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- 新エネルギー新聞2015年(平成27年)12月28日付
タグ：新エネルギー新聞2015年(平成27年)12月28日付
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【バイオマスパワーコンサルタント】国内最大級の木質バイオマス燃料ストックヤード、愛知県で着工へ
[画像・上：ストックヤードのイメージ図] バイオマス発電事業のコンサルタントを営むバイオマスパワーコンサルタント（BPC：東京都中央区）は12月、木質ペレットを主とした火力発電用木質燃料の大規模ストックヤードを愛知… -
九州北部で水素ST事業続々展開 ～博多、北九州、佐賀
[画像・上：「Dr.Driveセルフ八幡東田店」水素ステーション開所式の様子（提供：JXエネルギー）] [caption id="attachment_2800" align="aligncen… -
【トヨタメディアサービス／豊田自動織機／日本ユニシス】環境省「CO2排出削減」事業：EV／PHV充電器の新実証開始
[画像・上：「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」概要（資料：環境省）] 環境省「CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」で、トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシスが実施委託先となっている… -
ユーラス由利高原ウインドファーム：秋田県最大規模の風力発電所運開
ユーラスエナジーグループが秋田県由利本荘市で建設を進めていたユーラス由利高原ウインドファーム（総出力5万1,000kW)が完成し、2015年12月18日より営業運転を開始している。１基あたり3,000kWのシーメンス社製… -
《連載：世界の自然エネルギーの現状㉔》ドイツの自然エネルギー ～FIT制度の成果とエネルギーシフト
[画像・上：ドイツの自然エネルギー電力の導入状況（AGEB・BDEW等の資料より作成）] ドイツにおける自然エネルギー電気の固定価格買取（FIT）制度（EEG法）は2000年にスタートしてからすでに15年以上が経過… -
【JFEスチール／JFEコンテイナー】コスト低減を目指して水素ステーション用蓄圧タンク開発推進中
[画像・上：水素ステーション用「タイプ2複合容器蓄圧器」試作品（3リットル容器） 提供：JFEスチール] 水素ステーション普及を見据え、建設コスト低減を目標に掲げた蓄圧容器の開発が順調に推進されている。JFEスチー… -
《インタビュー》施工の現場から：第4回【エナジービジョン】モジュール洗浄の考え方
[画像・上：モジュール洗浄の様子] 前回、「黒カビによるモジュールの尋常ではない汚れ」を紹介したが、そもそもモジュール洗浄をどう考えるか…新エネルギーサポーター(※)としての考え方を説明する。 通常、野立て案… -
【日本オラクル】電力・ガス事業者の現場作業を新モバイル・アプリで支援
[画像・上：「オラクル・ユーティリティーズ・オペレーションズ・モバイル・アプリケーション」の利用例（提供：日本オラクル）] 日本オラクルは12月14日、電力やガスなど公益事業者の現場作業員向けの新しいモバイル・アプ… -
【ネクストエナジー・アンド・リソース／トリナ・ソーラーほか】九州最大・96MWメガソーラー、宮崎市で18年春に商業運転開始へ
[画像・上：「パシフィコ・エナジー細江メガソーラープロジェクト」完成予想図（提供：トリナ・ソーラー）] 九州最大級のメガソーラー事業が始動する。トリナ・ソーラー・ジャパンは、九州最大のソーラープロジェクト「パシフィ… -
【ローム・新型無線通信モジュール】Wi-SUN HAN認証取得
電子部品製造・販売大手のローム（京都府京都市）は、新たに特定小電力無線通信モジュールを開発。国際無線通信規格「Wi-SUN（Wireless Smart Utility Network）」の規格「Wi-SUN Profi… -
27.8MWバイオマス熱電併給プラント、三井造船子会社が英国で受注
[画像・上：完成予定パース（提供：三井造船）] 三井造船は12月9日、100％子会社であるデンマークのバーマイスター＆ウェイン・スカンジナビアン・コントラクター（以下BWSC）が英国でバイオマス熱電併給プラントの建… -
【NEDO】海外でスマートグリッド・省エネ関連技術実証事業積極展開
《インド》電力の効率化目指しスマートグリッド事業推進 [caption id="attachment_2636" align="aligncenter" width="450"] 実証の行われるインド・ハリヤナ州パ… -
緊急集会「需要家が選択できる電力市場を実現しよう！｣：求められる電源構成の開示「義務化」
2015年12月22日、緊急院内集会「需要家が選択できる電力市場を実現しよう！｣が開催された。2016年4月からの電力小売全面自由化に向けて、現在パブリックコメントにかけられている「電力の小売営業に関する指針（経産省案）… -
オーストリア、エネルギー小売会社に年0.6％の省エネ対策を義務化
オーストリアでは2015年1月より新しい省エネ法が完全施行された。同法の目的は、EUが掲げる省エネ目標を加盟国として達成することである。それは、2020年までにエネルギー利用効率を2005年比で20％向上させるというもの… -
【日立造船】ごみ焼却発電プラントの遠隔操炉システム実証実験に成功
日立造船は昨年12月10日、ごみ処理施設「にしはりまクリーンセンター」（兵庫県佐用町）において同社が開発したごみ焼却発電プラントの「遠隔操炉システム」の１ヶ月間にわたる実証実験に成功したと発表した。実証実験では、同社の遠…
