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カテゴリー：水素
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IHIが豪州でコーガン水素実証プラントEPCを受注
IHIの豪州グループ会社であるIHIエンジニアリングオーストラリアは今春、同国クイーンズランド州営電力会社CSエナジーから、太陽光発電から水素を製造・販売する「コーガン水素実証プロジェクト」の実証プラントのEPC（設計・調達・建設）を受注した。 -
火力発電用ボイラ向けバーナのアンモニア専焼に成功【IHI】大気汚染物質を抑制
IHIは5月17日、同社相生工場（兵庫県相生市）内の小型燃焼試験設備で、大気汚染物質である窒素酸化物（NOx）を抑制した状態でのアンモニア専焼に成功したと発表した。 -
アンモニア混焼率向上技術の実証開始＝IHI
IHIとJERAは1月、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金事業のうち燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクトに採択され、石炭ボイラにおけるアンモニア混焼率向上技術の開発・実証事業を開始した。 -
大規模水素貯蔵設備の運用を開始【三浦工業】水素燃料蒸気貫流ボイラ実証機の開発に向け
産業用ボイラメーカーの三浦工業（愛媛県松山市）は5月16日、水素燃料蒸気貫流ボイラの実証機開発のための「大規模水素貯蔵設備」の運用を開始したと発表した。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が2020年10月に設立したグリーンイノベーション基金事業の助成を受けた実証事業の一環。 -
水と窒素からCO2フリーアンモニアを直接合成【IHI】NEDO事業に採択、共同開発へ
IHIは5月16日、水と窒素からCO2フリーのアンモニアを直接合成する技術が新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の公募プロジェクトに採択されたと発表した。再エネの変動への対応が容易で低コストのアンモニア電解合成の技術開発を行う。実施期間は2022年度から2023年度までの2年間の予定。 -
横浜・川崎の臨海部で水素・アンモニアサプライチェーン事業化を検討【ENEOS／JERA／JFEホールディングス】既存施設を有効活用
ENEOS、JERA、JFEホールディングスの3社は、覚書を締結し、神奈川県横浜市及び川崎市の京浜臨海部において水素・アンモニアの受入拠点・サプライチェーンを構築し、供給事業化する検討を推進する。今般、本件に関して3社で覚書を締結、より具体的な事業化検討を行う。 -
再エネ由来水素と生ごみ由来バイオガスを活用 メタンを都市ガス機器で利用する実証を開始＝大阪ガス
大阪ガスは4月27日、再エネ由来の水素とバイオガスとを合成して製造したメタンを都市ガス機器で利用する実証事業を2022年度から開始すると発表した。 -
「アンモニア・液化CO2兼用輸送船」のコンセプトスタディーを完了【三菱造船】アンモニアと液化CO2の輸送需要増に対応
三菱重工はこのほど、同社グループの三菱造船がアンモニア輸送と液化CO2（LCO2）輸送を兼用できる「アンモニア・液化CO2兼用輸送船」の船型に関するコンセプトスタディーを完了したと発表した。 -
半導体製造工場向け大型アンモニア回収装置最上位モデルの販売開始＝木村化工機
木村化工機は4月25日、CO2の大幅な削減と省エネを可能とする新たなハイブリッド型MVR（自己蒸気機械圧縮型）式アンモニア回収装置「LEGEND」の販売を開始した。LEGENDは、半導体製造工場で排出される大量のアンモニア含有排水から、ボイラー蒸気を使用せずに電力のみでヒートポンプを活用しアンモニアを回収できる装置。 -
世界初の液化水素運搬船が運航【岩谷産業／川崎重工業ほか】褐炭から製造した水素の日豪間の海上輸送に成功
岩谷産業、川崎重工業、シェルジャパン、電源開発（Jパワー）、丸紅、ENEOS、川崎汽船の7社は4月9日、褐炭から製造した水素を液化水素運搬船「すいそ ふろんてぃあ」で日豪間を海上輸送・荷役する実証試験を完遂したことを記念して式典を開催した。 -
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国内の洋上風力発電開発で協業開始へ【丸紅／BP】合弁会社設立、水素事業での連携も模索
総合商社の丸紅は、かつて国際石油資本（石油メジャー）と呼ばれ現在は再エネ含めて総合エネルギー企業となっている英国・BP社の再エネ事業投資・開発会社BPAEIL社（BP Alternative Energy Investments Limited：BPの100%子会社）との間に、洋上風力関連、及び水素を含む各種脱炭素プロジェクトの共同開発を行うパートナーシップ契約を締結した。 -
水素・アンモニア関連ソリューションを海外展開【IHI】脱炭素の潮流に乗り世界から注目
IHIはオーストラリアでクイーンズランド州の州営電力会社CSエナジー社から、再エネ由来のグリーン水素を製造するデモプラントを受注した。インドでは、同国内の石炭火力発電所におけるアンモニア混焼の技術・経済性検証を共同で行うMOUを、インドの発電事業大手のアダニ・パワー社、総合商社の興和（名古屋市中区）と3社で締結した。 -
川崎市臨海部で大規模水素の産業用途利活用を官民で検討開始 パイプラインなど既存インフラ活かし
旭化成、味の素、ENEOS、東日本旅客鉄道（JR東日本）、昭和電工、東芝エネルギーシステムズ及び川崎市の7者は、京浜臨海部における大規模水素利用の本格検討を開始する。同エリアにおいて水素利用拠点を形成し、将来的な水素利用に関する需要・供給双方の拡大という好循環を目指す。 -
ヤンマー、水素・蓄電池両面で脱炭素ソリューション提供へ
ヤンマーエネルギーシステムは、ドイツ・2G社が製造する100%水素燃料コージェネシステムの日本国内での取り扱いを、2022年度内に開始する。また、汎用蓄電池モジュールを製造・販売するオランダのオレオ・テクノロジーズ社の株式の過半数を取得した。同社の蓄電池技術を応用し、農業機械などの電動化の開発を加速させる。
