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アーカイブ：2026年
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岩手県北上市で8MWh系統用蓄電池を開発・運開【東京センチュリー／TAOKE ENERGY】地域の電力系統安定化に寄与
東京センチュリーは12月、岩手県北上市において新たな系統用蓄電池「岩手北上蓄電所」が運開したことを発表した。東北エリアにおける再エネ導入拡大に伴う電力系統の変動を効果的に緩和し、地域の系統安定化に寄与する。同蓄電所はリチウムイオン二次電池を採用した高圧案件で定格出力1,990kW、定格容量は8,146kWh。 -
【年頭所感・2026年：企業⑮】田中 信吉[新電元工業株式会社 代表取締役社長] 「脱炭素社会への貢献 ―電動化関連製品の開発強化」
当社は長期ビジョン2030として「革新的な技術によって、地球環境に配慮した先進的なソリューションを生み出して持続可能な社会に貢献し、あらゆるステークホルダーから必要とされ続けるパワーエレクトロニクスカンパニー」を掲げ、この取り組みとして、電動化関連製品を強化しており、電動二輪車向けパワーコントロールユニット（PCU）や次世代半導体の新製品開発を推進しています。 -
【年頭所感・2026年：企業⑭】長屋 悠史[株式会社アンドパッド 執行役員] 「2026年 年頭所感」
おかげさまでANDPADは利用社数23.3万社、68.4万人以上の建設・建築関係者にご利用いただけるクラウド型建設プロジェクト管理サービスとなりました。これもひとえに日頃からANDPADをご利用いただいているユーザーの皆様、またご支援いただく業界関係者の皆さまのおかげであり、ここに感謝の意を申し上げます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑯】笹山 晋一[東京ガス株式会社 取締役 代表執行役社長 CEO] 「年頭所感」
今年は、東日本大震災から15年、電力小売全面自由化から10年を迎える年でもあります。災害の経験を風化させることなく、保安の徹底や災害対応力の向上等を通じて、強靭で安全なエネルギー供給の実現に取り組んでいくとともに、競争環境が変化する中でも、お客さまに選ばれ続ける価値提供を磨き続けてまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑫】遠藤 博[株式会社A-スタイル 代表取締役社長] 「エネルギー政策の転換点と制度基盤強化に向けた一層の取り組み」
エネルギー政策には、安定供給、経済効率性、環境適合性、安全性からなる「S+3E」の調和が求められています。新しい年を迎えるにあたり、当社は社会基盤を担う一員として、制度実装に応えるべく、技術革新と事業の高度化を継続してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑪】諸岡 昇[株式会社諸岡 代表取締役社長] 「2026年 年頭所感」
2026年は、国内事業の基盤を堅持しつつ、海外売上比率60%の達成を目指してまいります。製品開発においては、これまで取り組んできたICT技術をさらに深化させ、超遠隔操作や自動運転など次世代技術への投資を一段と強化し、実用化に向けた開発を加速させます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑩】小松 良則[シナネン株式会社 代表取締役社長] 「次の100年に向けた改革を信義・進取・楽業の精神の下に」
来年2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは、これまで事業内容や地域で分かれていたエネルギー事業会社4社を統合し、4月から「新生シナネン」としてスタートさせます。昨年は社員一同でその準備に尽力した一年でした。 -
【年頭所感・2026年：企業⑨】酒井 節雄[株式会社ニプロン 代表取締役社長] 「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では太陽光発電用昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」をご提供しております。本製品はストリング毎にMPPT制御し、事前に設定した電圧まで昇圧するコンバータです。 -
【年頭所感・2026年：企業⑧】牧志 龍男[日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役] 「小水力発電で地域の脱炭素とエネルギー自立に貢献する一年へ」
当社の無動力・無電源除塵装置「JJSシリーズ」は、塵芥による取水阻害という最大の課題を解決し、多くのお客様から「継続的に安定して取水でき、維持管理が容易である」などの高い評価をいただいております。 -
【年頭所感・2026年：企業⑦】羽野 泰弘[株式会社Wave Energy 代表取締役社長] 「エネルギーを自給し、未来へつなぐ一年に」
当社は2025年に掲げた目標である、四国事業所での自家消費型太陽光発電システムに加え、新たに導入したソーラーカーポートおよび蓄電池設備が順調に稼働を開始いたしました。これにより、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化という、真のサステナビリティを追求する工場モデルが実現いたしました。 -
【年頭所感・2026年：企業④】木南 陽介[株式会社レノバ 代表取締役社長CEO] 「『中期経営計画2030』の推進で再エネ主力電源化に貢献」
当社は昨年5月に「中期経営計画2030」を発表し、2030年までに運転中・建設中の設備容量を5.0GWとする目標を掲げました。9月には「唐津バイオマス発電所」が営業運転を開始し、当社の運転中設備容量合計が1GWに到達。10月には、当社初の系統用蓄電事業である「姫路蓄電所」も運転を開始しました。 -
【年頭所感・2026年：企業②】岸本 照之[NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長] 「カーボンニュートラルの実現に向け「再エネTT（テッテー）」アノードエナジー」
NTTアノードエナジーは、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、再生可能エネルギーの開発、調達、調整、販売まで一気通貫でつなぎ、発電から供給まで効率的に行う「エネルギー流通ビジネス」に取り組んでいます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑤】笹脇 厚[オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社 常務執行役員 エネルギーソリューション事業本部長] 「2026年 年頭所感」
当社は30年超の長期にわたり再生可能エネルギーの普及や脱炭素化に関わる社会ニーズにお応えするため、住宅向けの太陽光発電用パワーコンディショナや蓄電システム、それらを活用したサービスなど、様々な技術や製品・サービスをご提供してまいりました。2025年は住宅用蓄電池の拡充やそれらを制御する技術力の強化など、再生可能エネルギーを活用した電力の安定供給とレジリエンス強化に向けた取り組みを加速しました。 -
【年頭所感・2026年：企業③】藤原 正隆[大阪ガス株式会社 代表取締役社長] 「今日の安心と未来の日常、『志』を成果として結実」
昨年は、大阪ガスが1905年の創業から120年を迎え、また、大阪で55年ぶりとなる大阪・関西万博が開催されるなど、Daigasグループにとって大きな節目となる年でした。本年は、中期経営計画2026「Connecting Ambitious Dreams」の最終年度となります。掲げた「今日の安心をまもり、未来の日常をつくる」という「志」を具体的な成果として結実させ、ステークホルダーの皆さまと成果を分かち合いたいと思います。 -
【年頭所感・2026年：企業⑥】一ノ瀬 貴士[株式会社東光高岳 代表取締役社長] 「SQCファーストの新生東光高岳として再生と成長へ」
昨今、生成AIの普及、データセンターや半導体工場の急増等に伴い、国内電力需要の予測が拡大基調に転じていますが、これは当社グループのコア事業領域（電力機器事業と計量事業）にとっては非常に大きなビジネスチャンスです。
