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アーカイブ：2019年
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≪レポート≫パタゴニアが匝瑳市ソーラーシェアリングでワークショップ開催 太陽光パネルを設置
パタゴニア渋谷店のスタッフが電動ドライバを使って太陽光発電パネルを1枚ずつ架台に取り付けている。若者を中心に人気のあるアウトドア用品を製造販売する同社のスタッフたち26人は、9月30日千葉県匝瑳市で建設が進むソーラーシェアリングでのワークショップに参加した。 -
LiB「業界最小・最軽量クラス」で好調【住友電気工業】足下のニーズ：非常用電源用途が卒FITをしのぐ勢い
住友電気工業（大阪市中央区）の家庭向けリチウムイオン蓄電システム「POWER DEPOⓇⅢ」が、停電時の非常用電源として注目を集めている。業界最小・最軽量クラスが特長で、水害の影響を受けにくい屋内での設置が可能。台風15号による広範囲での停電発生後、販売店やユーザーからの問合せ件数が倍増した。 -
≪スマートソーラーが設置・調査≫台風15号被害「蓄電池付き太陽光の電力で後片付けも実施」大規模停電にみまわれた 千葉県鋸南町・鋸南小学校で活用
スマートソーラー（東京都中央区）によると、台風15号による大規模停電を被った千葉県鋸南町にある鋸南小学校に同社が設置した蓄電池付太陽光発電システムが、停電時の非常電源として活躍した。 -
ごみ焼却発電施設の蒸気量を予測する実証実験開始【クボタ／NTTコミュニケーションズ】AI＆深層学習を活用して1分先まで焼却状況を予測
農業機械・建設機械大手であるクボタ（大阪市浪速区）と、情報通信業のNTTコミュニケーションズ（NTTCom、東京都千代田区）は、AI技術を用いたゴミ焼却安定化の実証実験を6月から行っている。このたびその概要と用いられている新技術に関する発表が行われた。 -
太陽光の世界導入量、 今後5年で1.5倍に増加へ【IEA調査】需要付随型・自家消費が牽引
IEAは最新調査の中で、再エネ発電のグローバルな総容量に関して2019年から2024年の5年間で約50%増加すると予測した。増加予想量は約1,200GWで、これは米国の全発電容量に匹敵すると言う。全発電容量における再エネ発電容量の割合も、現在の約26%から約30%に上昇するとしている。 -
トヨタ、次期FCV「MIRAIコンセプト」発表 「クルマ」としてのアイデンティティ前面に出す〝水素社会の旗振り役〟
自動車に関する最新車種や技術の見本市である「東京モーターショー」が、東京ビッグサイトなどを会場に開幕した。今回の目玉の一つとして注目を集めているのが、トヨタ自動車が発表した開発中の燃料電池自動車（FCV）次期モデルである「MIRAI（ミライ）コンセプト」だ。 -
「再エネ・分散型エネの災害対応能力の高さ」改めて焦点に【経産省・台風15号停電検証合同WG】太陽光「自立運転」認知広まる一方で操作方法「わからない」の声も
記録的な暴風雨を伴う台風15号により、千葉県などで発生した大規模停電を検証する経済産業省の専門家会合であるワーキンググループ。17日には今年の台風被害を議題にした2回目、昨年から開催されているWGとして通算7回目の会合が開催された。今回クローズアップされたものの一つに、太陽光発電や蓄電池などを活用した対応だ。 -
「水素関連市場、再エネと共に拡大を予測」―東芝エネルギーシステムズ 水素エネルギー事業統括部長・佐薙徳寿氏就任インタビュー
東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市）の水素エネルギー事業統括部長にこのほど、佐薙徳寿氏が就任した。地球温暖化防止に貢献したいとの志で入社し、長年、燃料電池事業に携わってきた同氏にお話を伺った。 -
≪レポート≫新エネルギー革命会「新エネルギー革命祭」今年も開催
太陽光発電関連設備機器の販売施工会社による全国ネットワーク「新エネルギー革命会」が、10月9・10日の2日間、京都市内のホテルで毎年恒例の「新エネルギー革命祭」を開催した。新エネルギー革命祭は、新エネルギー革命会の会長・スマイルあわじ代表取締役の長尾隆之氏による挨拶で開会。 -
「全国地中熱フォーラム」開催へ 2019年11月11日（月）・12日（火） 於・品川区立総合区民会館「きゅりあん」
「全国地中熱フォーラム2019～持続的社会に向けた取組と技術の最新動向～」が11月11日（月）、品川区立総合区民会館「きゅりあん」で開催される。翌12日（火）には現地見学会が予定されている。NPO法人地中熱利用促進協会（笹田政克理事長）が主催。 -
ブロックチェーンによる再エネ自家消費の環境価値取引実証開始【環境省／電力シェアリング】C2Cで取引の透明性・柔軟性確保
環境省はブロックーチェーン技術を活用して、再エネによるCO2削減価値創出モデル事業を2018年度より展開している。これまで十分な評価・活用が難しかった、非FIT・自家消費再エネのCO2削減にかかる環境価値を創出。そして環境価値、つまりCO2削減価値を低コストかつ自由に取引できるシステムを、BC技術を用いて構築する。 -
東急がRE100加盟 鉄道含めて再エネ電力100%化へ
首都圏の私鉄大手の一角をなす鉄道事業や、不動産事業などを展開する東急（東京都渋谷区）は10月25日、事業活動で使用する電力の100%再エネ化を目指す国際イニシアチブRE100に加盟した。日本企業のRE100加盟数はこれで26社目。また、鉄道事業を行う企業の加盟は東急が国内初となる。 -
【Innovation for Cool Earth Forum（ICEF）】GHG排出削減のためのイノベーションと国際連携を議論
エネルギー分野と環境分野のイノベーションによる気候変動問題の解決に向けて、世界のアカデミー、産業界、政府関係者が議論し連携を深める場である「Innovation for Cool Earth Forum（ICEF）」が10月9日と10日の2日間開催された。 -
≪レポート「[関西]スマートエネルギーWeek2019」≫約2万6,000人が来場、「ポストFIT」・「蓄電池」に注目集まる
西日本最大の創エネ・蓄エネ・省エネの総合展示会「第7回［関西］スマートエネルギーWeek（主催：リード エグジビション ジャパン）」が先月、インテックス大阪で開催された。3日間で約2万6,000人が来場し、大盛況で幕を閉じた。 -
東京エネシスがバイオマス発電事業に進出 鳥取県境港市にバイオマス発電所を建設
東京エネシスは鳥取県境港市における「境港バイオマス発電所」（仮称）建設計画を発表した。燃料はパーム椰子殻（PKS）やバーク（樹皮）、木質ペレットを用いる。出力は2万4,300kWで、年間送電電力量は一般家庭約5万5,000世帯分の電力消費量に相当する約1億6,632万kWhを見込む。2022年6月に運転を開始する予定。
