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タグ：Web版オリジナル記事
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【人事】NEDO理事長交代 三菱ケミカル出身の石塚博昭氏就任
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はトップ交代を発表した。新たにNEDOの理事長に就任したのは石塚博昭（いしづか・ひろあき）氏。石塚氏は三菱ケミカル出身で、1972年同社入社（当時・三菱化学）後、取締役常務執… -
新電力おおいた、大分トリニータを応援する新プラン開始
地域新電力会社新電力おおいたは、4月よりプロサッカーチーム大分トリニータを応援する新プラン「ニータンのでんき」を開始した。 電気代の一部が大分トリニータに寄付される、トリニータサポーター向けのプランで、対象は従量電灯B… -
【人事】JAG国際エナジーの新社長に坂根多加弘氏就任
日本アジアグループは、グループ内の人事異動を発表した。 この中で発電事業に加えて発電所のEPCやO&Mなどの再エネ関連事業を展開するJAG国際エナジーはこの4月1日から社長が交代した。新たに代表取締役社長に… -
丸紅新電力、新電力プラン「マリノスプラン」受付スタート
丸紅新電力（東京都中央区）と横浜F・マリノスを運営する横浜マリノス（神奈川県横浜市）はパートナーシップ契約を締結し、2018年4月3日から新たな電力サービス「横浜Ｆ・マリノス電気」（愛称：マリでん）申し込みの受付をスター… -
野原HDがトップ交代へ 現・取締役の野原弘輔氏が新社長に
建材取り扱いや建築事業、そして太陽光発電事業やO&Mシステム構築などを展開する野原ホールディングス（東京都新宿区）は4月1日、社長の交代人事を発表した。 新たに野原HDの代表取締役社長に就任するのは、野原弘… -
丸紅新電力、新しい電力プラン「しっぽ応援プラン」を4月からスタート
丸紅新電力とペット保険ビジネスを展開するアニコム ホールディングス（東京都新宿区、以下「アニコムHD」）はパートナーシップ契約を締結し、2018年4月1日から新たな電力プラン「しっぽ応援プラン」の申し込みの受付をスタート… -
東芝エネルギーシステムズが社長交代、畠澤守氏が就任へ
東芝エネルギーシステムズは3月22日、社長交代人事を発表した。 これまで東芝執行役常務兼東芝エネルギーシステムズ取締役常務だった畠澤守（はたざわ・まもる）氏が、4月1日付で新たに代表取締役社長に就任する。同日の取締役会… -
丸紅新電力、東京交響楽団と「シンフォニープラン」をスタート
丸紅新電力と公益財団法人東京交響楽団はパートナーシップ契約を締結し、2018年4月1日から新しい電力プラン「シンフォニープラン」をスタートする。 本プランは丸紅新電力の通常プランである「プランS」に毎月108円をプラス… -
Mika+Rikaも応援！スマホで5分、まちエネの電気にかんたん切り替えキャンペーン
MCリテールエナジー（東京都港区）は、「Mika+Rikaも応援！スマホで5分、まちエネの電気にかんたん切り替えキャンペーン」を2018年3月12日(月)～6月30日(土)に実施する。 新規申込時にMika+Rikaの… -
みんな電力、電力小売サービスを関西エリアに拡大
みんな電力（東京都世田谷区）は、電力小売りサービス「顔の見える電力」のサービスエリアを拡大し、関西エリアへの供給を3月5日より開始した。同社の電力小売サービスサイト「ENECT」で申込を受け付けている。 「顔の見える電… -
太陽光発電の世界累計導入量、原発超え達成【ISEP調べ】2017年末で約400GWに
環境エネルギー政策研究所（ISEP）は8日、グローバルでの太陽光発電の設備導入累計量が原子力発電の設備導入累計量を超えたとする調査結果を発表した。 ISEPはBloomberg New Energy Finance… -
太陽光（10kW以上2MW未満）18年度18円へ、陸上風力20年度18円へ≪調達価格等算定員会≫小形風力に経過措置案も／一部バイオマスが入札制移行へ
調達価格等算定委員会は7日、第36回目の会合を開催した。その中で平成30年度（2017年度）以降の再エネの調達価格に関して議論がまとめられ、調達価格の案が示された。（以下の価格はいずれも1kWhあたり） [画像・上… -
積水ハウスが社長交代、仲井嘉浩氏就任へ
積水ハウスは1月24日、社長交代を含めた役員新人事を発表した。 2018年2月1日付で新たに同社の代表取締役社長に就任するのは仲井嘉浩（なかい よしひろ）氏＝写真。現在の代表取締役社長兼COOである阿部俊則氏は代表… -
東京ガスが社長交代、内田高史氏就任へ
東京ガスは1月23日、社長交代を含めた役員新人事を発表した。 2018年4月付で新たに同社の代表取締役社長／社長執行役員に就任するのは内田高史（うちだ・たかし）氏 ＝写真。現在の社長である広瀬道明氏は取締役会長に、… -
再エネ電力を増やす企業・自治体向け電力調達ガイドブックを発行＝自然エネルギー財団
（公財）自然エネルギー財団は電力の大口ユーザーである企業や自治体を対象に、自然エネルギーの電力を効率的に調達するためのガイドブックを作成した。 現在のところ日本では自然エネルギーの発電コストが高いため、企業や自治体が望…
