≪イベントレポート「ESSJ2019」≫「蓄エネを市場とシステムに統合する」道筋を求めて

世界最大・蓄エネの国際会議＆商談展「エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン（ESSJ）2019」、開催6回目で過去最大級の規模

「エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン（ESSJ）2019」が6月5日、東京国際フォーラムで開催された。ESSJはメッセ・デュッセルドルフ（国内法人はメッセ・デュッセルドルフ・ジャパン）が世界5カ国で展開するエネルギー貯蔵をテーマとした国際会議とトレードフェア「World of Energy Storage」の日本版で、今回で6回目の開催となる。エネルギー貯蔵分野における様々なテーマを議題とした国際会議は、講演とパネルディスカッション形式で行われ、活発な議論が展開された。

[画像・上：パネルディスカッション]

脱炭素・エネ転換と急速に結びつく蓄エネ

セッション1は「エネルギー貯蔵の枠組み：国際比較」。司会はパデュー大学准教授・東京大学客員教授のM・ティルトン博士。セッションではティルトン博士がオープニングとして、アメリカの再エネ・畜エネの最新動向に触れ、次にドイツ・エネルギー貯蔵協会専務理事のU・ウィンデレン氏が「ヨーロッパ諸国におけるエネルギー貯蔵の法的枠組み：ドイツ、フランス、英国、イタリア、スペインの現状」として、EUの政策および5カ国のエネルギー情勢について解説した。

続いてオーストラリア・エネルギー研究所メルボルン州担当事務局長のG・ドローバー氏が、「オーストラリアのエネルギー転換‐エネルギー貯蔵と日本の役割」について、オーストラリアの20年で2,000億ドルという脱炭素に対する投資と、今後拡大する水素の輸出について、日本企業への期待と参入の希望を訴えた。経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部新エネルギーシステム課長水素・燃料電池戦略室長の江澤正名氏は、「畜エネルギーと分散型エネルギーリソースの最適活用に向けた取組」をテーマに、国内の自然変動再エネ（太陽光・風力）の導入状況に対する調整力の確保の必要性と、調整力のカーボンフリー化に向けたVPPの実証事業について話した。

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