- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
電気＋太陽光リースサービスの扱いメーカー拡大【関西電力】三井ホームの新築住宅でも採用
関西電力は、一定量の電気と太陽光発電設備のリースをセットにした定額サービス「はぴeセット ソラレジ」の取り扱いメーカーを拡大した「はぴeセット ソラレジ Type2」の関西エリアでの申込受付を7月から開始した。 -
宝塚大劇場と宝塚ホテルの電力を再エネ100%化【阪急阪神HD】関西電力がオフサイトPPAで電力供給
阪急阪神ホールディングス（HD）グループの阪急電鉄(大阪市)と阪急阪神ホテルズ（同）は、関西電力が提供するオフサイトPPA（電力購入契約）を活用し、宝塚大劇場（兵庫県宝塚市）と宝塚ホテル（同）で使用する電力を7月以降、実質的に再エネ100%に切り替えていく。 -
太陽光パネル提供したヨットが単独無寄港・無補給世界一周達成【トリナ・ソーラー】洋上で両面発電＋蓄電池に充電
自然エネルギーのみを使った「ヨット単独無寄港・無補給」世界一周に挑戦していた木村啓嗣氏（浜田所属）が、新西宮ヨットハーバーに帰港。世界一周を航海したヨット「ミランダ号」には、トリナ・ソーラー及びトリナ・ストレージが提供した両面発電ガラスモジュールと蓄電池が搭載されていた。 -
【インタビュー】施工の現場から「第98回」：夏は「日常監視」のクオリティが問われる季節
異常の原因を具体的に見るとメインブレーカーのトリップやPCSの停止、遠隔監視システムの異常や通信回線系の故障など様々あるが、やはり暑さが根本的な要因と言えるだろう。PCSや遠隔監視システムのような精密な電子機器を高温になる戸外に設置しているため、調子が悪くなっても仕方がない。 -
農業ハウス導入費用がゼロになる太陽光パネル設置済み施設園芸設備の提供開始 KCCSが発電事業者になり発電設備を建設・運営
京セラコミュニケーションシステム（京都市伏見区、KCCS）は、営農者向けに農業用ハウスへの初期投資ゼロ、月額設備利用料のみで始められる「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）」の提供を開始する。第一弾として、岡山県玉野市において農業用ハウス一体型の太陽光発電所を建設し、7月下旬から運転開始を予定している。 -
SPCとバーチャルPPAのノンリコース型プロファイ締結【オリックス銀行】実質再エネ化で年間1万6,000トンのCO2排出削減に貢献
オリックス銀行（東京都港区）はこのほど、PHOTON CAPITAL合同会社（東京都渋谷区）が運営するPHOTONサステナブルソーラー投資事業有限責任組合の投資先であるSPC（以下、「PHOTON」）との間で、バーチャルPPA（仮想電力購入契約）に関するノンリコース型のプロジェクトファイナンス契約を締結した。 -
再エネ導入ポテンシャル「更なる深掘り」求める意見も 経産省：2030年ミックスの進捗確認・再エネ関連各団体からヒアリング実施
経済産業省は7月、専門家委員会において行っている、現行のエネルギー基本計画（第6次）・2030年エネルギーミックスの進捗状況確認において、再エネ関連の各団体からのヒアリングを実施した。今回のヒアリングでは新たな提案も団体側から行われるなど、再エネ導入に向けた意欲的な姿勢が目立った。 -
軽量太陽電池を設置、実証実験開始【京セラ／デンソー】既設・旧耐震基準設計の工場屋根への設置拡大視野に
京セラとデンソーは共同で進めてきた、旧・耐震基準などに基づく設計で施行された工場など既存・既設の工場屋根でも設置可能な計量太陽光発電システムの検討・開発において、軽量太陽電池を実地に導入・運用する実証実験を開始する。 -
パワコン定額貸出サービスに遠隔監視「エコめがね」追加【オムロン ソーシアルソリューションズ／東京センチュリー／NTTスマイルエナジー】出力制御のオンライン代理制御にも対応
オムロン ソーシアルソリューションズ（OSS）、東京センチュリー、NTTスマイルエナジー（SE）は、OSSと東京センチュリーが提供している太陽光発電用パワコンの定額貸出サービス「パワーコンティニュー」に、NTT-SEの遠隔監視サービス「エコめがね」を6月より追加したことを発表した。 -
バーチャルPPA締結【ジャックス／三菱HCキャピタルエナジー】年間約150万kWhぶんの環境価値をジャックスに供給へ
信販会社大手のジャックスと、リース業大手で再エネ発電所開発などを手掛ける三菱HCキャピタルのグループ会社である三菱HCキャピタルエナジーは、再エネ電気に関する非化石証書譲渡契約、いわゆるバーチャルPPAを締結した。 -
保育所設置の太陽光売電益利用する子育て支援を実施【積水化学工業／群馬セキスイハイム】官民協働事業10年目、楽器や乗り物など贈呈した実績
積水化学工業住宅カンパニーの群馬県における販売会社である群馬セキスイハイム（前橋市）は、保育所に設置した太陽光発電施設から得られる売電益を利用した地域教育施設貢献・子育て支援事業で、2023年度ぶんの対応として売電益で購入した教育関連設備の贈呈を行った。 -
AIによる太陽光発電量予測コンペ第2回受付中【スマートエナジー】8月21日まで／更に高精度な予測に期待
太陽光発電所のO&M事業などを展開するスマートエナジー（東京都港区）は、AIを活用して太陽光発電の発電量の予測精度を競う「太陽光発電量予測AIコンペティション」のエントリーを受け付けている。 -
EV用いた上げDR促進する充電プラン開始【ENECHANGE】太陽光余剰電力の充電を念頭に
ENECHANGE（エネチェンジ）は、EV充電定額プラン「エネチェンジパスポート」を6月3日から開始した。午前7時から午後4時まで定額利用が可能で、太陽光発電などで余剰電力が生じやすい時間帯にEV充電を促し、かつユーザーにも経済的メリットがある「デマンドレスポンス（DR）型」のプランとなっている。 -
5年間災害補償付き・太陽光格付けサービス開始【エクソル】長期安定電源化視野に
エクソル（東京都港区）は5年間の災害補償付きPV評価サービス「XSOL SOLAR STAR補償」を7月1日より開始した。太陽光発電所の査定・格付サービスの新たなプランで、評価Eランク以上を獲得した発電所に対して災害補償が付帯される。サービス価格は補償上限金額によって変動する。 -
新エネルギー財団が提言書策定 ④太陽光：太陽光が真に国内グリーンエネルギー全体の「主力」になるためにパネルリユース・リサイクル含め提言
（一財）新エネルギー財団（会長＝寺坂信昭氏）は、新エネルギー・再エネの導入促進に向けた提言の最新版となる令和5年度（2023年度）版を策定。経済産業省資源エネルギー庁に提出した。提言は財団内に設けられている新エネルギー産業会議（議長＝牛山泉・足利大学理事）において取りまとめられた。各分野の所管各省庁にも具申を行う。
