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アーカイブ：2020年
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ラプラス・システム創立30周年記念 キャンペーン実施中 遠隔監視システム＆サービスL・eyeを特別価格で導入できるチャンス
太陽光発電監視システムを販売するラプラス・システムは、遠隔監視システム＆サービスL・eye（エルアイ）太陽光発電パッケージ低圧標準を特別価格で提供する、創立30周年記念「特別価格キャンペーン」を実施している。期間は、2020年3月31日（3月末出荷分）までとなる。 -
新電元が1kW＆2kW DC-DCコンバータを発表 次世代環境対応車の大出力化・冗長化に適合
新電元工業は、開発中の「1kW・2kW DC-DCコンバータ」を発表した。EVなどの電動車両が搭載する直流高電圧バッテリの電圧を、電装製品で使用する直流低電圧に降圧して供給する絶縁型のコンバータユニットで、組み合わせの容易なDC-DCコンバータを用いることで、大電力化、冗長化といった次世代環境対応車のニーズに対応する。 -
【年頭所感・2020年：学術・研究・開発機関⑬】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「エネルギーの真の地産地消の推進」
謹んで新年のお慶びを申し上げます。 昨年は、台風による暴風雨で広範囲かつ長期間に亘る水害や停電等が度々発生し、国民生活に大きな影響を及ぼしました。自然災害が激甚化する傾向にある中、エネルギー確保等のレジリエンスの… -
JPEA新春交流会開催 FIT抜本改革を前に「主力電源」への筋道見せる勝負の年
（一社）太陽光発電協会（JPEA）の新春交流会が都内で開催された。パネルメーカーを中心とした太陽光発電関連の業界団体であるJPEA。会員企業をはじめ各種団体から、そして行政でも経済産業省、環境省、外務省、農水省などの関連省庁から参加者が集い、合計約300人が会場を埋めた。 -
卒FIT住宅向け家庭用蓄電池システム 販売事業好調スタート【ワンリーグループ】3月より関東エリアで業務開始
ワンリーグループ（大阪市中央区）は昨年5月より、卒FIT住宅向けに家庭用蓄電池システム販売事業をスタートし、これまでに270件の受注を獲得している。関西地区を中心として、初年度300件の販売目標達成を見込む。 -
【年頭所感・2020年：主要企業㊽】谷所 敬（日立造船株式会社 取締役会長兼社長）「2020年 年頭挨拶」
新年明けましておめでとうございます。 令和2年の干支は、庚子（かのえ・ね）であり、「かのえ」は継続継承や更新・改革の意味を持ち、子（ね）は「ねずみ」で増える即ち成長・発展の意味を持ちます。庚子（かのえ・ね）の本… -
太陽光入札、範囲を250kW以上に拡大へ 来年度は太陽光2回・バイオマス＆洋上風力1回で実施
太陽光の入札の通算5回目、バイオマスの入札の通算2回目が実施された。入札量が募集容量にとどかないなどの課題もあるが、競争的な状況を形成して価格を下げるという入札の本来の効果は回を重ねるごとに明らかになりつつある。再エネの主力電源化と合致する施策として、入札制度はさらに拡大する。 -
【年頭所感・2020年：学術・研究・開発機関⑫】亀山 秀雄（[独]環境再生保全機構プログラムオフィサー 東京農工大学名誉教授）「世界の持続可能な発展に貢献する環境・エネルギーインフラ技術の開発と普及を目指す」
あけましておめでとうございます。昨年は、環境関連の多くの国際行事が開かれた年でした。特に師走に入りスペイン・マドリッドで開催されたCOP25での議論は印象的でした。地球温暖化対策に貢献する技術を提供した国のCO2削減量… -
メーカー・商社5社合同による「保守点検セミナー」開催へ 東洋計測器ほか太陽光発電保守点検機器メーカー合同主催
太陽光発電の保守点検用計測器メーカーと東洋計測器（東京都千代田区）との5社合同開催による「太陽光発電システム保守点検セミナー＆機器展示会」が27日（木）、東京・秋葉原ダイビルで開催される。秋葉原駅前商店街振興組合が主催する。 -
（一財）新エネルギー財団主催「令和元年度 新エネ大賞」表彰式挙行 宮古島におけるエネ事業など13件が受賞
一般財団法人新エネルギー財団主催の「令和元年度 新エネ大賞 表彰式」が、1月29日に「ENEX2020 第44回地球環境とエネルギーの調和展」に併せて東京ビッグサイトで挙行された。「新エネ大賞」は新エネルギーなどに関わる機器の開発、設備などの導入および普及啓発の取組について表彰するもので、平成8年度から実施されている。 -
事業用低圧太陽光「地域活用要件」として自家消費比率50%設定へ 経産省・調達価格等算定委員会で2020年度案が示される
調達価格等算定委員会が経済産業省で開催された。この席上、FIT制度における2020年度の再エネ各電源の買取価格の案が示されている。FIT抜本見直しの骨格が徐々に形作られる中、今年度の議論は買取価格の金額に加えて地域活用要件や自家消費などが注目される、まさに再エネ政策の制度設計の過渡期を象徴するような展開となった。 -
三菱地所がRE100加盟、TCFD提言への賛同も表明 RE100加盟日本企業31社目
不動産デベロッパーの三菱地所は今般、2050年を見据えた環境経営の自社指針「三菱地所グループのサステナビリティビジョン2050」を制定した。そして持続可能な社会の実現への貢献を目指す本ビジョンへのコミットメントして、RE100とTCFD提言という2つの国際機構変動イニシアチブへの加盟・賛同を表明した。 -
【年頭所感・2020年：主要企業㊻】池田 真樹（株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長）「脱FIT！ 再エネの実力を示す年」
謹んで新春をお祝い申し上げます。旧年中は大変お世話になりました。 2020年、オリンピックイヤーが始まりました。 私たちYKDにとっては、今年は「自家消費の本格普及、再エネの実力を示す年」としていきたいと考… -
【年頭所感・2020年：主要企業㊺】山下 良則（株式会社リコー 代表取締役・社長執行役員）「はたらく歓びを支える企業に」
謹んで新年のご挨拶を申し上げます。 世界経済は引き続き緩やかな回復基調が続くものの、米中貿易摩擦やブレグジットなど、今後の展開が読みにくいさまざまな問題が複雑に影響しあっており、予断を許さない状況が続いています。… -
【年頭所感・2020年：学術・研究・開発機関⑩】西宮 伸幸（[一社]水素エネルギー協会[HESS] 会長／日本大学理工学部特任教授）「水素社会と人工知能」
令和2年は水素社会6年にあたる。大手メディアが2015年を水素社会元年とよんだためである。その前年の暮に燃料電池自動車が発売されたのがキッカケだった。人工知能元年が西暦何年なのか、よくは知らないが、2017年5月にアル…
