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カテゴリー：特集
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年頭所感・2021年：学術・研究⑫】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「2021年 年頭所感」
脱炭素化は地球全体の問題であり、すべての国々が各国の特長を生かしてエネルギーの安定供給を実現することが重要と考えます。我が国は1次エネルギーの選択肢を減ずることなく、あらゆる発電オプションを維持しながら、脱炭素社会に向けて革新的な技術開発を主導すべきだと確信しています。 -
年頭所感・2021年：学術・研究④】飯田 哲也（認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「3.11とコロナ」
東日本大震災と福島第一原発事故から10年目となる年が明けた。あらためて振り返ると、この10年で世界のエネルギーへの見方は、原発・石炭から太陽光・風力中心へと大転換した。これからの10年はそれが圧倒的な現実となり、産業構造が大転換を引き起こす「破壊的変化」の時代になるに違いない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑤】楠 達史（城南信用金庫城南総合研究所特別顧問 WWB株式会社社外取締役）「消費税で長期経済低迷（日本・EU）、消費税なしで持続的経済成長（米国）」
次に、日本も持続的経済成長を目指して消費税を廃止し、現在の基幹3税（所得税・法人税・消費税）ではなく、1988年度以前の如く基幹２税（所得税・法人税）の税制に戻した場合の「一般会計歳入」について3点のシミュレーションをする。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑨】大野 輝之（公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素社会実現へ2030年に45%以上の自然エネルギーを」
2050年カーボンニュートラルの目標実現のために最も重要なことは、2030年までに自然エネルギー電力の大幅な導入を行うことです。欧米の先駆的な国や地域は、40%～100%という高い導入目標を定めています。日本でも、今年夏の改定が予定されているエネルギー基本計画で45%以上の目標を決めることが必要です。 -
年頭所感・2021年：主要企業51】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役 一般社団法人太陽光発電事業者連盟 専務取締役）「エネルギー転換の時代を歩み始めた責任を果たす」
社会が大きな停滞に見舞われた時こそ、あらゆる古い考えと因習を捨て去り一層の飛躍を遂げる機会を得ることができる。これからの1年を、人類史に刻まれる変革の時代の第一歩として共に歩んでいこう。 -
年頭所感・2021年：学術・研究①】大木 雅文（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「NEDO、2021年の抱負 ―カーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進」
2021年もカーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進を目指して、企業や大学等と協力して全力で取り組んでまいります。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。 -
年頭所感・2021年：学術・研究②】中岩 勝（国立研究開発法人産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「カーボンの3R」
エネルギーの利用のみならず、ものづくりの入り口から出口までの過程など、実質ゼロには循環型社会に必要な3R（Reduce・Reuse・Recycle）をトータルでシステム化し、「炭素」を管理する仕組み作りが不可欠であろう。目標までの30年は長くない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究③】伊藤 隆一（一般財団法人新エネルギー財団 業執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和3年におきましても、リモート会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。令 -
年頭所感・2021年：主要企業㊼】仲井 嘉浩（積水ハウス株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
最近はESGやSDGsが企業価値の指標として重要視されています。当社も第5次中計のビジョンの一つに「ESG経営のリーディングカンパニーになる」と掲げています。ESG経営を「リード」する会社になると、企業価値も上がり、会社はより長続きします。当社がお客様に「世界一幸せな場所」を提供し続けるためには、会社が世の中から必要とされ、存続する必要があります。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊽】長畑 二郎（日本カーネルシステム株式会社 代表取締役）「スマートインバータ開発を促進する」
、我々が属する新エネルギー分野においても、新たな躍進に向けた強力な原動力となるでしょう。従前より進められていた持続可能な開発に根ざした、脱炭素社会実現の取り組みともうまく融合し、電力ネットワークのデジタル化がドラスティックに進むと期待しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊾】小川 哲司（エリーパワー株式会社 代表取締役社長兼COO）「2021年 年頭所感」
「HYバッテリー」は、希少金属を使用せず、また自社で回収・再資源化スキームも確立している、環境に優しいSDGsの課題を解決する電池です。釘を刺しても過充電しても発煙・発火しない世界トップクラスの安全性をさらに高めるため、電解液を不燃性にした「不燃新型電池」の量産化を2023年に目指しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊿】小山田 大和（合同会社小田原かなごてファーム代表社員 早稲田大学招聘研究員）「全国初 オフサイト型ソーラーシェアリング自家消費モデル竣工」
FITに頼らない自家消費のモデルを構築したことは今後のソーラーシェアリングの飛躍的発展に一石を投じ、我が国の脱炭素社会へ多大な貢献を図るものであると自負します。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊸】磯野 謙・川戸 健司・長谷川 雅也（自然電力株式会社 代表取締役）「青い地球を未来につなぐために」
本年は自然エネルギー業界にとっても新たなスタートの年と感じています。2020年は菅義偉首相の所信表明演説の中で、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標が表明されたことは国内の風潮を変える大きな転機となりました。日本の脱炭素化への大きな一歩となる宣言がされたことを、大変嬉しく思います。今後、宣言達成に向けた具体的な自然エネルギー導入量の数値目標が設定され、業界を超えた様々な企業・団体が一体となって国内外で挑戦していくために必要な環境整備が進むことを期待しています。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊹】中島 規巨（株式会社村田製作所 代表取締役社長）「全社一丸となって将来の成長に向けた歩みを」
グローバルで持続可能な社会の実現に向けた取り組みが本格化しています。企業も環境保全と利益創出を同軸で捉えた環境経営を実践し、社会のために広く貢献していかなければなりません。コロナ禍だからこそ考えられること、実践できることに向き合い、全社一丸となって中長期的な成長に向けた歩みを進めます。 -
年頭所感・2021年：主要企業㊺】中村 創一郎（株式会社Looop 代表取締役社長 CEO）「協力し合いながら再エネの最大普及を目指す」
エネルギー事業者としてSDGsはもちろん、RE100やESG投資などで高まる人々の環境意識に寄り添えるようなサービスの拡大を今後一層目指していきたいと考えています。昨年当社では新型蓄電池「エネブロック」の発売や、EV保有者向けサービスの開発といった、再生可能エネルギーの最大普及に向けた取り組みを進めていきました。
