≪特集「ジャパン・ビルド」≫新時代の省・創・蓄エネ導入図る住宅・ビルに注目

第5回住宅・ビル・施設Week（JAPAN BUILD［ジャパンビルド］）
2020年12月2日（水）～4日（金）　◇東京ビッグサイト南1～4ホール

住宅、ビル、公共施設、商業施設など、あらゆる建築物を対象とした建築総合展「第5回住宅・ビル・施設Week」（通称：JAPAN BUILD［ジャパンビルド］）が12月2日（水）～4日（金）の3日間、東京ビッグサイト南1～4ホールで開催される。主催はリードエグジビションジャパン。

[画像・上：昨年のテープカットの様子]

JAPAN BUILDは、「第5回［高性能］建材・住設EXPO」「第5回スマートビルディングEXPO」「第3回AI・スマート住宅EXPO」「第3回施設リノベーションEXPO」「第2回工務店支援EXPO」「第1回不動産テックEXPO」の6展示会で構成される。建築、住宅設備、ビル管理・運用システム、リノベーション技術、工務店支援ツール・サービス、さらにAI・IoT技術など、380の企業・団体が新製品、新サービス、新技術を披露する国内最大級の商談会となる。

展示会場では、全30講演を予定するセミナーにも注目だ。分野に精通するアドバイザリー委員が、セミナー構築および講師選定を行っている。ウィズコロナ、災害対策などの最新事例を学べるセミナーは、すべて無料で聴講できる。

2020年度の住宅業界では、新型コロナウイルスへの警戒などから、施工休止や営業展開の自粛、販促イベントの中止などが起きた。また、需要面でも景況感の悪化により住宅の購入に慎重になる消費者心理から、富士経済の調査によれば新築住宅の着工戸数は2019年度比12.1%減の77.7万戸と、大幅な減少が見込まれる。

特筆すべきなのはこのような状況下でも、ZEH住宅市場は2020年度見込で7.2万戸と、2019年度比で102.9%に微増していることだろう。2030年度予測では16.0万戸で、2019年度比で2.3倍の市場となる。新築戸建中心に注文住宅に加え分譲住宅でも採用が増えると見られ、2030年度の新築住宅の着工戸数に対するZEHの採用率は26%、戸建住宅に限れば46%が予測されている。

【出展社ピックアップ「シナネン」に続く】