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タグ：新エネルギー新聞2026年(令和8年)01月05日付
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【年頭所感・2026年：学術③】寺坂 信昭[（一財）新エネルギー財団 会長]「再生可能エネルギーの最大限導入への貢献」
新エネルギー財団は、太陽光、風力、バイオマス、廃棄物、水力、地熱、水素、CCUS、燃料電池等再エネ・新エネ各分野を幅広く網羅した関係委員会・新エネルギー産業会議の活動を通じた質の高い情報の共有・発信と、政策当局はじめ関係各界との幅広い意見交換を重ねた上で、深く掘り下げた政策提言を続けていきます。 -
【年頭所感・2026年：学術④】牛山 泉[足利大学 顧問・名誉教授]「洋上風力でエネルギー自給率向上を」
世界各地での侵攻や紛争からは、従来にない緊張感を覚えますが、政治的に不安定な中東から危険な海域を経由して運ばれる石油や、オーストラリアからの石炭や天然ガスなどへの依存度を極力低減させるためにも、日本のエネルギー自給率を高めるべきであります。 -
【年頭所感・2026年：学術⑤】永尾 徹[（一社）日本風力エネルギー学会（JWEA） 会長]「風力エネルギーの状況と学会の役割」
日本風力エネルギー学会は、これからも研究者と産業界をつなぐ学術的ハブとして、その成果を社会へ還元し、日本の風力エネルギー利用が持続的に発展するための土台を支え続けてまいります。 -
【年頭所感・2026年：学術⑥】佐藤 建吉[（一社）洸楓座 代表理事]「21世紀の第2四半期にあたって」
いま私たちは、21世紀の第2四半期という新しい時代の入り口に立っている。争いや災害、分断や孤立を経た人類だからこそ、次に築くべきは「ともに生きる知恵（アート）」だろう。そんな、穏やかで力強い時代が、これから訪れることを願う。 -
【年頭所感・2026年：学術②】古谷 博秀[（国研）産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）所長]「再エネ主力電源化への課題とFREAの取り組みの今後」
2014年4月に福島県郡山市に開所した産総研福島再生可能エネルギー研究所（FREA）は、本年で12年が経過し、人間に例えると年男や年女に当たり、発展しながら無事干支を一周できたこと、その運営にご協力いただきました皆様に大変感謝を申し上げます。 -
【年頭所感・2026年：学術①】山田 宏之[（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）再生可能エネルギー部長]「再生可能エネルギーで実現する理想の社会」
再エネが真に社会・生活と共存し、広く利用される技術となるため、NEDOは先人の努力と成果の蓄積を糧とし、本年も技術開発を一層推進して参ります。従来の取り組みを加速するとともに、次世代型地熱発電の開発などの新たな事業にも挑戦する予定です。 -
【年頭所感・2026年：企業㊴】張 熙載（ジャン・ヒジェ）[Q.ENEST（キューエネス）ホールディングス株式会社 代表取締役]「2026年は電力リテール推進とアグリゲーションビジネスを拡大します」
謹んで新春のお慶びを申し上げます。旧年中は格別のご厚情を賜り、心より御礼申し上げます。 昨年は地政学リスクや資源価格の変動でエネルギー安全保障の重要性が再認識されました。生成AIなどの急速な技術進展により、国内外… -
NTTが本社が日比谷に30年以上ぶり「里帰り」へ、ZEB化・オフィス部CN化も
NTTは12月、現在は東京都千代田区大手町にある本社を、千代田区内幸町・日比谷エリアで着工した「NTT日比谷タワー」に移転することを発表した。着工したNTT日比谷タワーは地下6階・地上48階で、延床面積は約36万1,000平方m。 -
【年頭所感・2026年：企業㊵】小山田 大和[早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO]「営農型発電に関する規制強化に断固抗議し、望ましいかたち『小田原モデル』を地域自治体と創る」
私も神奈川県で小さな営農型発電所をコツコツ作り続け昨年も8号機目を開成町の補助金を活用して建設し神奈川県下最大の営農発電所の所有数となっている。私はだからこそ地方からのうねりを創るべく小田原市と連携して営農型発電普及のアクションプラン「小田原モデル」を構築した。 -
【年頭所感・2026年：企業㊶】大場 龍夫[株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役]「THIS IS JAPAN! ―人類の黄金時代は、教育チャンピオン・日本から―」
私は確信しています。人類の黄金時代は、日本から始まる。武力でも財力でもなく、教育によって人間を目覚めさせ、分断ではなく調和を実装してきたのが日本だからです。新エネルギーは、 その使命を社会に実装する最前線。 -
「立地地域と調和した再エネ導入推進でGX実現を」提言＝自然エネルギー協議会
全国の都道府県知事で構成される自然エネルギー協議会は12月、「GX2040ビジョン」で示された方向性を中心としてGX実現に向けた政策推進を求める提言を国に行った。 -
【年頭所感・2026年：企業㊳】伊藤 雅文[株式会社エヌ・ピー・シー 代表取締役社長]「循環型社会の実現に向けた当社の取り組みと2026年の展望」
当社は「ものづくりを通して、自然と社会と人に必要とされる企業を目指す」という理念のもと事業を展開してまいりました。再エネ分野の循環型社会の実現に向け、独自の「ホットナイフ分離法」を用いたガラス分離装置により、パネルをガラスとセル／EVAシートに分離し、資源価値の高い板ガラスを回収しています。 -
建設業特化型AIプロジェクト始動【アンドパッド】担い手不足や技術伝承の課題にAI・DXで対処
アンドパッド（東京都港区）はこのほど、新たな事業の柱として建設業特化型AIプロジェクト「ANDPAD Stellarc（アンドパッド・ステラーク）」を始動し、AIソリューション事業と包括的なプロダクト提供を開始した。 -
【年頭所感・2026年：企業㉟】片下 篤[オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社 代表取締役社長]「年頭所感」
2050年カーボンニュートラル社会の実現には、再エネの主力電源化が不可欠です。当社は本年も、コーポレートスローガン「エネルギーコントロールで一歩先の未来を創り出す」のもと、さらなる拡大が見込まれる太陽光発電所・蓄電所の高効率な運営を支援してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業㊱】李 泰基（リ・テギ）[ハンファジャパン株式会社 執行役員 エナジーソリューション事業部長]「電気を「つくる・ためる・賢く使う」へ。トータルソリューションで拓くエネルギーの新しい価値」
本年は、ハードウェアとデジタル技術を融合させたご家庭向けの新たな価値提案を本格的に展開します。具体的には、太陽光でつくった電気を自家消費するだけでなく、蓄電システムやHEMS等と連携してエネルギー効率を最適化し、お客様に最大限の経済的メリットを還元する一気通貫のサービスを提供いたします。
