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カテゴリー：太陽光
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オフサイトPPA締結、工場に再エネ電力を供給開始【イリソ電子工業／東急不動産／リエネ】実質再エネとの併給で工場は電力が100%再エネ由来化達成へ
イリソ電子工業（横浜市港北区）、東急不動産、リエネ（東京都渋谷区）の3社は2月、オフサイト型コーポレートPPA契約を締結した。本PPAによって供給される電力を活用することで、イリソ電子工業側は年間約32万0,867kgのCO2排出削減となる見込み。 -
バーチャルPPA締結、名古屋の9MW超屋根置き太陽光を電源に環境価値提供【コニカミノルタ／東急不動産／リエネ】FIP活用により20年間固定価格で購入
コニカミノルタ、東急不動産、リエネの3社は2月、バーチャルPPA契約を締結した。電源である太陽光発電所は「リエネロジポート名古屋太陽光発電所」。パネル容量は9,520kWの屋根置き型太陽光発電所で、単一の屋根置きとしては国内最大級の発電所となる。2025年4月から発電・運転開始予定であり、発電された電力のうち物流施設で自家消費された後の余剰電力を、本バーチャルPPAによって活用する。 -
住友電気工業が4.5MW太陽光由来の再エネ電力をオフサイトPPAで導入へ
住友電気工業は、同社初となるオフサイトPPAを関西電力と締結した。住電・大阪製作所（大阪市此花区）に、関西電力によって新設される太陽光発電所（交流容量4.55MW）の再エネ電力が供給される。これにより、大阪製作所の年間電力使用量の約13%に相当する約8,400MWhが再エネ由来に置き換わる見込みで、年間約3,700トンのCO2排出量削減が期待されている。 -
太陽光発電所用・ドローンによる赤外線検査サービス、「スマート保安」としての完成度高める新機能開始＝エナジー・ソリューションズ
エナジー・ソリューションズ（東京都千代田区）は2月、ドローンによる太陽光発電所・赤外線検査に関して、検査結果を現場においてタブレット端末で素早く確認・対応できる新サービスを開始する。新サービスは、同社の既存のドローン赤外線検査サービス「ドローンアイ」における新機能（ドローンアイ・ビューワー）として展開される。 -
オフサイトPPA締結、東北エリア産再エネ電力を東北エリア立地ビルへ供給＝NTTドコモ／東北電力／アスソラ
携帯電話キャリア国内大手のNTTドコモ、旧一般電気事業者の東北電力、再エネ発電事業開発を行うアスソラ（東京都港区）の3社は、オフサイト型コーポレートPPAサービスを用いる再エネ電力供給契約を締結した。全て東北エリアに立地する計6地点、合計の定格出力6,346kW（パネル容量ベースだと約9,400kW）を新規開発。 これら6カ所の発電所の年間合計発電量は約1万0,600MWhが想定されている。 -
太陽光発電設備寄贈プロジェクト、千葉市と仙台市の幼稚園で設置記念式典開催＝そらべあ基金／ソニー生命保険
地球温暖化防止を目的に再生可能エネルギー普及啓発活動を行うNPO法人そらべあ基金（東京都港区）が取り組んでいる、全国の幼保園へ約5kWの太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈する「そらべあスマイルプロジェクト」。このほど、そらべあ発電所として第92基目と93基目の寄贈・設置を記念する式典が現地幼稚園で開催された。 -
水田ソーラーシェアリング、徳島県に2MWで実施へ【出光興産】クリーンエナジージャパン製追尾型架台採用
出光興産は、新たな2MWソーラーシェアリング（営農型太陽光発電所）の建設を徳島県小松島市で開始した。クリーンエナジージャパン（横浜市中区）製の太陽光追尾型架台を採用し、太陽の動きに合わせて自動的にモジュールの向きを調整する -
【インタビュー】施工の現場から「第106回」：低圧発電所の改善事例、年間売電金額が42～68万円アップ
先月に引き続き、当社の次世代型O&M「稼ぐ太陽光メンテ」を導入した改善事例を紹介する。精緻な発電管理を行うことで費用対効果を検証できる点も、次世代型O&Mの大きなメリットである。「O&Mに費用をかけることで、どれほどの効果が得られるのか」という発電事業者の懸念に答える形となるだろう。 -
「風車で太陽光発電」風車タワーにペロブスカイト太陽電池を設置・発電実証開始＝積水化学工業／四電エンジニアリング
ペロブスカイト太陽電池を風力発電所に導入設置する実証実験が2月から開始された。本実証試験で設置されるのは積水化学工業製のフィルム型ペロブスカイト太陽電池を、四電エンジニアリング（香川県高松市）の100%子会社である頴娃風力発電が運営する陸上風力発電所である「頴娃風力発電所」（鹿児島県南九州市、16MW）に導入している。 -
アルミケーブル向け電動油圧圧着工具を独自開発・自社ブランドとして発売【GBP】400sqケーブルまで施工可能、太線化に対応
GBP（東京都千代田区）は、アルミケーブル向けの電動油圧工具を自社ブランドから発売した。最大400sq（導体外径約24.1mm）に対応。殆どの太陽光発電所用アルミケーブルの施工に対応可能とした。本体にはPSE（電気用品安全法）認証品のバッテリー・充電器も付属している。 -
太陽光併設蓄電池でkWh・ΔkW両方の取引実施をビジネスモデル化へ【九電みらいエナジー】非FIT・FIP転案件の収益性向上視野に
九電みらいエナジー（福岡市中央区）は、1基の大型蓄電池で需給調整市場において調整力も供出し、kWhに加えてΔkWhも取引することによるユーザーの収益性向上・償却期間短縮を図る実証を行う。蓄電システムは同社の既設・稼働中の太陽光発電所「大村メガソーラー第4発電所」（長崎県大村市）内に設置する。設備容量は2,730kW（DC）・1,990kW（AC）。2023年度の年間発電量実績は2.7GWh -
シャープ「ソーラー家電」、太陽光とHEMS連携できるエコキュート機種を8社に拡大 家庭のカーボンニュートラル実現に貢献
シャープのHEMSサービス、「COCORO ENERGY」で設定されている、住宅に設置された太陽光発電システムの電気を家電や住設機器の運転に有効活用することで電気代を抑制できる「Life Eeeコネクト」（ソーラー家電連携）サービスで今般、対応エコキュートにパナソニック製が加わった。HEMSの制御対象としての8社の給湯器は現時点で業界最多となる。 -
オンサイトPPAによる再エネ電力供給、九州2カ所で開始【テスホールディングス】合計1,600kWの太陽光が電源
テスホールディングス（大阪市淀川区）は2月、連結子会社であるテス・エンジニアリング（大阪市淀川区）が、九州エリアにおいて2カ所のオンサイトPPAによる再エネ電力供給を開始したことを発表した。 -
太陽光発電所盗難に備えるシステムを開発・設置【日本遮蔽技研】近接物検知し投光・音声で警報発信
日本遮蔽技研（福島県本宮市）は、太陽光発電所の盗難対策用として発電所に近づく人間や自動車を検知し、自動で強い光や音声を発する警報システム「Metus」を開発。このほど福島県内で稼働する実際のメガソーラーに設置した。 -
オフサイトコーポレートPPA締結、東北地方の風力由来再エネ電力を東北地方事務所15カ所に供給へ＝リケンNPR／東北電力
リケンNPRは東北電力との間で、オフサイトコーポレートPPAサービス導入に関する契約を1月に締結した。森風パワーが能代市内で保有・運用する風力発電所（2地点2基：合計定格出力7,480kW）で発電した再エネ由来の電力を、東北エリア内のリケンNPRグループ企業計15事業所に供給する。
