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カテゴリー：特集
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【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑩】福田 勝（エネマネ研究会 会長）「2025年の挑戦：産業用自家消費とネット販促で築く5年後、10年後見据えた成長基盤」
生成AIの普及やデータセンター市場の拡大など、ますます電力需要の増加が予測されています。私たちの業界では、太陽光発電を中心とした自家消費型エネルギーシステムの普及と、エネルギーマネジメントによるエネルギーの最適化が求められています。この取り組みを通じて、持続可能な社会とビジネスへの貢献を目指します。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑨】中島 啓介（一般社団法人バイオマス発電事業者協会 代表理事）「バイオマス発電の貢献と社会的責任」
バイオマス発電は、再生可能エネルギーのなかにあって、天候に左右されない安定したベースロード電源であり、発電所適地について懐の広い事、系統への慣性力、地政学リスクに対する耐用、適切な森林伐採によるCO2吸収能力向上といった多くの優位性のもと、今後も旺盛と見られる電力需要の高まりに向けた貢献が期待されていると考えています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑪】高根沢 喜美一（一般社団法人新エネルギーO&M協議会 代表理事）「直面する逆風を乗り越えていくために」
私どもは、2018年5月に発足し今年で7年目を迎えますが、太陽光発電業界は今まさに試練の時を迎えつつあるのでないでしょうか。これを乗り越えるには何が必要か、現在私どもが取組んでいる活動をご紹介させていただき、新年のご挨拶といたします。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑫】上坂 博亨（全国小水力利用推進協議会 代表理事）「地域エネルギーの確保で、地域の未来づくりを」
2025年の新年を迎え謹んでお慶び申し上げます。昨年は1月1日の能登半島地震をはじめ、猛暑や集中豪雨などにより多くの災害が発生しました。被災された皆様には心からお見舞いを申し上げます。そしてこれは同時に地域におけるエネルギーや食料などの生活の糧を自ら確保することの重要性が浮き彫りとなった一年とも言えましょう。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑤】小林 健（日本商工会議所 会頭）「年頭所感 ―新たな成長への飛躍の年に―」
世界では地政学的リスクが拡大しました。また、経済面では米国経済が堅調さを維持する一方で、中国経済の停滞が懸念される年になりました。加えて、昨年は主要国で選挙が相次ぎ、米国では4年ぶりにトランプ氏が次期大統領に就任する結果となり、保護主義や自国第一主義の台頭に対する懸念が再び高まっています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑥】西 泰行（一般財団法人PVリボーン協会 代表理事）「2025年の抱負：持続可能な未来への挑戦」
新年あけましておめでとうございます。一般財団法人PVリボーン協会の代表理事に新たに就任した、西泰行（にしやすゆき）と申します。一般財団法人PVリボーン協会は、使用済み太陽光パネルのリサイクルと再生を通じて、持続可能なエネルギー社会の実現を目指しています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑦】森上 寿生（一般社団法人日本PVプランナー協会 理事長）「2025年 年頭所感」
年末に公表された第7次エネルギー基本計画において、2040年における太陽光発電の導入目標を22～29%とする方針が示されました。2023年時点で太陽光発電は9.8%（73GW）でしたので、その2.2～3倍（単純計算で160～215GW）を、約15年間で導入することになり、毎年6GW～10GWの開発が必要となります。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑧】斉藤 昭雄（一般社団法人日本太陽光発電検査技術協会 代表理事）「太陽光発電メンテナンスの経験技術・情報技術とデジタルデータの融合」
本年は、我々の現場での経験技術と他から得られる情報技術そして、デジタルデータを融合した技術の蓄積と活用を念頭に協会事業を進めて参ります。技術者不足は永年の電気業界の課題であり、弊協会でも保守点検技術者育成事業を進めておりますが、今までの経験に頼った技術スキルの取得では到底時代に即した対応が難しく、さらには過去例のない線状降水帯や大型台風到来の影響、また昨年初めて発表された南海トラフ地震臨時情報など経験だけでは対応出来ない事象が増加しつつあります。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体①】平井 伸治（自然エネルギー協議会会長 鳥取県知事）「2050年カーボンニュートラルの実現に向けて ～地域との共生と再エネ導入の推進～」
昨年は、11月に国連気候変動枠組条約第29回締約国会議（COP29）が開催され、発展途上国が温室効果ガス排出削減を進めていくための気候資金について「2035年までに少なくとも年間3,000億ドル」の途上国支援目標が決定され、脱炭素社会実現のための国際協力関係が築かれています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体②】清水 勇人（指定都市自然エネルギー協議会会長 さいたま市長）「自然エネルギーによる持続可能な社会の構築に向けて」
近年、世界各地で豪雨や猛暑などの異常気象が相次ぎ、地球温暖化の脅威が確実に顕在化しております。先般閉会したCOP29に私も参加し、脱炭素社会の実現に向けて地方都市が果たす役割の重要性について情報発信して参りましたが、議論の中では、先進国と途上国の立場の隔たりがあり、脱炭素化に向けた道のりは依然として平坦なものではありません。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体③】山口 悟郎（一般社団法人太陽光発電協会 代表理事）「地域の暮らしと経済を豊かにする脱炭素電源へ」
世界では、再生可能エネルギーへの転換が加速しております。IEA（国際エネルギー機関）によると、昨年、太陽光発電は456GWが新規導入され、累積では1.6TWとなりました。エネルギー安定供給の重要性はもちろんのこと、脱炭素の面からも、この流れは益々進むものと想定されます。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体④】秋吉 優（一般社団法人日本風力発電協会 代表理事）「風力発電の飛躍に向けて ―脱炭素社会とエネルギー安全保障の実現へ」
世界は今、脱炭素社会の実現とエネルギー安全保障の二つの重要課題に直面しています。ロシア・ウクライナ情勢の長期化や急激なインフレ、円安など厳しい状況が続く中、風力発電は日本のエネルギー自給率向上とカーボンニュートラル実現に向けた「最重要電源」として、その役割が一層高まっています。 -
【年頭所感・2025年：政策④】村瀬 佳史（経済産業省 資源エネルギー庁 長官）
令和7年の新春を迎え、謹んでお慶びを申し上げます。昨年1月1日に発生しました令和6年能登半島地震をはじめ災害により亡くなられた方々に心からご冥福をお祈り申し上げるとともに、被災された全ての方々にお見舞いを申し上げます。 -
【年頭所感・2025年：政策⑤】吉野 議章（環境省 地球環境局地球温暖化対策課長）「2050年ネットゼロの実現と再生可能エネルギーの主力電源化に向けて」
謹んで新年のご挨拶を申し上げます。2024年における世界の平均気温は、観測史上最も暑かった2023年を上回り、過去最高になることがほぼ確実であるとEUの気象情報機関が発表しています。日本だけでなく世界各地で異常気象とそれに伴う災害が多発しており、世界全体で再エネ、省エネを始めとする各種施策を実施することが求められています。 -
【年頭所感・2025年：政策⑥】佐藤 夏人（農林水産省 大臣官房環境バイオマス政策課長）
気候変動による大規模自然災害の頻発や生物多様性の急速な損失、地力の低下等の生産現場への影響が深刻化している中で、環境への対応が重視されてきていることを踏まえ、農林水産省では、食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現するための政策方針として、令和3年に「みどりの食料システム戦略」を策定しました。
