《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⓪（一財）新エネルギー財団

[画像・上：2023年度「新エネ大賞」受賞式より。2024年度の同賞募集も既に開始されている]

（一財）新エネルギー財団会長寺坂信昭

産官学が連携した新エネ・再エネ普及の取り組みをサポート

新エネルギー新聞の創刊10周年を祝し、心よりお慶び申し上げます。新エネルギーに関する幅広い情報を多面的に報道され、新エネルギーの導入、普及が広く進んできていますことに、深く敬意を表します。

エネルギーは、水、空気、食料と並びヒトの生存活動に必須不可欠のものです。主力エネルギーの一角を占める新エネルギーの導入拡大は、カーボンニュートラル、資源循環経済を求める時代と相まって、国際競争であり、国の基本方針、国家戦略そのものです。

新エネルギー財団は、設立以来、風力、太陽光、水力、地熱等の再生可能エネルギーの導入拡大と燃料電池、水素等の新しいエネルギーシステムの構築を目指し、調査・研究、情報の収集・提供、普及啓発、関係機関への提言などを重ね、新エネルギーへの人々の関心を高め、新エネルギー拡大とともに関係産業、地域共生の発展向上に資するよう努めてまいりました。

すべての新エネルギーについて内外各界の情報を集積し、導入普及に向けた相談、お手伝いに取り組んでいます。多様な産業界、学界、研究機関に自治体等が加わった「新エネルギー産業会議」と個別委員会での意見交換、情報交流を通じた総合的な政策提言、研修による人材育成、講演会、展示会や「新エネ大賞」表彰等を実施しています。さらにIEA等との国際協力、水力発電等への国と一体となった補助事業も進めています。

新エネルギーのさらなる拡大には、経済性の改善向上、弛まぬ研究・技術開発、制度制約のきめ細かな見直し等が不可欠です。一方で施設廃棄物処理や安全・事故防止への対応強化も喫緊の課題になっています。

新エネルギー財団は、関係各界との幅広い交流、連携を一層進め、新エネルギー普及拡大の環境整備に貢献してまいります。

新エネルギー新聞のますますのご発展を祈念申し上げます。