- Home
- 新エネルギー新聞2026年(令和8年)02月16日付
タグ：新エネルギー新聞2026年(令和8年)02月16日付
-
《【レポート】HVAC&R JAPAN 2026（第44回冷凍・空調・暖房展）》節目の70周年を迎えた空調・冷熱ソリューション総合展脱炭素・エネシステムでの存在感の高まりも反映
「HVAC&R JAPAN 2026（第44回冷凍・空調・暖房展）」が1月27日から30日まで4日にわたり東京ビッグサイトで開催され、合計3万7,274人が来場した。一般社団法人日本冷凍空調工業会が2年に1度主催する国内唯一の冷凍・空調・暖房機器産業の専門見本市・展示会で、今回70周年を迎えた。会場には先端の空調冷熱製品・サービスが展示された。 -
使用済み太陽光パネルをリユース、北海道の建設現場で発電電力供給【東急不動産／清水建設】垂直設置で仮囲いとしても機能
東急不動産と清水建設は、使用済み太陽光パネルをリユースして建設工事現場の電源として活用する取り組みを開始した。東急不動産の太陽光発電所において使用済みとなった太陽光パネルを設置した。設置された建設現場はいずれも北海道の現場で、「大沼トンネル峠下工区新設工事」および「（仮称）松前2期陸上風力発電所建設工事」の2カ所。 -
太陽光PPAの未利用環境価値Jクレ化を開始【東京ガス】ユーザー・PPA事業者・クレジット購入者の三方良しを実現
東京ガスは、PPAサービスにおいて導入先の建物で自家消費される電力の環境価値をJ-クレジット化する新サービスを開始した。法人向け太陽光PPAサービスで発電・供給される再エネ電力のうち、需要側企業が不要とした環境価値を、自家消費分だけ東ガスに譲渡。東ガスはその切り出された環境価値をJ-クレジット化し他に有償提供する。 -
屋根貸しモデルで太陽光と蓄電池導入【ファミリーマートグループ／沖縄電力】店舗使用の全電力中3割を自家消費
沖縄県内でファミリーマートのコンビニ店舗チェーン展開を行うエリアフランチャイズ本部である沖縄ファミリーマート（沖縄県那覇市）は、太陽光発電設備や蓄電池を初期費用無料で導入できる沖縄電力グループの屋根貸しサービス「かりーるーふ」を採用。県内2店舗で運用を開始した。 -
ソーラーシェアリングでの営農、「同一作物中で遮光の影響受けにくい品種選びが重要」指摘＝千葉大学／帯広畜産大学／千葉エコ・エネルギー
千葉大学（同大大学院の深野祐也准教授および倉阪秀史教授ら）と帯広畜産大学（同大の秋本正博准教授ら）、ソーラーシェアリングの事業化やコンサル事業を行う千葉エコ・エネルギー（千葉市稲毛区）らからなる研究チームは、営農型太陽光発電が農作物に与える影響を調査し、その研究成果を2月に発表した。 -
《【レポート】エネルギーイノベーション総合展》4万5,000人が来場、新エネ大賞・省エネ大賞の表彰式も注目集まる
省エネ、再エネ、海洋開発、省資源を網羅する4つの展示会（ENEX、再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム、Offshore Tech Japan、InterAqua）で構成される「エネルギーイノベーション総合展」が、1月28日（水）から3日間、東京ビッグサイトで開催された。会期中に4万5,000名超が訪れた。 -
2026年の世界の太陽光導入量、650～740GWで推移か＝資源総合システム調べ
太陽光発電に関する市場調査やコンサルティング業務を行う資源総合システム（東京都中央区）は2月、太陽光発電の世界市場に関する分析レポートを発行。そのサマリーと共に発表した。これによると2025年単年の世界全体の太陽光発電導入量（速報値）は649GWで、前年である2024年の601GWから20%ほど増加した。累積導入量だと、中国・欧州・米国・インドなどの主要市場が牽引することで2025年末までに約2.8TWと、3TWの大台が目前に迫る情勢と予測している。 -
ファミレス店舗合計90店舗超にオフサイトPPAサービス導入【すかいらーくHD】合計年間約3,340MWhの店舗使用電力を再エネ化
飲食店舗フランチャイズ業を展開するすかいらーくホールディングス（東京都武蔵野市）は、太陽光発電を活用したオフサイトPPAサービスを同社傘下の関東エリア36店舗、中部エリア58店舗へ導入した。本取り組みにより、年間約3,340MWhの電力を再エネで賄うことが可能となり、CO2排出量を年間約1,258トン削減することができる。 -
川崎の複合施設プロジェクトにパートナー参画【三菱化工機ほか】水素エネ・再エネ熱有効活用も実施予定
川崎ブレイブサンダースのホームアリーナを含む複合エンターテインメント施設建設プロジェクト「Kawasaki Arena-City Project（カワサキ アリーナシティ プロジェクト）」に、三菱化工機が第一弾のパートナー企業として参画する。 -
デルタ電子と古河電池が蓄電システム事業で協業開始 国産・系統用蓄電池のソリューションとサービスを提供
デルタ電子（東京都港区）と古河電池（神奈川県横浜市保土ケ谷区）は、日本国内におけるESS（蓄電システム）事業においてパートナーシップ契約を締結し、このほど、デルタ電子田町本社において両社代表による調印式が行われた。 -
タンデム型「ペロブスカイト」開発事業で採択【NEDO／長州産業／カネカ】30%超の変化効率と低コスト化図る
NEDO・グリーンイノベーション基金事業「次世代型太陽電池の開発」プロジェクトに設定された、ペロブスカイト太陽電池の性能を飛躍的に向上させるタンデム太陽電池の量産技術開発とその性能検証のための実証試験を行う「次世代型タンデム太陽電池量産技術実証事業」において、2件の研究テーマが採択された。 -
【インタビュー】施工の現場から「第117回」：保険でカバーできない時代の「ケーブル盗難対策」
太陽光発電所のケーブル盗難は、もはや保険ではカバーできない時代となった。保険会社が太陽光関連事業の大幅な赤字を理由に、盗難不担保の設定や免責100万円といった条件悪化を打ち出して久しい。 -
メガソーラーをリパワリング、同一発電容量で発電量最大1.5倍に【LONGiソーラー】最新版太陽光パネルに変更、6年余で投資回収へ
LONGiソーラー（東京都港区）はこのほど、同社のN型BC（バックコンタクト）技術「HPBC2.0」搭載の高効率太陽光パネルが、合同会社ひまわり（東京都千代田区）が保有・運営する茨城県の小美玉市太陽光発電所（設備容量：約1.0MW）におけるリパワリング案件に採用されたことを発表した。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝清水建設／東邦ガス／プロロジス
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝尾張東部衛生組合ほか／トヨタ自動車東日本ほか／松之山温泉合同会社まんまほか
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。
