省エネルギーセンターとJTBコミュニケーションデザインは2月14日（水）～16日（金）の3日間、東京ビッグサイト東1・2ホールおよび会議棟において「エネルギーイノベーション総合展」を開催する。「ENEX2018」、「Smart Energy Japa2018」、「電力・ガス新ビジネスEXPO2018」の3つの展示会から構成され、スマート社会におけるエネルギー課題解決のための省エネルギー、新エネルギーに関する最新技術（エネルギー管理システム、省エネ支援サービス、エネルギー診断、運用・メンテナンス等）を網羅。デマンド（需要）サイド、マネジメント（管理）サイド、サプライ（供給）サイドのエネルギービジネスを包括した総合展示会となっている。合計で約400小間の展示が予定され、同時開催展含め5万人の来場者を見込む。

[画像・上：昨年開催されたENEX2017の会場風景]

長期エネルギー需給見通しに掲げられた「2030年までの省エネ目標5,030万kリットル」の達成には、あらゆる分野においてきめ細やかな省エネ、無駄のないエネルギー管理が必要だ。本総合展は、エネルギー管理担当者の人材育成の支援、電力小売全面自由化に代表される電気・ガスの事業制度改革に伴う新ビジネスの創造、省エネ新サービスの開発、エネルギー地産地消の拡大、異業種間のビジネスアライアンスや新ビジネスのアイデア発掘などの機会を提供し、省エネ目標の実現に貢献する。

見どころは「『熱ソリューション』集中展示ゾーン・セミナー」だ。同時開催展の「InterAqua2018」との共同企画で、省エネ策として需要の高まる熱エネルギーの有効利用に焦点を当てた集中展示を実施。加えて併催のセミナー・カンファレンスで「熱ソリューション」をテーマに、数多くの関連セミナーを開催する。年間計2兆kWhの未利用熱が廃熱として環境中に排出されるといわれ、2018年より「未利用熱活用制度」が導入されたこともあり、「熱」は注目のエネルギーだ。集中展示ゾーンでは、廃熱回収や地中熱利用、温度差発電などの最新事例、地域熱供給の面的利用事例などを取り上げ、熱活用を拡充するための最新情報を発信する。また、InterAquaの視点から、地域資源エネルギーとしての「下水熱」にフォーカスし、下水道という社会インフラの新たな活用法も提案する。

ほかにも公的研究機関・大学研究室・ベンチャー企業・企業研究所などが研究内容、成果を発信する集中展示「エネルギーイノベーションゾーン」も設けられる。こちらも最新のエネルギー技術の動向を知るうえで、見逃せない展示となりそうだ。

展示会期間中には「平成29年度省エネ大賞表彰式」、「平成29年度新エネ大賞表彰式」も開催され、出展者はもちろん、来場者も参加することができる。セミナー・カンファレンスも省エネ・エネマネの様々なテーマで開催されるほか、出展者プレゼンテーションも多数行われ、総合エネルギー市場の創出に向けたビジネスマッチングが期待される。

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