【特集】スマートエネルギーWeek春：国内最大規模の「省・創・蓄エネ総合商談展示会」内外1,200以上の出展社で開催・セミナーも充実

◆2023年3月15日（水）～17日（金）
◆東京ビッグサイト

省・創・蓄エネに加え、スマートシティに関する技術・製品・サービスが出展される新エネルギー業界の国際商談展「第19回スマートエネルギーWeek春」が、3月15日（水）から17日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。

[画像・上：昨年の会場エントランスの様子]

構成展示会は「FC EXPO（水素・燃料電池展）」、「PV EXPO（太陽光発電展）」、「二次電池展」、「スマートグリッドEXPO」、「WIND EXPO（風力発電展）」、「バイオマス展」、「ゼロエミッション火力発電EXPO」の計7展示会で、「脱炭素経営EXPO」および「サーキュラー・エコノミーEXPO」が同時開催される。1,200以上の企業の出展が予定され、国内のみならず海外も合わせ約30カ国から事業者や専門家など約5万人の来場を見込む。

2050年カーボンニュートラル、また2030年温室効果ガス46%削減が目標となる日本では、非化石エネルギーの導入や電気需要の最適化を軸とした「エネルギーの使用の合理化等に関する法律（通称：省エネ法）」が改正され、この4月から施行される。改正省エネ法では、今まで化石燃料のみが対象だったエネルギーの使用の合理化（エネルギー消費原単位の改善など）に、非化石エネルギーが追加された。また工場などで使用するエネルギーについて、化石エネルギーから非化石エネルギーへの転換が求められる。特定事業者などは、非化石エネルギーへの転換に関する中長期的な計画を作成しなくてはならない。

さらに再生可能エネルギーの出力制御時への電気需要のシフトや、需給逼迫時の需要減少を促すため、現行の「電気の需要の平準化」が「電気の需要の最適化」に見直され、電気を使用する事業者に対する指針の整備などが行われる。これは再エネ余剰電力が発生している際の「上げDR」、需給逼迫の際の「下げDR」が、省エネ法上で評価される仕組みになるということだ。今後の「省エネ」ではエネルギー消費の「絶対量削減」ではなく、需給・電力システム全体を捉えた「エネルギー効率」が重視されることになる。加えて電気事業者には、電気の需要の最適化を促すため、料金体系の整備などを進めることが要求されている。

再エネの普及拡大についての議論では、常に既存の電力システムに変動性のある再エネをどう組み込んでいくかがテーマとされてきた。しかし今回の改正により、需要側、すなわち社会の側が変革することで再エネを導入する試みが始まることになった。文字通り「主力電源」となり、期待とニーズがますます高まる再エネ。本展示会は、再エネに具体的課題を持った専門家同士が商談する絶好の場となっている。