う〝自立した再エネ〟の可能性と課題」
今年は、新たなエネルギー基本計画の策定の議論がスタートすると目されています。現行のエネ基は、「2030年46%CO2削減（2013年比）・2050年カーボンニュートラル」という事前に定められた目標への「数字当てはめ」の側面が強かった印象ですが、今回はS（安全性）＋3E（安定供給・経済効率性・環境適合）を念頭に入念に戦略を立て、バランス良くかつ野心的な基本計画にしていく必要があります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑧】大野 輝之（[公財]自然エネルギー財団 常務理事）「日本でも自然エネルギー3倍化への協働を」
自然エネルギー財団では、3倍化の展望をテーマに、まず1月17日に新春セミナーを開催し、3月14日にはREvision2024を開催します。企業、自治体、国の省庁とも建設的な議論を行い、日本のエネルギー転換の加速を目指していきます。本年もよろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（[一社]洸楓座 代表理事）「RE100のための〝できる状況づくり〟」
本紙が情報提供している「再生可能エネルギー」は、RE100の目標年度内での実現には、社会受容性を高め導入を加速しなければならない。国民的合意が必要な民主主義の国では、その根本も問われなければならない。 -
ボイラー用アンモニア専焼バーナーの試験に成功【三菱重工業】窒素酸化物排出量の抑制効果も確認
三菱重工業はNEDO事業の中で、燃料消費が毎時0.5トンの燃焼試験炉でアンモニア専焼バーナーを用いた「専焼試験」と石炭との「高混焼試験」を実施し、どちらの試験でも安定燃焼を確認した。また、窒素酸化物（NOx）の排出量を石炭専焼時よりも抑制できることと、アンモニアの完全燃焼を確認した。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑥】三保谷 明（[一社]日本風力エネルギー学会 会長）「カーボンニュートラル実現に向けた洋上風力発電の導入加速と人材育成」
JWEAでは、風力エネルギーに関する全国の研究・教育機関のネットワーク化を始め、若手・女性の研究者、技術者の育成に向けた取り組みを開始しており、我が国の風力発電導入の更なる加速化に向け、関係各位のご支援をよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力の導入加速を」
一番大きな影響を受け、しかも原子力発電を廃止したドイツにおいては、洋上風力発電の導入目標を従来の40GWから70GWに引き上げるなど、洋上風力発電は温暖化防止の最有力手段であることに加えて、国家の安全保障を担保する最強手段ともなったのです。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「行動を、再エネ3倍の実現に向けて」
日本の現在の再生可能エネルギーは、一次エネルギーのたった1割程度に過ぎないから、これを3割にすること自体は他の先進国に比べると難しくない、と感じられるかもしれない。しかし実際には、1割でも限界で軋みをあげている従来のインフラとその運用の仕組みを、大胆に作り直さなければこれ以上は難しい、という瀬戸際にある。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究③】加藤 裕之（[一財]新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、新年より事務所を新宿区下落合に移転いたしました。これを機に、新エネルギーの導入促進に向けて、皆様方と一体となって一層積極的に取り組んでまいりますので、引き続きご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。 -
中央研究所に水素100%型燃料電池を導入【岩谷産業】パナ製／CO2排出量を大幅に削減
岩谷産業は、水素エネルギーの研究開発拠点である中央研究所・岩谷水素技術研究所（兵庫県尼崎市）に、パナソニック製の純水素型燃料電池を導入したと発表した。液化水素貯槽から水素を供給し、合計100kW（出力5kW×20台）。水素吸蔵合金を用いた水素回収設備を設け、有効活用するシステムとなる。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究②】宗像 鉄雄（[国研]産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「再生可能エネルギーの着実な導入・普及に向けて」
FREAは2014年4月に開所し、今年の4月には11年目を迎える。FREAのミッションの1つである新たな産業の集積化による復興支援については、2013年度から復興庁の予算により被災3県（岩手、宮城、福島）に所在する企業の所有する再生可能エネルギー関連技術シーズへの技術支援を行ってきた。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究①】山田 宏之（[国研]新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「サンシャイン計画開始から半世紀、再生可能エネルギー技術開発は新領域へ」
我が国がカーボンニュートラルの実現を目指す2050年まで半世紀の時間は残されていません。NEDOは、先人たちから引き継いだ叡智を礎に大量導入社会という新たな領域に入った再生可能エネルギーを主力電源へと進化させるため、引き続き技術開発に取り組みます。 -
【年頭所感・2024年：企業㊳】鈴木 伸一（株式会社エクソル 代表取締役社長）「〝利他〟と〝共創〟が実現する地球のエネルギー維新 ～クライシスの時代を乗り越えるために～」
私達は太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの使命として「化石燃料需要の極小化・適正化による、「国際紛争の撲滅」「分散化独立自給エネルギーの拡大によるエネルギーセキュリティと災害対策（レジリエンス）の強化」「温暖化対策にとどまらない抜本的地球環境の改善」の3つを、そしてこれらの問題の原因の根本は「人類のエゴ」という名の地球に巣食う悪想念にあることを「XSOLUTION」として提唱して来ました。 -
【年頭所感・2024年：企業㊱】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 営業本部 本部長）「新年年頭所感」
本年こそは、あらゆる困難や災厄の収束を願うばかりです。しかしながら、容赦なくやって来る、窮途末路な企業活動環境の変化に対しては、間違いの無い選択を繰り返して、正しい方向へ、万里一空の精神で邁進していく所存にございます。 -
【年頭所感・2024年：企業㊲】尹 柱（ハンファジャパン株式会社 代表取締役）「年頭所感」
ハンファジャパンは、株式会社ハンファの日本法人として1984年に設立して2024年で40周年を迎えることとなりました。これもひとえにお取引企業の皆様、および弊社製品・サービスをご利用いただいている皆様のご支援ご厚情の賜物と深く感謝いたします。
