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アーカイブ：2026年
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【年頭所感・2026年：企業①】五角 博純[シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長] 「太陽光発電を通じた新たな価値創造による、再エネ主力電源化への挑戦」
当社は住宅分野においては、独自のAI技術を活用し太陽光で発電した電気を有効に活用するエネルギーソリューションサービス「Eeeコネクト」の進化に取り組んでいます。昨年10月に新FIT制度に移行しましたが当社はこの変化に迅速に対応。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑮】澤井 克行[（一社）日本冷凍空調工業会 会長] 「2026年 年頭所感」
私ども日本冷凍空調工業会は、世界に誇る省エネ技術、環境技術をもって社会課題解決と持続可能な発展に貢献することを事業目的の軸に据えています。会員企業の皆様方が環境課題に果敢に立ち向い、エネルギー効率の高い、省資源型の製品を市場に導入していることは誇らしいかぎりです。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克[NPO法人地中熱利用促進協会 理事長] 「2026年 年頭所感」
地中熱利用の普及に向けた取組に広がりがでてきました。地中熱利用促進協会は2004年の設立以来一貫してシンポジウムや展示会などで普及活動を進めており、今年で22年になります。この間全国各地に地中熱の普及を進める研究会や協議会が立ち上がり、現在も10の地域で活動が続いていますが、一昨年から国・自治体のレベルでの普及活動も始まっています。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑫】山本 登[非営利活動法人農都会議 代表理事] 「バイオマスエネルギーのユーザー目線での一層の飛躍を目指して」
NPO法人農都会議では2026年度に向け、第一にホームページを軸とした広報・宣伝事業の強化、第二に会員ニュースの継続発行による情報共有、第三に勉強会開催を中心とした再生可能エネルギー普及事業、第四に研修・体験・交流事業としてのフィールドワークの充実、第五に現場に根差した政策提言、第六に冊子発行という知的財産の蓄積と発信を、これまで以上に実効性を重視して推進してまいります。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑭】福田 勝[エネマネ研究会 会長] 「学びと実践で勝ち残る！ エネマネ事業者の成長プラットフォームを確固たるものに」
エネマネ研究会は、2010年の「職人革命グループ」結成を起点に、FIT（固定価格買取制度）開始後は売電型事業を主軸とする「職人革命会」、その後自家消費型市場への移行に対応し「新エネルギー革命会」を経て、現在はエネルギーをトータルでマネジメントする「エネマネ研究会」とし研鑽を重ねながら活動してまいりました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑪】高根沢 喜美一[（一社）新エネルギーO&M協議会 代表理事] 「太陽光発電事業インフレ下の三本柱」
新年度も「日常監視」「経年監視」「ELITE（エリート）」の三本柱で、インフレを乗り切り、太陽光発電事業の安全・安定・安心を実現すべく努めてまいります。本年もご支援ご協力を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑩】西 泰行[（一財）PVリボーン協会 代表理事] 「2026年 太陽光パネル再生を加速させる年」
2025年は、使用済み太陽光パネルから特殊技術により抽出したガラス「Rebornglass」の利活用を中心に研究・社会実装を進めた年となりました。当協会の会員が中心となり、ガラスカレット感を残したまま固めた建材の開発や、カレットに直接着色を施し、小学生でも楽しみながら太陽光パネルの処理問題を考え、廃棄物のアップサイクルに挑戦できる工作キットの開発が行われました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑨】斉藤 昭雄[（一社）日本太陽光発電検査技術協会 代表理事] 「保守点検データを活用したスマート保安を進めます」
本年は、幣協会設立から現場で取得された膨大なデータを活用し、あらゆる角度からの分析および次世代の太陽光発電所O&Mを実現するため、スマート保安技術の礎づくりの年であると考えております。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑧】竹村 公太郎[全国小水力利用推進協議会 会長／日本水フォーラム 代表理事] 「小水力発電は共同体の旗印」
未来の日本が持続可能であるためには、全国各地の共同体が持続可能でなければなりません。共同体の再生が絶対必要なのです。各地の共同体を再生していく鍵は川です。川のない市町村はありません。日本の全ての市町村に水が流れる川があるのです。川の流れはエネルギーです。言い換えると、エネルギーのない市町村はないのです。エネルギーのない共同体はないのです。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑦】森上 寿生[（一社）日本PVプランナー協会 理事長] 「太陽光発電業界の自立と共生」
2012年から始まった固定価格買取制度により太陽光発電業界が急激に拡大してまいりましたが、発電コストの低下という目的が達成しつつある状況となりましたので、いよいよ業界が自立をし、社会に広く認められる産業へと変革していく時期が到来致しました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑥】中島 啓介[（一社）バイオマス発電事業者協会 代表理事] 「バイオマス発電の貢献と社会的責任」
バイオマス発電事業は引き続き脱炭素社会の一翼を担う電源としての立ち位置は変わらず、天候や自然エネルギー資源に左右され難い安定したベースロード電源として本年も貢献していく所存です。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑤】秋吉 優[（一社）日本風力発電協会（JWPA） 代表理事] 「エネルギー転換の確かな歩みと洋上風力産業の深化に向けて」
洋上風力においては一部の海域で事業の撤退が発表されるなど、事業環境の変化が公募制度や事業性を見直す契機ともなりました。しかし、政府が迅速に協議の場を設け、公募制度の見直しを進めていることについては、洋上風力を中長期的に確かな産業として育てていく姿勢の表れであると受け止めています。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体④】沖津 雅浩[（一社）太陽光発電協会（JPEA） 代表理事] 「地域に貢献し、地域に望まれる太陽光発電の普及拡大を目指して」
弊協会（JPEA）ではCOP30に先立ち、「地域との共生・共創」および「自然環境配慮と生物多様性の保全」を基本とする、業界としての自主的行動理念・行動原則を策定し、事業者による責任ある行動と望ましい取組みを公開いたしました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体③】佐藤 厚範[（一社）再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（REASP） 代表理事] 「2026年年頭所感 ～再生可能エネルギーのさらなる飛躍に向けて～」
昨年、第7次エネルギー基本計画が閣議決定され、再生可能エネルギーが2040年に主力電源として位置づけられる方針が示されました。こうした明確な方向性が示された一方で、再エネを取り巻く環境は大きな転換点を迎えた一年でもありました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体②】清水 勇人（指定都市自然エネルギー協議会会長 さいたま市長）「2050年カーボンニュートラルの実現に向けて」
「エネルギー基本計画」、「地球温暖化対策計画」、「GX2040ビジョン」といった計画等の決定を受け、我が国のエネルギー・脱炭素政策が本格的に始動し、目標達成に向け重要な年であったことを踏まえ、当協議会においても昨年7月に国に対し「大都市の特性を踏まえた自然エネルギー導入拡大、支援及び制度の整備」等について政策提言を実施いたしました。
