- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：太陽光
-
【インタビュー】施工の現場から「第84回」：見逃し率78.3％、遠隔監視のアラート依存は危険
エナジービジョンでは、太陽光発電所の発電量を日々監視する「目付役」というサービスを提供している。毎営業日、PCSごとの発電量を取得し一覧表にして管理するサービスで、突発的短期的な発電量の低下を発見し、駆け付け確認など是正のトリガーとする。 -
小規模低圧・事業用太陽光O&M特化型の共同体組成【新エネルギーO&M協議会／アミカブル／アルシス／エナジービジョン／ミナト電気】長期安定電源化実現に向け関連中小事業者の知見共有
（一社）新エネルギーO&M協議会と、地域で太陽光の施工・電気工事・O&M事業を展開するアミカブル（茨城県阿見町）・アルシス（栃木県那須塩原市）・エナジービジョン（東京都千代田区）・ミナト電気（宮城県仙台市）の5者は5月、小規模・低圧の事業用太陽光を対象にした共同体「全国発電管理アドバイザー」（NweMa）を組成した。 -
福岡県みやこ町で「福岡みやこメガソーラー」が運開【テスホールディングス】合計発電容量約6万7,000kW
テスホールディングスは、「福岡みやこメガソーラー」（福岡県みやこ町）の南発電所が運転を開始したと発表した。2021年9月に竣工し現在稼働中の北発電所（発電容量約2万3,190kW）と、今年2月に竣工し、このほど運転を開始した南発電所（約43万0,790kW）で構成される。合計発電容量は約6万7,000kW。 -
種子島でオンサイトPPA・再エネ電力EV充電の実証事業展開中【出光興産】町役場・空港を舞台にCO2の排出削減など検証
出光興産は、オンサイトPPA太陽光と発電した再エネ電力をEVへ供給する実証事業を、鹿児島県の種子島で2件実施する。再エネ電力分別供給システム「IDEPASS」（イデパス）を活用することで、発電した再エネ電力を町庁舎の一部と空港ターミナルビルに選択的に供給する。 -
国内の電子部品5工場にて太陽光由来再エネ電力使用し生産開始【オムロン】合計年間約1,200トンCO2削減へ
オムロン（京都市下京区）はこのほど、電子部品事業の国内5生産拠点で太陽光発電システムを活用した生産を開始した。年間約1,200トンのCO2排出量の削減効果が見込まれ、2024年度までに国内生産拠点の使用電力の再生可能エネルギー100%化を目指す。 -
カーポート型太陽光パネル架台を開発【三協立山三協アルミ社】耐積雪・耐風圧の高強度を実現
三協立山（富山県高岡市）の社内カンパニーで建材事業を展開する三協アルミ社はこのほど、カーポートの屋根部分が太陽光発電パネルとなった架台「エネジアース」を開発したと発表した。 -
2033年度以降は年度内PPA導入量がFIT・FIPを逆転か 資源総合システムが太陽光の市場レポート最新版で分析
太陽光発電とその関連事業のコンサルティング業務を行う資源総合システム（東京都中央区）は、3月29日に「太陽光発電ビジネスガイド（2023年版）」を発刊した。 -
積雪150cmに耐えるソーラーカーポート発売【ネクストエナジー・アンド・リソース】発電量アップに貢献する両面発電の専用モジュールも開発
ネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ケ根市）はこのほど、積雪150cmまで設置可能な両面発電ソーラーカーポート「Dulight150」の販売を開始した。 -
全国23カ所の医療介護施設に再エネ電力を供給【UPDATER】コーポレートPPAを活用
温室効果ガスの排出量削減・地球温暖化対策事業「みんな電力」を展開するUPDATER（東京都世田谷区）は4月1日、伯鳳会グループ（兵庫県赤穂市）が運営する23カ所の医療介護施設に対し、需要家と発電事業者の間で長期間の電力買取契約を結ぶコーポレートPPA（電力購入契約）による再エネ電力の供給を開始した。 -
本社工場敷地内に自家消費型太陽光発電を設置【小田象製粉】電池容量398.25kW
業務用小麦粉メーカーの小田象製粉（岡山県倉敷市）は、本社敷地内に設置した自家消費型太陽光発電設備が3月27日より稼働を開始したと発表した。工場屋根上を含む本社敷地内に太陽光パネル1,062枚を設置。総パネル面積は約1,947平方m、電池容量は398.25kW。年平均の日照量をもとにした年間計画発電量は、同社の年間使用電力量の約11%に相当する28万1,191kWhとなる。発電した電力はすべて自家消費する。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫Spaq
SpaqはまだFIT価格が18円だった2018年、富山県の工場から第一号の自家消費太陽光案件を受注した。電力量料金が19円で、売電用に屋根上の見積もり依頼を受けた。森川社長は「工事代はいらないから、挑戦させてほしい」と頼み込んだという。 -
自己託送活用した自社施設間再エネ電力供給を開始【福岡地所】デジタルグリッドのスキーム活用
福岡地所（福岡市博多区）は、所有する施設で発電した再エネ電力を別の同社施設に供給する取り組みを4月より開始した。合計約3MWの太陽光発電はオフサイトPPAで発電事業を行い、送電は自己託送を活用している。 -
栗東事業所に自家消費用太陽光発電設備を導入【GSユアサ】自社製PCSと蓄電池を採用
GSユアサ（京都市）はこのほど、栗東事業所（滋賀県栗東市）に導入した自家消費用太陽光発電設備が1月末に運転を開始したと発表した。発電能力は2,200kW、蓄電池容量は35.5kWh。想定発電量は年間約230万kWhで、これによるCO2削減量は年間約900トンを見込んでいる。発電した電力は、平時には同事業所の生産活動に使いながらCO2削減に努め、発電量の一部を蓄電することで、災害時には非常用の電源として利用する計画だ。 -
オフサイトコーポレートPPA締結【長州産業／中国電力／マツダほかオフサイトコーポレートPPA締結】複数の需要家が連携
太陽電池モジュールメーカーの長州産業（山口県山陽小野田市）、中国電力（広島市）、自動車メーカーのマツダ（広島県府中町）、自動車部品メーカーの東洋シート（広島県海田町）の4社は3月27日、太陽光発電によるPPA（電力購入契約）を締結したと発表した。4月から順次、マツダと東洋シートの工場や事業所へ再エネ電力が供給される。 -
【インタビュー】施工の現場から「第83回」：電圧上昇抑制による発電量低下事例
当社で継続的に発電量解析を行っている青森県内の低圧発電所で、パネル1kWあたりの年間発電電力量が761kWhと大幅に低くなっていることに気付いた。
