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アーカイブ：2026年
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「ペロブスカイト」採用した再エネ・水素エネ実証事業を開始【京都府／エノア／アイシン】地域の防災力強化と再エネ活用促進を目指し
京都府による再エネ・水素エネルギー実証事業である「グリーン水素を活用した純水素燃料電池普及に向けた実証事業」が舞鶴港国際埠頭（舞鶴市）で開始された。同事業は、水素関連の各種装置・ソリューションを提供するエノア（愛知県豊田市）が受託し全体統括を担い、アイシン（愛知県刈谷市）が連携企業として加わる。再エネと水素エネルギーを併用するシステムを運用することにより、地域における防災力強化と再エネの活用促進を目指す。 -
【年頭所感・2026年：企業㉗】内藤 弘康[リンナイ株式会社 代表取締役社長]「新年 ご挨拶」
リンナイはこれからも創業以来の原点思想である「品質こそ我らが命」の精神を胸に、あらゆる熱エネルギーを活用しながら世界の社会課題解決に貢献し、持続的で堅実な長期成長の実現を目指してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業㉖】鈴木 伸一[株式会社エクソル 代表取締役社長]「『利他』と『共創』が実現する地球の未来、そして地球維新 ～クライシスの時代を乗り越え『改革前夜』へと～」
私達XSOLは、お陰様で本年、創業25周年を迎えることとなりました。弊社は太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの使命として「化石燃料需要の極小化・適正化」による「XSOLUTION」として提唱して来ました。 -
【年頭所感・2026年：企業㉕】奥山 恭之[株式会社エナジービジョン 代表取締役] 「O&M市場の夜明け：次世代型O&Mが拓く新たな標準」
分散型電源として多数の発電所を効率よく管理することが求められる現代において、次世代型O&Mは最適なソリューションです。当社は、この次世代型O&Mのリーディングカンパニーとして、引き続き先頭に立ち、技術革新と普及推進を図ってまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業㉓】山碕 聡志[東邦ガス株式会社 代表取締役社長]「2026年 年頭所感」
本年も不確実性が高い年になるものと予想されるため、変化に応じた柔軟な対応が必要となります。しかし、いつの時代も安定供給、安全・安心の確保はエネルギー事業者の使命であり続けますし、カーボンニュートラルの流れ自体は、実現への道筋や時間軸が変化しようとも途絶えるものではなく、当社グループが中長期的に目指す大きな方向は変わらないと考えています。 -
【年頭所感・2026年：企業㉔】李 娜（リ・ナ）[トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 社長]「日本市場に寄り添った課題解決を目指して」
2026年も、日本での15年で積み重ねた経験と実績を力に、「Solar Energy for All（すべての人に太陽光エネルギーを）」という使命のもと、お客様やパートナーと協力しながら、日本におけるクリーンエネルギーの普及・発展に貢献してまいります。 -
工事現場で移動式給電車から電動ショベルへ給電する試験実施【日立建機／ベルエナジー】固定充電インフラ無い現場でも工事の安定遂行確認
日立建機とベルエナジー（茨城県つくば市）は東京都府中市の施工現場で、バッテリー駆動式ショベルカーと移動式給電車・電源車を組み合わせた電力供給の実証試験を実施した。試験では充電用電源が未整備状態である施工現場を想定し、日立建機の5トンクラスバッテリー駆動式ショベル「ZX55U-6EB」（バッテリー容量39.4kWh）に対して、ベルエナジー製給電車のメスタ・ジェン1台で電力供給を行った。 -
【年頭所感・2026年：企業㉑】百合田 和久[Univers株式会社 カントリーマネージャー] 「電力インフラ転換点」
Univers Japanは、BESS・PV・需要家設備を統合制御するEMSを通じ、国内主要アグリゲーター約20社および18社のPCSメーカーとの接続を実現してまいりました。また、IEC62443等の国際認証を取得する数少ないEMSベンダーとして、意図せぬサイバー攻撃からインフラを守るための取り組みを継続しています。 -
【年頭所感・2026年：企業㉒】関山 昇[ダイナミックソーラ株式会社 代表取締役]「2026年 年頭所感」
令和6年6月から販売受注を始めたケーブル盗難対策DDS（Dynamic Defence System）について新聞や会社ホームページへの掲載だけでなく、SNSへの広報活動にも挑戦し広告動画を拡散したところ、動画を視聴いただいたお客様より多数お問い合わせをいただくことができました。 -
【年頭所感・2026年：企業⑳】脇坂 正臣[株式会社マクニカ イノベーション戦略事業本部 サーキュラーエコノミー事業部 事業部長] 「2026年 年頭所感」
本年は「カーボンニュートラル、資源循環製品の社会実装を超スピードで加速させる年」です。残念ながら比例して世界における経済的地位は後退しており、世界をリードする技術革新や高付加価値創造ができる産業構造が必要不可欠となっております。これらを実現するには産業を下支えする資源、エネルギーの確保が重要で、国家をあげて取り組む重要な事業となります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑲】山下 宏治[ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長] 「変革するエネルギー環境と分散型電源への挑戦」
当社はこれまで、非常用発電装置やガスコージェネレーション、GHPなどの分散型エネルギー機器と、遠隔監視・保守サービスを組み合わせ、お客様の設備運用を総合的に支えてまいりました。発電分野では、データセンターをはじめとする大規模施設様向けの非常用発電機GYシリーズを発表し、お客様へより幅広く、停電時の電力供給を行うべくラインアップを拡大しました。 -
【年頭所感・2026年：企業⑱】菅原 英宗[株式会社ミライト・ワン 代表取締役社長] 「『超・通建』の具現化へ、『掛け算』の経営で挑む」
本年は第５次中期経営計画の最終年。現場への感度や仲間との共感を大切にし、「One for All, All for One」の精神でグループの総力を結集し、ワンチームとなってお客様の需要にしっかりと応えてまいります。そして、強さと柔軟性に磨きをかけ、お客様とワクワクしてみらいを共創できる「超・通建」を具現化していく一年にしてまいります。 -
工場内でグリーン水素製造・貯蔵設備稼働へ【ジェイテクト】外部から水素搬入ゼロ、再エネ由来水素を地産地消
ジェイテクト（愛知県刈谷市）は12月、再エネを活用して水素を製造し、貯蔵・利活用する設備「CNプラント」を、花園工場（愛知県岡崎市）内に設置した。水素は、年間発電量2,349.6kWhの太陽光発電由来再エネ電力と、再エネ証書を付与した系統経由の実質再エネ電力で、水の電気分解装置を用いて製造する。 -
【年頭所感・2026年：企業⑰】田中 利一[三菱化工機株式会社 代表取締役 社長執行役員] 「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会の実現にむけて」
2026年は、中計の2年目に入ります。中計、そして2050経営ビジョンの目標達成に向けて、GX事業の成長と売上拡大を図り、エンジニアリング事業と単体機械事業を基盤として収益性の向上を図ります。会社全体で一層の積極的な事業展開を進め、持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現できるよう、邁進してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑬】吉田 誠[株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長] 「2026年 年頭所感」
本年もNTTグループ各社・オムロンソーシアルソリューションズと連携し、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、パートナーの皆さまと共にエネルギー分野の課題解決に取り組んでまいります。当社は「既存事業の深化」と「分散型リソース活用による電力需給安定化への貢献」を両輪として事業を展開します。
