【年頭所感・2019年:学術・研究①】近藤 裕之(<国研>新エネルギー・産業技術総合開発機構 新エネルギー部長)「再生可能エネルギーの大量導入を目指して より一層の研究開発を推進」

2015年のパリ協定締結を踏まえ、コスト競争力の高まりとともに世界的に再生可能エネルギーの導入拡大が一層進んでいます。 我が国においても、昨年、「第5次エネルギー基本計画」が閣議決定され、再生可能エネルギーを「主力電源化」する方向が示されました。昨年は、自然災害に伴うブラックアウト、九州電力による出力制御、太陽光発電に係る未稼働案件や2019年問題など、再生可能エネルギーに係る課題が現実化…

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