- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
九州エリア立地の太陽光発電所2カ所をFIP転・蓄電池併設へ【南九／グリーングロース】増加する出力制御対策も念頭に
野菜・果物の卸売り事業や再エネ発電事業などを展開する南九（鹿児島県鹿屋市）と、再エネ・蓄電事業開発などを行うグリーングロース（東京都千代田区／福岡市中央区）は、南九が保有する太陽光発電所をFIP認定移行および蓄電池併設化するプロジェクトを開始した。 -
新たな太陽光発電技術開発事業で24テーマ採択【NEDO】「2040年23～29%」担う太陽光実現目指し
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、2025年度から新たに始まる太陽光発電に関する「太陽光発電導入拡大等技術開発事業」で、研究開発テーマ20件および動向調査テーマ4件の計24件を採択した。 -
西新宿の新宿センタービルにPPAで再エネ電力供給開始【MIRARTHグループ／東電EP／新宿センタービル】合計1.5MWの新規太陽光を電源に
MIRARTHエナジーソリューションズ、東京電力エナジーパートナー、新宿センタービル管理の3社は9月、オフサイトコーポレートPPAに基づく電力の供給が開始されたことを発表した。本PPAでは、MESが関東エリアにおいて新規で開発した太陽光発電所（合計設備容量約1.5MW）で発電する再エネ電力をビルに供給する。 -
オフサイトPPAを締結、ホテルのCO2を年間1,100トン削減へ【オリオンホテル／沖縄電力／戸田建設】戸田建設・沖縄県内物流施設の屋根置き太陽光1MWを電源に
オリオンビール（沖縄県豊見城市）のグループ会社であるオリオンホテル（沖縄県本部町）、沖縄電力（浦添市）、戸田建設（東京都中央区）の3社は9月、オフサイトPPAを締結した。3社とも、オフサイトPPAに取り組むのはこれが初となる。 -
バーチャルPPA締結、電炉製鉄での排出CO2削減に貢献【石油資源開発／清水鋼鐵】苫小牧市内の新設13MW太陽光が電源、市内製鉄所に環境価値供給
石油資源開発（JAPEX、東京都千代田区）は、北海道苫小牧市で建設を進めている太陽光発電設備「北海道苫小牧太陽光発電所」で生み出される環境価値（CO2削減効果）を、清水鋼鐵（千葉県浦安市）・苫小牧製鋼所（苫小牧市）に特定卸供給事業者（アグリゲーター）として供給するオフサイト形式でのバーチャルPPAを締結した。 -
2025年度「ソーラーウィーク大賞」発表最高賞は2件のソーラーシェアリング【JPEA】11月に表彰式開催へ
（一社）太陽光発電協会（JPEA）はこのほど、地域に貢献し、地域から望まれ、他の模範ともなる太陽光発電の普及拡大に資する取組・事業を表彰する2025年度「ソーラーウィーク大賞」の審査結果を発表した。今年は23件の応募があり、学識経験者による「審査委員会」において、評価項目に応じた総合的な観点から審議した結果、大賞（2事業者）などが決定した。11月5日（水）から開催される「ソーラーウィーク2025」の初日に、野村コンファレンスプラザ日本橋（東京都中央区）で表彰される。 -
太陽光発電所敷設用の防草シートとアルミ反射シートを発売【GBP】簡単切断・簡単固定など高い施工性も特徴
GBP（東京都港区）は、太陽光発電所敷設用の防草シートおよびアルミ反射シートを発売した。従来の発電所用シートは耐用年数が6～8年ほどに設定されているものが多いが、GBPのシートはどちらも紫外線や風雨に強く、8～10年の使用に耐える設計としている。防水性も高く、シート下の地面の状態を良好に保つことに貢献する。 -
追尾型太陽光の設備規定で新項目設定【経産省】積雪・強風時の安全性確保に向け太技解釈改正
経済産業省は、「発電用太陽電池設備に関する技術基準の解釈（20210317保局第1号）」（太技解釈）の一部改正を9月付けで実施した。今回の太技解釈改正は、太陽光発電の「追尾型」の架台・発電設備が主な対象となっている。 -
FIT制度「初期投資支援スキーム」に対応した蓄電池制御サービス開始【シャープ】買取価格変更後に自家消費優先する制御実装
シャープはクラウドHEMSサービス「COCORO ENERGY」で、新FIT制度（固定価格買取制度）で実施させる買取価格の「2段階化」に対応した蓄電池制御サービスを開始すると発表した。シャープはこの2段階制に合わせたAI制御「夜間電力活用AI」をいち早く開発。業界初の機能として提供する。 -
新明和工業より自己託送用太陽光発電設備EPCを受注【恒電社】新明和グループ会社施設で450kW太陽光を施工へ
太陽光発電設備・施設の施工事業などを展開する恒電社（埼玉県伊奈町）と、輸送機器・産業機械メーカーである新明和工業（兵庫県宝塚市）は、新明和の子会社で特装車のメンテナンスなどを行う新明和オートエンジニアリング（横浜市鶴見区）の施設に太陽光発電システムを設置するEPC（システム設計・部材調達・施工）契約を締結した。 -
地元企業との官民協働で地域の公社設備に20kW自家消費用太陽光導入、4カ月で28万円の電気代を節約【塩尻市振興公社ほか】地域脱炭素＆地域産業振興の両面で貢献
（一財）塩尻市振興公社は、直販パソコンメーカーであるエプソンダイレクト、及び塩尻市と連携し、塩尻市が所有し振興公社が運営する公共施設である塩尻インキュベーションプラザ（IP）へ自家消費型太陽光発電システムを導入。運用開始から4カ月が経過したこの8月に導入成果を報告した。 -
リユースパネル仕様の太陽光発電所構築発電再エネ電力をオフサイトPPAで導入へ【愛知国際アリーナ】発電容量90kW、脱炭素と資源循環を融合
名古屋市北区にある愛知県の多目的大型施設である「IGアリーナ」を運営する特別目的会社、愛知国際アリーナ（前田建設工業やNTTドコモが出資設立）と、電気・ガスの小売り事業者である中部電力ミライズは9月、太陽光発電所によるオフサイト型フィジカルPPAサービスの導入とIGアリーナへの再エネ電力供給に関して、合意書を締結した。 -
Jパワーが北米で400MW太陽光発電所開発へ 米国テキサス州、2026年11月運開予定
電源開発（Jパワー）は、米国現地法人（J-POWER North America Holdings Co., Ltd.、「JPUSA」）を通じて、米国テキサス州南部に「チャージャー太陽光発電所」（仮称）を建設することを決定した。同発電所は交流出力39.4万kWとする予定。 -
折り畳み式の移動式太陽光発電所を発売【GBP】最大144kWまで設定可能
再エネ・太陽光関連の設備・機器取り扱いなどの事業を展開するGBP（東京都港区）は9月、折り畳み可能な「移動式太陽光発電所」を発売した。 [画像・上：「移動式太陽光発電所」外観（提供：GBP）] GBPの移動… -
太陽光発電・蓄電所ケーブル用端子に錫メッキ仕様をオプション設定＝GBP
GBPは9月、電気ケーブル端子に錫メッキ仕様のオプション設定を開始した。通電性維持や電蝕リスク低減を図ることができる。通常版だと銅とアルミニウムのハイブリッド素材が用いられている。断面積38平方mmから500平方mmまで幅広く設定されているこの端子は、太陽光発電所や系統用蓄電池などで採用されている。
