- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
次世代太陽電池「多接合型」用・基板再利用技術開発における非接触式の性能評価技術・検査プロセスの研究で成果【NEDO／タカノ／東京大学／シャープ】低コスト化実現にまた一歩前進
NEDOの事業における、自動車をはじめとした移動体向け多接合太陽電池用の性能評価・検査技術に関する基本的な仕様設計や試作、装置製作開発に関する2024年度までの技術開発の成果と、成果を基にした社会実装拡大を目指す今後の開発計画が発表された。 -
リユースパネルの有効性実証、新規自家消費発電所で共同実施へ【TREホールディングス／東芝グループ】新品パネルと同条件で発電行いデータ取り
TREホールディングスと東芝グループは、使用済み太陽光パネルを用いた自家消費型の太陽光発電システムを新たに構築・導入し、リユースパネルの有効性について共同で実証を行うことを決めた。建設中のリバー・壬生事業所（仮称、栃木県壬生町、2025年8月開業予定）の建屋屋根上にリユースパネルを用いた太陽光発電所を設置する。 -
エネマネ研究会が、太陽光・産業用自家消費案件に挑戦したい電気工事店向けの勉強会を5月に開催へ 機器・技術・制度など各側面から詳解
エネマネ研究会（元「職人革命会」後に「新エネルギー革命会」に改称）が、2025年5月21日に産業用太陽光発電の自家消費案件に挑戦したい電気工事店向けの勉強会を行う。 -
2.2MW溜め池太陽光を電源とするオフサイトPPA締結、鉄道運転用に供給へ【関西電力／新井組／JR西日本】「24／7CEF」証明するシステムも新開発
西日本旅客鉄道（JR西日本）、関西電力、新井組（兵庫県西宮市）の3社は、オフサイトコーポレートPPAを締結した。再エネ電力の供給を受けるJR西日本は、列車運転用に同電力をあてがう予定。なお、事業展開にあたっては経済産業省の令和6年度予算「需要家主導型太陽光発電導入支援事業」の採択を受けている。 -
自社開発PPAで自社グループ物件に再エネ電力供給へ【東急不動産】「実質再エネ」から「生の再エネ」への切り替え推進
東急不動産は、グループが保有・運営管理するオフィスビル・商業施設など合計80施設に対して、子会社で小売電気事業者であるリエネを通じて、オフサイト型コーポレートPPAによる再エネ電力供給を行う。 -
施工時間短縮＋コスト削減に貢献「抑草シート」による太陽光発電所の雑草対策を提案開始【グリーンエナジー＆カンパニー】ネット内に「抑え込む」雑草の繁茂防止の方法
グリーンエナジー・ファシリティーズ（徳島県松茂町）は3月、太陽光発電所設備運用管理の一環として、発電所の雑草ソリューションである「抑草シート」の導入提案を開始した。施工のしやすさを念頭に、メッシュ状のネットをシートにして開発したのが「抑草シート」だ。 -
新築戸建住宅用・初期費用ゼロの太陽光＋蓄電池導入サービスで「おひさまエコキュート」とV2H活用する新メニュー開始＝住友不動産／東京電力エナジーパートナー
新築戸建住宅に初期費用ゼロで太陽光発電設備と蓄電池を導入し設備修理・更新をサポートするサービス「すみふ×エネカリ」において、家庭用給湯器「エコキュート」やV2H・EVを活用するメニューを新たに追加した。太陽光の自家消費率を向上させ、ユーザーに更なるコストメリットを創出することが期待されている。 -
発電効率を大幅向上させるペロブスカイト太陽電池の新材料開発【三菱マテリアル】大面積化目指し開発継続
三菱マテリアルと、京都大学のアカデミーベンチャーでペロブスカイト太陽電池の研究開発・製造販売を行うエネコートテクノロジーズ（京都府久御山町）は、ペロブスカイト太陽電池の性能を向上させる要素技術を開発した。 -
2024年度に自社13拠点で運開した自家消費太陽光の年間再エネ発電量は合計15GWhに【パナソニックインダストリー】再エネ導入推進し「2030年までに自社工場CO2排出量実質ゼロ化」へ
パナソニックグループにあって各種の電子・産業デバイス製造販売を行うパナソニックインダストリー（東京都港区）は、2024年度に導入した太陽光発電設備が年間発電量にして約15GWhぶんに上ることを発表した。同社は独自の取り組みとして2030年までに自社工場のCO2排出量実質ゼロ化を目指す目標を打ち出している。 -
NTT-AEのPPA3案件が相次ぎ官民施設に再エネ電力供給開始 宇都宮市／仙台市／エナジーウィズ埼玉事業所（深谷市）
NTTアノードエナジー（AE）は、この4月から関東・東北の東日本エリアで3件続けてPPAによる再エネ電力の供給を開始した。 -
架台組み立てる水上太陽光システムを提案【東和アークス】多様なモジュールサイズに対応
東和アークス（埼玉県さいたま市）は、「架台型」の独自の水上太陽光発電システムを提案している。一定間隔で並べた直方体のフロートの上に鋼材フレームを渡し、地上と同じように架台を組み立てる。架台から設計するためモジュールのサイズを選ばず、近年生産が増えている大型モジュールにも対応できる。 -
AIカメラ採用・太陽光発電所の盗難・獣害対策システムを開発【東信電気】高輝度LED・サイレン・音声で警告発報
電気・電子機器製造の東信電気（川崎市麻生区）は、太陽光発電所などの盗難・獣害対策システム「Miterus（ミテルス）」を開発した。高性能AIカメラで誤報を減らし、確実に侵入者を捉える。さらに高輝度LEDによる1万ルーメンの高速点滅と、最大音量105dBのサイレンや音声で委縮させる。 -
バーチャルPPA締結、650トン以上のCO2排出削減へ【ほくほくFG／SUSTECH】FIP再エネ発電所由来の環境価値活用
北陸銀行（富山県富山市）と、環境価値・カーボンクレジット取引プラットフォーム提供やPPA事業などを手掛けるSUSTECH（東京都港区）は3月、バーチャルPPAを締結した。環境価値を持つ電力を年間約1,500MWh供給し、CO2排出量削減効果約657トンになる予定。 -
大垣市内で新規メガソーラー活用したオフサイトPPA展開へ【大垣共立銀行／中部電力】年間800トンのCO2排出削減に貢献
中部電力は3月、地方銀行である大垣共立銀行（岐阜県大垣市）が岐阜県養老町内で保有する研修施設内にある遊休地を活用した、太陽光発電所の開発を決定した。更にこの発電所を活用したコーポレートオフサイトPPAサービス契約を、小売電気事業者の中部電力ミライズと大垣共立銀行が締結している。 -
大阪万博会場のスマートポールにフィルム型ペロブスカイト太陽電池を提供・実装＝エイチ・アイ・エス
エイチ・アイ・エス（HIS、東京都港区）は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）に設置されるスマートポールに、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を提供・実装する。スマートポールは会場内の、電気事業連合会（電事連）が出展するパビリオンである「電力館 可能性のタマゴたち」に日本ネットワークサポート（大阪府中央区）が設置する。
