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カテゴリー：水素
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300kW舶用燃料電池がAiP取得【ヤンマー／日本海事協会】沿岸航行船舶搭載年頭に市場投入へ
ヤンマーホールディングスのグループ会社であるヤンマーパワーテクノロジー（PT）は、開発した舶用燃料電池システムに関する基本設計承認（AiP）を（一財）日本海事協会（ClassNK）から取得した。舶用燃料電池がAiPを取得するのは国内初。 -
水素専焼の家庭用給湯器プロトタイプを発表【ノーリツ】脱炭素に貢献しつつ都市ガス燃料時と同レベルの利便性＋安全性を実現へ
ノーリツは、実用化を目指す水素100%燃焼家庭用給湯器で、プロトタイプによる実機運転を披露した。水素100%ガスと従来ガスの双方で運転を行い、排出CO2を計測して確認したほか、水素100%ガスによる給湯で温度変更や流量変化を行い、素早く追従できることを示した。 -
純水素仕様の小型2ストエンジンを開発【丸山製作所】刈払機や防除機の脱炭素化に貢献
刈払機や防除機などの林業・農業用機械の開発製造を行う丸山製作所は、園芸用・農業用・林業用などで用いる小型屋外作業機を指すOPE製品に搭載可能な小型2ストロークエンジンにおいて、100%水素燃料での安定運転に成功した。OPE用2ストロークエンジンを純水素で運転することが確認されたのは世界初と言われている。 -
ボイラー用アンモニア専焼バーナーの試験に成功【三菱重工業】窒素酸化物排出量の抑制効果も確認
三菱重工業はNEDO事業の中で、燃料消費が毎時0.5トンの燃焼試験炉でアンモニア専焼バーナーを用いた「専焼試験」と石炭との「高混焼試験」を実施し、どちらの試験でも安定燃焼を確認した。また、窒素酸化物（NOx）の排出量を石炭専焼時よりも抑制できることと、アンモニアの完全燃焼を確認した。 -
中央研究所に水素100%型燃料電池を導入【岩谷産業】パナ製／CO2排出量を大幅に削減
岩谷産業は、水素エネルギーの研究開発拠点である中央研究所・岩谷水素技術研究所（兵庫県尼崎市）に、パナソニック製の純水素型燃料電池を導入したと発表した。液化水素貯槽から水素を供給し、合計100kW（出力5kW×20台）。水素吸蔵合金を用いた水素回収設備を設け、有効活用するシステムとなる。 -
水素製造プラント基本設計で覚書締結【旭化成／日揮HDほか】マレーシアで2027年に実証運転開始
旭化成、日揮ホールディングス（日揮HD）、マレーシアのジェンタリ・ハイドロゲンの3社は11月15日、マレーシアにおけるグリーン水素製造のためのアルカリ水電解システムの基本設計に関する覚書（MOU）を締結したと発表した。3社は、2027年の実証運転開始を目指し、2024年1月から基本設計を開始する。 -
CO2排出量ゼロの水素発電機実証機が完成【日立エナジー】スウェーデンの燃料電池メーカーと共同開発
日立エナジー（スイス・チューリヒ市）は11月22日、スウェーデンの燃料電池メーカーであるパワーセルグループと共同で、燃料電池技術を活用した水素発電機「HyFlex」の実証機を開発したと発表した。 -
地域の水素バリューチェーン構築を共同推進【山梨県／JERA】甲府市に水素発電装置を整備
山梨県とJERAは、「地域の水素バリューチェーン構築」の共同推進で合意した。今後、同県のP2Gシステムによる地域エネルギーモデルと、JERAのグローバルなグリーン燃料のバリューチェーンを連携させ、地域の水素バリューチェーン構築を共同で推進していく。米倉山電力貯蔵技術研究サイトで水素発電装置の整備も行う予定。 -
CO2フリー水素をステーションからパイプライン供給実証事業開始へ【ENEOS】NEDO事業採択／トヨタ・ウーブンシティ（裾野市）へ供給し水素地産地消図る
水素ステーション（ST）で製造するCO2フリー水素に関して、燃料電池やボイラなどを運用する街中の需要家を想定したパイプライン経由供給を行うことで、水素エネルギーの地産地消を目指すNEDO実証事業の検討が、ENEOSらにより開始した。 -
水素エンジンへのコンバージョントラック完成、実運用での試験開始【iLabo】車両製造コスト＋使用水素コストの両方の削減に貢献視野に
iLaboによる、水素を燃料にする水素エンジン仕様車両の、公道における実運用での実証走行開発が始まった。水素エンジン仕様車の早期実現のために同社が注目したのが、既存のディーゼルエンジン搭載トラックに部品交換・制御変更などを施す「水素化コンバージョン」だった。 -
水素エンジン船外機を開発【ヤマハ発動機】船舶分野CO2排出削減に貢献へ
ヤマハ発動機は12月7日、「マリン技術説明会」を開催し、水素エンジン船外機の開発を発表した。船外機は小型クラスのボートで一般的に使用される駆動方式で、来年2月に米国のボートショーへ試作機を出展する。既存の内燃機関技術を応用し、二輪車など小型モビリティで培った水素技術も生かす。 -
≪公益信託ENEOS水素基金 2023年度研究助成者決定≫「水素SC実現とグリーン水素実装」両にらみの野心的研究テーマに高まる期待
11月、公益信託ENEOS水素基金の2023年度研究助成者が決定。贈呈式及び研究発表会が都内で開催された。助成研究には、国プロなどを通して実現に向け着々と開発が進む水素サプライチェーン（SC）構築に貢献が期待される研究テーマがある一方で、中長期的な視点での実現が目されているグリーン水素を組み込んだ研究テーマも目立つ。 -
兵庫県姫路エリアでのインフラを活用した国内水素輸送・利活用で協業へ【関西電力／NTT-AEほか】通信管路での水素パイプライン構築検討も
関西電力、西日本旅客鉄道（JR西日本）、日本貨物鉄道（JR貨物）、日本電信電話（NTT）、NTTアノードエナジー（NTT-AE）、パナソニックの6社は、11月21日、兵庫県姫路エリアでのインフラを活用した国内水素輸送・利活用などに関する協業で基本合意した。 -
人口光合成開発、スギの木1本の年間CO2収量率を超える水準での連続稼働を実現【NTT】実用化に向け開発継続へ
人工光合成の技術開発を続けているNTTから、新たな開発成果が発表された。NTTの開発チームは、電極表面の凹凸をより平坦に加工し、光を十分に透過する厚さ2nmの均一な酸化ニッケル薄膜を保護層として形成することで、窒化ガリウム系電極と水溶液の接触を無くし、電極の劣化を大幅に抑制することに成功した。 -
ステーション経由・ビルでの水素受け入れシステムの開発開始【竹中工務店】オンサイト型よりコンパクトな面積で設置可能
竹中工務店はこのほど、同社所有のTAK新砂ビル敷地内の水素実証施設（2016年構築）において、敷地内で水素を製造するオンサイト型システムを、マルチ水素ステーションからの水素供給を想定したオフサイト型システムへ再構築した。水素インフラを前提とした建物での安全かつ安定的な水素の受け入れ・供給・貯蔵方法を検証する。
