- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ:2021年
-
ノンフロン冷凍機の新モデル発売【パナソニック】環境負荷が小さいCO2冷媒採用
パナソニックは、冷媒圧縮を個別のコンプレッサーにより2段階で行う、ブースター方式の「CO2媒採用ノンフロン冷凍機」80馬力モデルを新たに開発し、8月18日より受注を開始した。出荷開始は来年2月。 -
最大120kWのEV用急速充電器を発売【東光高岳】2台同時充電可能
東光高岳(東京都江東区)は、2台の電気自動車(EV)に同時に充電できる急速充電器「HFR1-120B10」シリーズを10月から販売する。 -
変電所・送電線用ポリマー形避雷針の生産能力を大幅増強へ【東芝エネルギーシステムズ】電力網信頼性確保のニーズの高まり背景に
東芝エネルギーシステムズ(神奈川県川崎市)は、世界的に需要が拡大している発電所、変電所や送電線などの電力流通設備を雷などの異常電圧から保護する「ポリマー形避雷器」の生産能力を約3倍に増やすと発表した。避雷器の世界市場は、2020年の1,200億円から、2025年に1,500億円に拡大すると見る。 -
-
奈良県内のゴミ処理施設整備運営事業を受注【JFEエンジニアリング】天理市などで構成する山辺・県北西部広域環境衛生組合が発注
JFEエンジニアリングは9月、天理市をはじめとする奈良県内の10市町村からなる山辺・県北西部広域環境衛生組合から「(仮称)新ごみ処理施設整備・運営事業(エネルギー回収型廃棄物処理施設)」を受注した。受注金額は429億8,800億円(税込)。 -
洋上風車基礎技術「スカートサクション」の年間実海域設置実証を実施【大林組】暴風・高浪時も支持力保持を確認
大林組は、洋上風力で使用される風車基礎の独自技術である「スカートサクション」の実海域における実証試験を行い、今般その結果を発表した。 -
配電用の新たな変圧器2シリーズ販売開始【日立産機システム】脱炭素時代睨み高効率化・高環境性能化果たす
日立産機システム(東京都千代田区)はこのほど、高圧配電用変圧器「SuperアモルファスZero Pシリーズ」と特別高圧配電用変圧器「特高Superアモルファス奏(かなで)」2シリーズの販売を開始した。 -
山口県山陽小野田市でメガソーラーが運開【芝浦ホールディングス】自社開発45番目の太陽光発電施設
不動産事業や太陽光発電事業を展開する芝浦グループホールディングス(福岡県北九州市)は、山口県山陽小野田市で建設していた「厚狭発電所」が完成し、落成式を行ったと発表した。 -
下水汚泥を活用する消化ガス発電事業開始【山形県酒田市/月島機械ほか】民設民営で運用、自治体の資金負担ゼロ
9月、山形県酒田市の下水処理施設である酒田市クリーンセンターにおいて、月島機械・ヤンマーエネルギーシステム・TC月島エネルギーソリューション合同会社で構成される共同企業体が、民設民営による消化ガス発電事業「酒田市クリーンセンター消化ガス発電事業」を開始した。 -
《(一社)日本風力発電協会インタビュー》風力発電、将来への可能性
菅義偉総理の2050年脱炭素・2030年CO2 46%削減の宣言を受け、再エネ、特に洋上風力発電に注目が集まっている。今回、(一社)日本風力発電協会(JWPA、以降協会。代表理事・加藤仁氏)に風力発電業界の動向を伺った。 -
国際風力イベント「世界洋上風力サミット」10月7日から北九州市で開催
風力発電の世界的な業界団体である世界風力会議(GWEC:Global Wind Energy Council)は、洋上風力をテーマに据える国際イベント「世界洋上風力サミット」(GLOBAL OFFSHORE WIND SUMMIT)を2016年から開催している。 -
タイのアルミ加工工場で自家消費用18MW太陽光導入へ【UACJ/関西電力】年間1万4,000トンの排出CO2削減
アルミニウムの総合メーカーであるUACJは、タイの製造拠点において太陽光発電の大規模自家消費を行う。発電容量は18MWとし、設置パネルの総面積だけで約8万7,000平方m(東京ドーム約1.9個ぶんに相当)に達する。年間の発電量は、日本の一般家庭約7,900戸ぶんに相当する約2万5,000MWhを想定する。 -
「再ガス冷熱発電」実証実験に成功【商船三井】浮体式LNG貯蔵再ガス化設備向け
商船三井は8月17日、韓国造船大手の大宇造船海洋(DSME)と共同開発中の「浮体式LNG(液化天然ガス)貯蔵再ガス化設備」(FSRU)向け再ガス冷熱発電システムの実証試験に成功したと発表した。 -
-
再エネ水素から再エネ熱をオンサイト製造するP2G実証事業実施へ【NEDO/山梨県/東電HDほか】グリーンイノベーション基金事業
再エネ電力由来のグリーン水素を用いて、エリア内に分散配置した専用のボイラ(水素ボイラ)を稼働させることで、電気-水素-熱の再エネの3形態を包括的にカバーする大規模P2G(Power to Gas)実証事業が実施される。

