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タグ：新エネルギー新聞2024年(令和6年)01月08日付
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【年頭所感・2024年：企業㊲】尹 柱（ハンファジャパン株式会社 代表取締役）「年頭所感」
ハンファジャパンは、株式会社ハンファの日本法人として1984年に設立して2024年で40周年を迎えることとなりました。これもひとえにお取引企業の皆様、および弊社製品・サービスをご利用いただいている皆様のご支援ご厚情の賜物と深く感謝いたします。 -
【年頭所感・2024年：企業㊱】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 営業本部 本部長）「新年年頭所感」
本年こそは、あらゆる困難や災厄の収束を願うばかりです。しかしながら、容赦なくやって来る、窮途末路な企業活動環境の変化に対しては、間違いの無い選択を繰り返して、正しい方向へ、万里一空の精神で邁進していく所存にございます。 -
【年頭所感・2024年：企業㊳】鈴木 伸一（株式会社エクソル 代表取締役社長）「〝利他〟と〝共創〟が実現する地球のエネルギー維新 ～クライシスの時代を乗り越えるために～」
私達は太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの使命として「化石燃料需要の極小化・適正化による、「国際紛争の撲滅」「分散化独立自給エネルギーの拡大によるエネルギーセキュリティと災害対策（レジリエンス）の強化」「温暖化対策にとどまらない抜本的地球環境の改善」の3つを、そしてこれらの問題の原因の根本は「人類のエゴ」という名の地球に巣食う悪想念にあることを「XSOLUTION」として提唱して来ました。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究①】山田 宏之（[国研]新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「サンシャイン計画開始から半世紀、再生可能エネルギー技術開発は新領域へ」
我が国がカーボンニュートラルの実現を目指す2050年まで半世紀の時間は残されていません。NEDOは、先人たちから引き継いだ叡智を礎に大量導入社会という新たな領域に入った再生可能エネルギーを主力電源へと進化させるため、引き続き技術開発に取り組みます。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究②】宗像 鉄雄（[国研]産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「再生可能エネルギーの着実な導入・普及に向けて」
FREAは2014年4月に開所し、今年の4月には11年目を迎える。FREAのミッションの1つである新たな産業の集積化による復興支援については、2013年度から復興庁の予算により被災3県（岩手、宮城、福島）に所在する企業の所有する再生可能エネルギー関連技術シーズへの技術支援を行ってきた。 -
【年頭所感・2024年：企業㉛】冨永 敏夫（SMAジャパン株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
SMA Solar Technology AGは創立来42年間、世界の再エネ普及に貢献すると同時に、SDGsを忠実に果たすことを目標に掲げ、PCS事業において躍進を遂げてきました。同じく12年を経たSMAジャパンも一昨年より大胆な社内改革に取り組み、2023年は記録的な大幅増収を達成することが出来ました。 -
【年頭所感・2024年：企業㉜】池田 克彦（株式会社アーク・ジオ・サポート 代表取締役社長）「洋上風力発電の事前調査からO&Mまで」
再生可能エネルギーの中でも、今後大きく成長が期待されているのが、風力発電で、より大型の発電機が求められ、陸上風力から、より大型の発電機を設置できる洋上風力発電に、期待が高まっています。 弊社は、創業以来いままでに培ってきました、水域における測量、計測、探査技術を洋上風力関連事業にいかすべく、積極的に取り組んでおります。 -
【年頭所感・2024年：企業㉝】大場 龍夫（株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役）「〝地球沸騰化時代〟の危機を人類クオンタムジャンプのチャンスに変える日本の使命とは？」
人間がやるべきことは明確です。AIが全く触れることも辿り着くことも不可能な領域を開発開拓すべきなのです。人間がこれまで全くといっていいほど未開拓の領域があります。それは一言でいえば、「心」です。 -
【年頭所感・2024年：企業㉞】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役／一般社団法人日本PVプランナー協会 専務理事）「〝先送り〟という怠慢を許さない新たなエネルギー政策の構築を」
世界全体の太陽光発電導入量はついに累計1TWを超え、年間の導入量は300GWを超えて更なる伸びを見せるような情勢下にあっても、経済産業省・資源エネルギー庁は太陽光発電の国内市場抑制策を変えることはなく、ましてや将来を見据えた太陽光発電産業の再構築など望むべくもない。そうした状況下で、今年は第7次エネルギー基本計画の策定が始まる。 -
【年頭所感・2024年：企業㉟】小山田 大和（早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO）「営農型発電の規制強化は慎重に」
今年は新年早々、小田原かなごてファームにとって六号機目の営農型太陽光発電の建設工事が始まります。併せて七号機の建設に向けてフィールドとする小田原のとなり開成町で初めて農地を取得しました。またここが耕作放棄地であったため年末に耕作地に戻したところです。 -
【年頭所感・2024年：企業㉖】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「パートナーシップの構築」
新年明けましておめでとうございます。長らく続いた新型コロナ対応も収束したものの、ウクライナや中東地域での紛争はエネルギー価格や物価の高騰などさまざまなところに悪影響をもたらしています。 -
【年頭所感・2024年：企業㉗】相原 朋子（東日本電信電話株式会社 執行役員 神奈川事業部長）「課題解決と価値創造を地域と共に」
東日本電信電話株式会社（以下、「NTT東日本」）は澁谷社長体制において、地域の多様な問題を解決し新たな価値創造を支える「ソーシャルイノベーション企業」をめざしており、私もその歩みを神奈川から進めたいとの思いを持ち、昨年6月に着任しました。 -
【年頭所感・2024年：企業㉘】森田 卓巳（株式会社Looop 代表取締役社長COO）「再生可能エネルギーのニーズを引き起こしていく」
3月に、約1年間停止していたLooopでんきの新規申込受付を再開しました。電力卸取引市場連動型ダイナミックプライシングを取り入れた、Looopでんきの標準メニュー「スマートタイムONE」の顧客数は、現在約27万件となっています。 -
【年頭所感・2024年：企業㉙】南 洋（LONGi Solar Technology株式会社 代表取締役社長）「バックコンタクトこそ日本の屋根上設置に合った製品」
お陰さまでロンジは、様々な第三者機関から最高級の評価を得ている製品や企業体制を背景に、太陽電池モジュールの出荷量が3年連続（2020～22年）世界1位となり、また、日本市場でも多くのお客様に選んでいただいております。 -
【年頭所感・2024年：企業㉚】山下 英峰（オリックス環境株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
当社の事業領域では、気候変動問題などの環境制約に加えて、世界的な資源需要と調達リスクの高まりにより、従来の大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とする「リニアエコノミー（線型経済）」から「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」への転換が求められています。
