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カテゴリー：水素
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高圧水素ガス環境での回転曲げ疲労試験装置を開発【愛知製鋼】ステンレス鋼の試験評価体制を確立
トヨタグループの一員で特殊鋼メーカーの愛知製鋼（愛知県東海市）はこのほど、関工場（岐阜県関市）に世界で初めて90MPa高圧水素ガス環境に対応した試験装置を開発し、試験評価体制を確立したと発表した。 -
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神奈川県川崎市で新たな水素ステーション運開 ENEOS「川崎高津水素ステーション」
ENEOSは同社最新の水素ステーションである「川崎高津水素ステーション」（神奈川県川崎市高津区）が開所したことを発表した。ステーション整備にあたっては、次世代自動車振興センター「燃料電池自動車用水素供給設備設置補助事業」の採択を受けた。 -
長崎市で「再エネ水素実証プラント」を運開【イワテック】EMSとサプライチェーンの最適化を検討
州地方を中心に再エネ発電事業や太陽光発電の運用・保守を手がけるイワテック（長崎市）はさきごろ、水素の利用を促進し、技術開発を促す目的で、太陽光発電設備で発電した電力で水素を製造する「再エネ水素実証プラント」の運転を開始した。 -
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欧州子会社がカーボンフリー水素生成プラントを建設へ【山陽特殊製鋼】スウェーデン工場で着工
山陽特殊製鋼（姫路市）は6月24日、スウェーデン子会社オバコ（ストックホルム）が同国の工場でカーボンフリー水素生成プラントの建設に着手したと発表した。 -
「グリーン」と「ブルー」の特性併せ持つ「ターコイズ水素」製造プロセスの研究開発開始へ＝NEDO／戸田工業／エア・ウォーター
戸田工業（広島市南区）とエア・ウォーター（大阪市中央区）は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の事業である「水素利用等先導研究開発事業／炭化水素等を活用した二酸化炭素を排出しない水素製造技術開発」の委託事業の公募に対し「メタン直接改質法による鉄系触媒を用いた高効率水素製造システムの研究開発」を共同提案し、採択された。メタン改質による水素製造において新たに高効率な製造システムの研究開発を開始する。 -
ニュージーランドの水素プロジェクトが始動【大林組】湾港管理会社のパートナーに選定
大林組はこのほど、ニュージーランドのオークランド港湾会社（POAL）が実施する水素ステーション事業の事業パートナーに選定されたと発表した。 -
エネファーム導入者に太陽光発電設備を無償提供【東宝ホーム／西部ガス】余剰電力は売電へ
東宝ホーム（福岡県北九州市）と西部ガス（福岡市）は、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」を導入する顧客を対象に、太陽光発電設備を無償で導入するサービス「東宝ホーム×西部ガスソーラー」を6月10日より、開始した。 -
長期滞在可能にする「宇宙空間でのエネ地産地消」研究進む【JAXA／本田技研工業】水素・酸素と水・電気の循環システム開発中
（国研）宇宙航空研究開発機構（JAXA）と本田技研工業による、有人宇宙開発における水素エネルギー活用に関する共同研究が進展中だ。両者は、ホンダが所有する高圧水電気分解技術及び燃料電池技術を応用した、月周回有人拠点（ゲートウェイ）や月面で使用する循環型再エネシステムの共同研究協定を2020年11月に締結。2022年度までの3年間の予定で共同研究を進めている。 -
水素を活用した街づくりの検討を開始【福島県／トヨタ自動車】物流・サプライチェーンの低炭素化・効率化目指す
水素を中心とした新技術を投入することでトラック物流の低炭素・脱炭素化及び効率性向上を目指す取り組みの検討が官民共同で始まった。 -
自治体初・水素燃料使用蒸気ボイラを認定【東京都／三浦工業】水素燃料使用の認定区分を新設
東京都は、高規模燃焼機器に設定している低NOx・低CO2の認定制度において、三浦工業製の水素燃料蒸気ボイラを新たに認定した。水素を燃料とする蒸気ボイラ認定は自治体初。 -
エネファーム活用によるCO2削減効果のJ-クレジット化事業開始【愛知県豊田市／アイシン精機】クレジットは市内で販売し「地域循環」
愛知県豊田市とアイシン精機は、家庭用燃料電池「エネファーム」普及に向けた実証を行う。市の補助制度を活用して家庭に設置されたエネファーム（アイシン製の場合）を対象に、IoT技術を用いて各機の発電量を集約ししに報告。ここからCO2排出削減量を算出し、この削減量を国が認証するJ-クレジット制度によりクレジット化（市がクレジット化を申請する）。クレジットは市内企業へ販売することで、CO2削減の環境価値が地域に循環し、市内で環境と経済の好循環を起こさせる地域循環モデル構築を目指す。 -
水素-バイオ燃料のハイブリッド船舶を共同検討へ【ヤンマー／商船三井ほか】関門エリアで将来の全量水素化を視野に連携
民間企業7社は6月、カーボンニュートラル船舶の商用運航を目指す共同の検討を行う基本合意書を締結した。共同検討に合意したのは、商船三井テクノトレード、関門汽船、ヤンマーパワーテクノロジー、ヤンマーマリンインターナショナルアジア、大陽日酸、本瓦造船、東京海上日動火災保険の各社。 -
グリーンアンモニア海外生産事業の事業検討開始【IHIほか】豪州で水力発電由来再エネから製造
IHIと丸紅、及びオーストラリアの大手エネルギー会社であるウッドサイド・エナジー（WE）社は5月、再エネ由来のアンモニアであるグリーンアンモニアの製造・輸出入に関する事業性を検討・調査する覚書を締結した。
