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タグ：新エネルギー新聞2021年(令和3年)05月10日付
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新たな多結晶材料を開発【東京都立大学】単一材料で熱電変換が可能
東京都立大学は4月14日、理学研究科物理学専攻の後藤陽介助教、水口佳一准教授らの研究グループが、キャリア極性（p型・n型）が方向により異なる多結晶材料を開発したと発表した。研究グループは今後、材料の選択肢が飛躍的に広がり、さらなる高性能材料の開発が期待されるとしている。 -
「永続地帯」最新版公表【千葉大学倉坂研究室／ISEP】「立地する再エネが区域の需要を上回る」永続地帯、続伸し138団体に
千葉大学の倉坂秀史教授と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、全国の再エネ及び食料の供給実態に関する共同の調査・研究「永続地帯」を2007年から継続して実施している。4月、永続地帯の最新版である2020年度版の報告（2019年度データの調査）が公表された。増え続ける再エネ導入と共に、導入の傾向変化もあぶり出す結果となっている。 -
大分県中津市の下水処理場で消化ガス発電事業開始【月島機械ほか】49kW、20年間の売電実施
月島機械は、ヤンマーエネルギーシステム、TC月島エネルギーソリューション合同会社の3社で企業グループを構成し、大分県中津市の下水処理場において下水汚泥由来の消化ガス発電を行うバイオマス発電事業を4月から開始した。処理の過程で発生するメタンを主成分とする消化ガスを燃料として発電を行う。発電の設備容量は49kW、 -
水素焚き工業炉バーナを開発【東邦ガス】NOx抑制技術を採用、交換コストも抑制
東邦ガスは、水素を燃焼する工業炉バーナ（本体部型式：SRTN-100）を開発した。都市ガス用シングルエンドラジアントチューブバーナで水素燃焼技術が活用されるのは本件が国内初とされている。 -
カーボンニュートラルLNGを始めて受け入れ【東邦ガス】クレジットで相殺し「カーボンオフセット」
東邦ガスは4月、カーボンニュートラルLNGを知多LNGターミナル（愛知県知多市）で受け入れた。東邦ガスが、三菱商事の100%子会社であるダイアモンド・ガス・インターナショナル社から、CO2クレジットでLNGに含まれるCO2を相殺（カーボンオフセット）したLNGとして購入した。 -
茨城県行方市で49.5kWソーラーシェアリング運開、営農ではジャガイモを栽培【シン・エナジー】2軸追尾式架台で発電効率向上・農作業の利便性向上など図る
シン・エナジー（神戸市中央区）はこのほど茨城県行方市において、ソーラーシェアリングの運営を開始した。パネルはルクサー製、PCSはオムロン製9.9kW×5台を用いて、設備容量は直流85.7kW、交流49.5kW。発電した電力はFIT制度を活用して売電する。パネル下での営農ではジャガイモを栽培する。以前は葉物野菜であるホウレンソウを扱っていたが、転換する。 -
サングロウジャパンの159kWh蓄電池、売り上げ好調 店舗・自治体施設向けPPAモデル導入が牽引
サングロウジャパン（東京都千代田区）の「ST159KWH-50HV蓄電システム」が昨年末の発売以降、好調に販売台数を伸ばしている。4月までに累計35台を出荷し、継続的に引き合いが入っている状況。「初年度200台の販売目標（同社）」達成を目指す。スーパー店舗などや自治体施設向けに、PPAモデルとしての導入が増えている。 -
島根県の温泉施設をZEB化【備前グリーンエネルギーほか】3社によるZEBビルダーグループが実施
パナソニック建設エンジニアリング（東京都品川区）、中電工（広島市）、備前グリーンエネルギー(岡山県備前市)の3社は、島根県吉賀町の町営温泉・宿泊複合施設「むいかいち温泉ゆ・ら・ら」でレジリエンス強化型ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化工事を実施すると発表した。 -
石川県白山市で小水力発電所建設へ【電源開発】990kW、ダムの河川維持流を有効活用
電源開発（J-POWER）は4月、石川県白山市で小水力発電所である「おなばら発電所」を建設することを決定した。多目的ダム、手取川ダムから放流している未利用の河川維持流量（春夏季＝毎秒0.994立方m／秋冬季＝毎秒0.406立方m）を活用する。ダム直下左岸に最大出力990kWの発電所を建設する。今後、建設に向けた準備を進め、2024年11月の運開を目指す。 -
木質専焼発電プラントのEPC受注【IHI】75MW／20年間の運転・保守業務も実施へ
IHIとそのグループ会社のIHIプラントは、熊本県八代市で開発が進められている発電容量7万5,000kWの木質専焼発電プラント「八代バイオマス発電所」の設計・調達・建設業務を行うEPC工事を受注した。運転開始後20年間の運転・保守業務も行う。 -
グリーン水素の工場・店舗供給試験開始へ【山梨県／東電HD／東レ】P2Gの社会実証に向けて共同事業体設立も検討
山梨県、東京電力ホールディングス（HD）、東レの3者は、P2G（Power to Gas）の実用化を視野にした新たな事業展開を図るための共同事業体設立検討について合意。4月に基本合意書を締結した。県内の大口需要家である工場に三浦工業が製造した純水素ボイラーやパナソニック製の純水素型燃料電池、大規模店舗に純水素燃料電池を設置し、需要サイドの実地で水素を利用する実証試験を、全国に先駆けて6月から開始する予定だ。 -
地域の事業者組合と協業し温泉地熱発電所の運用開始【竹中工務店】既存温泉井の自噴井化などで発電効率向上の工夫も
ゼネコンの竹中工務店は4月、岐阜県高山市奥飛騨温泉郷において、温泉蒸気を有効活用するバイナリー発電を行う地熱発電事業を開始した。発電所名は「TAKENAKA奥飛騨地熱発電所」。地元の奥飛騨宝温泉共同組合と協働している。設備容量は49.9kW、想定している年間発電量は一般家庭約100戸の年間使用電力量に相当する約500MWhで、発電した電力はFIT制度を活用して中部電力パワーグリッドに売電を行う。 -
車載水素エンジンを開発、レースで実践投入へ【トヨタ自動車】デビュー戦でFH2R製再エネ由来水素の供給も決定
トヨタ自動車は、水素を燃料として用いるエンジンを開発している。今般、そのエンジンを競技車両に搭載し、国内の自動車レースであるスーパー耐久シリーズ（S耐）に参戦することを発表した。 -
舶用水素エンジンを共同開発へ【川崎重工／ヤンマーパワーテクノロジー／ジャパンエンジン】純国産メーカーとしての技術を結集
川崎重工業、ヤンマーパワーテクノロジー、ジャパンエンジンコーポレーションの3社は4月、コンソーシアムを結成し、外航・内航大型船向けに世界に先駆けて舶用水素エンジンを共同開発することに同意した。 -
最小限の機器構成で高圧受電設備に自家消費型太陽光導入を可能にするオプション設定【NTTスマイルエナジー】余剰分を有効利用できる蓄電池オプションも
NTTマイルエナジー（大阪市中央区）はさきごろ、完全自家消費型太陽光遠隔監視サービスと負荷追従機能付きPCSのセット「エコめがね自家消費RS＋KPW-A-2セット」に接続する、「高圧受電オプション」と「蓄電池オプション」の販売を開始した。
