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アーカイブ：2026年
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ソーラーシェアリングでの営農、「同一作物中で遮光の影響受けにくい品種選びが重要」指摘＝千葉大学／帯広畜産大学／千葉エコ・エネルギー
千葉大学（同大大学院の深野祐也准教授および倉阪秀史教授ら）と帯広畜産大学（同大の秋本正博准教授ら）、ソーラーシェアリングの事業化やコンサル事業を行う千葉エコ・エネルギー（千葉市稲毛区）らからなる研究チームは、営農型太陽光発電が農作物に与える影響を調査し、その研究成果を2月に発表した。 -
2026年の世界の太陽光導入量、650～740GWで推移か＝資源総合システム調べ
太陽光発電に関する市場調査やコンサルティング業務を行う資源総合システム（東京都中央区）は2月、太陽光発電の世界市場に関する分析レポートを発行。そのサマリーと共に発表した。これによると2025年単年の世界全体の太陽光発電導入量（速報値）は649GWで、前年である2024年の601GWから20%ほど増加した。累積導入量だと、中国・欧州・米国・インドなどの主要市場が牽引することで2025年末までに約2.8TWと、3TWの大台が目前に迫る情勢と予測している。 -
ファミレス店舗合計90店舗超にオフサイトPPAサービス導入【すかいらーくHD】合計年間約3,340MWhの店舗使用電力を再エネ化
飲食店舗フランチャイズ業を展開するすかいらーくホールディングス（東京都武蔵野市）は、太陽光発電を活用したオフサイトPPAサービスを同社傘下の関東エリア36店舗、中部エリア58店舗へ導入した。本取り組みにより、年間約3,340MWhの電力を再エネで賄うことが可能となり、CO2排出量を年間約1,258トン削減することができる。 -
《【レポート】エネルギーイノベーション総合展》4万5,000人が来場、新エネ大賞・省エネ大賞の表彰式も注目集まる
省エネ、再エネ、海洋開発、省資源を網羅する4つの展示会（ENEX、再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム、Offshore Tech Japan、InterAqua）で構成される「エネルギーイノベーション総合展」が、1月28日（水）から3日間、東京ビッグサイトで開催された。会期中に4万5,000名超が訪れた。 -
家庭用蓄電池200台を統合制御、供給力拠出に成功【東京ガス】低圧VPPによる容量市場参画検討を具体化へ
東京ガスは、電力広域的運営推進機関（OCCTO）が実施した容量市場の参画に必要となる実効性テストに参加。同市場へ参加できることが確認された。テストは2025年12月に実施し、家庭用蓄電池200台超を用いて発動指令に遠隔制御で応答する検証を行った。 -
オールインワン蓄電システムのコンパクト・廉価モデル発売【YAMABISHI】電気代削減・脱炭素・災害対策に一台で貢献
YAMABISHI（東京都大田区）は、法人・産業用リチウムイオン蓄電システム「YRWシリーズ」より、コストパフォーマンスに優れた大容量LFP蓄電池（リン酸鉄リチウムイオン蓄電池。熱安定性が高く発火リスクが低い蓄電池。販売元はTDK）の採用によって大幅なコストダウンを実現した新モデル「YRW-Tシリーズ」を発売した。 -
電欠対応「BEV充電サービス」実証実験を全国展開化【JAF】全国で年間1,000件超発生している電欠に迅速対応
（一社）日本自動車連盟（JAF）は、実施している電気自動車（BEV）の充電電池切れ（電欠）発生時に駆け付け対応する「BEV充電サービス」の実証実験に関して、対象エリアを全国47都道府県へ拡大した。 -
川崎の複合施設プロジェクトにパートナー参画【三菱化工機ほか】水素エネ・再エネ熱有効活用も実施予定
川崎ブレイブサンダースのホームアリーナを含む複合エンターテインメント施設建設プロジェクト「Kawasaki Arena-City Project（カワサキ アリーナシティ プロジェクト）」に、三菱化工機が第一弾のパートナー企業として参画する。 -
水素エンジン仕様船舶で水素＋BD混焼運転が実現【日本財団】CO2排出ゼロ、港湾脱炭素に貢献
（公財）日本財団は、内航分野の2050年カーボンニュートラルを実現するため推進している、水素を燃料にした船舶の技術開発を行う「ゼロエミッション船プロジェクト」において開発された、水素混焼エンジン搭載タグボートに水素とバイオ燃料を投入した「ゼロカーボン航行」を世界で初めて実現。1月に船舶が公開された。 -
CO2を原料とする航空燃料の製造に成功【IHI】効率的・安定的なSAF製造技術の早期確立目指す
IHIが進めている、CO2と水素から製造される合成燃料のSAF（持続可能な航空燃料）化の技術開発においてこのほど、実物の燃料を試験装置規模で合成することに成功した。 -
木質バイオマスを電源とするバーチャルPPA締結【東京メトロほか】追加性のある環境価値を年間約5,100万kWhぶん調達へ
東京地下鉄（東京メトロ）は、バイオマス発電所由来の環境価値を調達する国内の地下鉄初のバーチャルPPAを締結した。栃木県佐野市内で今後建設される木質バイオマス発電所「佐野発電所」を電源とする。2028年9月の運転開始を目指す。発電所の出力は7,100kWで、燃料として地元である関東地方の一般木材や未利用間伐材などを用い、木質専焼と -
積載液水4万立方m級運搬船建造へ【川崎重工業ほか】2030年度までに外洋で実証試験実施予定
液化水素の大規模サプライチェーン実現に向けて各種開発を行う日本水素エネルギー（JSE、東京都港区）と、川崎重工業は、積載液水4万立方m級の水素運搬船の造船契約を1月に締結した。液水輸送船としては最大となる。 -
デルタ電子と古河電池が蓄電システム事業で協業開始 国産・系統用蓄電池のソリューションとサービスを提供
デルタ電子（東京都港区）と古河電池（神奈川県横浜市保土ケ谷区）は、日本国内におけるESS（蓄電システム）事業においてパートナーシップ契約を締結し、このほど、デルタ電子田町本社において両社代表による調印式が行われた。 -
タンデム型「ペロブスカイト」開発事業で採択【NEDO／長州産業／カネカ】30%超の変化効率と低コスト化図る
NEDO・グリーンイノベーション基金事業「次世代型太陽電池の開発」プロジェクトに設定された、ペロブスカイト太陽電池の性能を飛躍的に向上させるタンデム太陽電池の量産技術開発とその性能検証のための実証試験を行う「次世代型タンデム太陽電池量産技術実証事業」において、2件の研究テーマが採択された。 -
家畜糞尿由来バイオメタンの都市ガス送管事業化を共同検討へ【北海道鹿追町／帯広ガス／エア・ウォーター】地域資源の地消と地域脱炭素の両立目指し
北海道鹿追町、帯広ガス、エア・ウォーターの3者は、鹿追町のバイオガスプラントで生成されるバイオガスを精製し、バイオメタンとして都市ガスに混入して供給する地産地消型サプライチェーン構築に向け、共同検討を開始することで合意。本件に関する調印式を開催した。
