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タグ:新エネルギー新聞2022年(令和4年)01月10日付
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【年頭所感・2022年:企業㊳】谷本 譲(オリックス環境株式会社 代表取締役社長)「年頭所感」
数年前とは様変わりした現況下にあって、本年も変わらず私たちの事業に対する皆さまの一層のご理解とご支援をお願い申し上げるとともに、皆さまとそのご家族の、また皆さまの大事な方々にとって、実り多い、新たな価値の発見と喜びに満ちた1年となりますよう心よりお祈り申し上げます。 -
【年頭所感・2022年:企業㊴】花井 薫一(オリックス資源循環株式会社 代表取締役社長)「年頭所感」
世界的に環境問題が重要になる中、日本政府が発表した2050年カーボンニュートラルに向かって、当社もCO2削減の対応を今後検討していく所存です。企業や自治体の廃棄物に関する幅広いニーズに応え、循環型社会と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。 -
【年頭所感・2022年:企業㉜】佐藤 彰(Upsolar Japan株式会社 副社長)「2022年は自社ブランド陸屋根用架台と蓄電池で新時代の需要に対応」
家庭用蓄電池Upsolar ESSは低価格でありながら十分な機能を持つ蓄電池です。陸屋根架台と同様に弊社での蓄電池販売経験の中で、低価格蓄電池の要望をお客様から多数いただきました。そのため必要な性能は全て維持しつつ、従来の価格を大きく下回る低価格蓄電池を発売いたしました。 -
【年頭所感・2022年:企業㉝】尹 柱<ユン・ジュ>(ハンファQセルズジャパン株式会社 代表取締役社長)「2022年 年頭所感」
Qセルズでは、今後も積極的に太陽光発電事業や電力事業への投資を行い、個人と企業、自治体などが主体となる分散型エネルギーの拡大を実現していきます。 -
【年頭所感・2022年:企業㉞】鵜飼 英一(NTN株式会社 取締役 代表執行役 執行役社長 CEO)「風力発電向けに一貫したサービスを提供、再生可能エネルギー市場の成長とカーボンニュートラルの実現に貢献」
当社は、これら商品・サービスの提供のほか、ESG経営の推進やTCFDの提言に基づいた取り組みなど、商品だけでなく、経営、生産、調達などあらゆる活動を通してカーボンニュートラルを実現していきます。 -
【年頭所感・2022年:企業㉚】腹巻 知(株式会社ノーリツ 代表取締役社長)「年頭所感」
急激な素材高、原油高など事業環境が劇的に変化する中、「常識を変える・経営資源を組み直す・無から有を生み出す」をコンセプトとして、社会課題の解決を一助する商品・サービスを普及させることで当社グループのミッション「新しい幸せを、わかすこと。」を実現してまいります。本年も、ご指導、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2022年:企業㉛】内藤 弘康(リンナイ株式会社 代表取締役社長)「令和4年(2022年)新春 新年 ご挨拶」
このような中で、お客様のライフスタイルや価値観にも変化が生まれています。リンナイはお客様の新たな生活様式に寄り添い、ニーズに応える商品やサービスの展開を通して健全で上質な暮らしの実現を目指し、メーカーとしての使命を全うして参ります。 -
【年頭所感・2022年:企業㉕】松岡 啓介(SMAジャパン株式会社 代表取締役社長)「2022年の年頭にあたり」
基本的な方針のひとつと致しましてお客様にとってより近い存在へという考え方のもと、大きく変化するお客様の要望にお客様視点で考え、意思決定とそのプロセス、組織体制においてお客様のニーズに基づき変革していきたいと考えております。引き続きご支援の程よろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2022年:企業㉖】孫 威威(ジンコソーラー 日本法人社長)「ジンコソーラー 2022年はN型太陽光パネル事業と蓄電池事業を展開」
ジンコソーラーは2022年には、N型太陽光パネルの出荷量目標10GWの達成、日本国内で総出荷量首位を維持しようとがんばります。 -
【年頭所感・2022年:企業㉗】鈴木 伸一(株式会社エクソル 代表取締役社長)「〝XSOLUTION〟、〝UNIFICATION〟、〝エネルギー維新〟の時代へ」
弊社もこの「エネルギー維新」の時代において、微力乍ら引き続き「全集中の呼吸・常中」にて精一杯の努力をさせて頂きたいと存じます。 -
【年頭所感・2022年:企業㉙】井上 治(住友電気工業株式会社 社長)「年頭挨拶」
コンプライアンスを徹底し、住友事業精神「Code of Conduct/行動規範」に則った事業活動、社内の縦横の活発なコミュニケーションによる風通しが良く明るい職場つくりも更に進めます。withコロナの中、前向きに、次の成長へのチャンスと捉えて、22VISIONの達成に向けて頑張ります。 -
【年頭所感・2022年:企業㉘】谷本 秀夫(京セラ株式会社 代表取締役社長)「2022年 年頭所感」
元では不透明感もあるが、今期は、売上過去最高の更新と二桁利益率(税引前利益)を達成したいと考えています。 -
電源調達計画支援サービスの提供開始【日本気象協会】ポストFIT時代の電力事業者の事業予見性向上に寄与
(一財)日本気象協会は、相対取引や電力先物市場を活用して電力の売買を行う事業者向けに「電源調達計画支援サービス」の提供を開始した。日単位が基本の予測に加えて、長期電力需要予測データを新たに提供する。 -
【年頭所感・2022年:企業㉑】三輪 茂基(SBエナジー株式会社 代表取締役社長)「情報革命を支える自然エネルギーの普及促進を」
SBエナジーはこの10年で培ってきた知見とデータに、グループ企業やパートナー企業のテクノロジーを組み合わせ、消費者の生活に資する再生可能エネルギーの普及を引き続き推進していくとともに、国内外での再生可能エネルギーの開発にさらにコミットし、次の10年へ新たなスタートを踏み出します。 -
【年頭所感・2022年:企業⑳】木下 元(JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長)「2022年年頭挨拶」
JFEグループ一丸となった洋上風力への取り組み、複合ユーティリティ事業や共同研究での異業種連携、海外パートナーとの事業運営など、新たな事業フィールドへの進出を加速させています。JFEエンジニアリンググループはこれからも一丸となって進んでまいります。

