【特集「住宅・ビル・施設Week」】「レジリエンス」・「卒FIT」…住宅市場の新たな基軸に注目

◇2019年12月11日（水）～13日（金）
◇於・東京ビッグサイト

住宅、ビル、公共施設、商業施設など、あらゆる建築物を対象とした建築総合展「住宅・ビル・施設Week2019」が12月11日（水）～13日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開催される。

[画像・上：昨年の初日、テープカットの様子]

当イベントは、「第4回［高性能］建材・住設EXPO」「第4回スマートビルディングEXPO」「第2回AI・スマート住宅EXPO」「第2回施設リノベーションEXPO」「第1回工務店支援EXPO」の5展示会で構成される。建築、住宅設備、ビル管理・運用、リフォーム・リノベーション技術、工務店支援ツール・サービス、さらにAI・IoT技術など、450の企業・団体が新製品、新サービス、新技術を披露する国内最大級の商談会となる。

エネルギー関連業界にとって最大の関心事は、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）／ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の最新動向であろう。第5次エネルギー基本計画では、住宅については2030年までに新築住宅の平均をZEHに、非住宅建築物については2030年までに新築建築物の平均をZEBにすることを目指すとされる。太陽光発電設備のみならず、断熱性など住宅そのものの性能の高さもキーとなるため、関連メーカーは動きを加速させている。エネルギーマネジメントもAI・IoT技術を取り込み、スマートハウス・スマートビルの必須機能として進化を続けている。

住宅では、遂に始まった卒FITビジネスに関する出展にも注目したい。蓄電池システムやV2Hシステムなどは、自家消費だけでなく防災・減災の観点からも消費者のニーズが高まっており、市場拡大が進んでいる。

また非住宅では、ESG投資や発電コストの低下などを背景に、自家消費型太陽光発電システムが好調だ。2019年度の国内市場は第三者所有モデルも含め、2018年度比で約1.8倍の規模になるとの予測もあり、今回も各社が関連する展示を行う。特に2019年度の第三者所有モデル（PPA、リース）は2018年度比で約2.9倍の規模と予測され、非FIT太陽光発電の普及を牽引する存在と目されている。

さらには自家消費型太陽光発電システムと併せて、再エネ・脱炭素電力を販売するサービスなども登場しており、地球温暖化対策に取り組む企業への導入が期待されている。

【出展ブース紹介①シナネンに続く】