年頭所感・2021年：学術・研究⑨】大野 輝之（公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素社会実現へ2030年に45%以上の自然エネルギーを」
- 2021/2/4
- 特集
- 新エネルギー新聞2020年(令和2年)12月28日付
2021年は日本のエネルギー政策の方向について、重要な選択を行う年になります。昨年10月、2050年カーボンニュートラルという目標が示されましたが、その実現のために最も重要なことは、2030年までに自然エネルギー電力の大幅な導入を行うことです。欧米の先駆的な国や地域は、40%～100%という高い導入目標を定めています。日本でも、今年夏の改定が予定されているエネルギー基本計画で45%以上の目標を決…
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