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カテゴリー：太陽光
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エネ・シードが久留米市のメガソーラーを購入【西部ガスグループ】グループの再エネ発電容量合計約5万1,100kWに
西部ガスホールディングスは、再エネ発電事業子会社のエネ・シード（福岡市）がクリーンベンチャー21（京都市）から福岡県久留米市の太陽光発電所を購入し、「エネ・シード久留米太陽光発電所」として運用を開始したと発表した。同発電所の発電容量は約1kW、想定年間発電量は一般家庭約317戸の使用量に相当する約114万kWh。 -
レンゴーのドイツ子会社がバイエルン州の工場に太陽光導入 2023年下期に稼働へ
レンゴー（大阪市）はこのほど、ドイツの連結子会社トライコー社がバイエルン州バートヴェリスホーフェンにある本社工場に太陽光発電設備を導入することが決定したと発表した。2023年下期の稼働を目指す。工場で自家消費する。発電容量は5,600kW。これにより年間1,000トン以上のCO2排出量の削減を見込む。 -
稼働中メガソーラーをFITからFIPへ変更【JRE】PPA締結の子会社に電力を販売
ジャパン・リニューアブル・エナジーは、長野県で稼働中のJRE長野大町太陽光発電所（大町市）の認定を、FIT制度からFIP制度に切り替えたと発表した。JRE長野大町太陽光発電所は設備容量は2,442.9kWで、年間予測発電量は約350万kWh。 -
協和キリン・宇部工場にPPAモデルでメガソーラー導入 事業者はMCKBエネルギーサービス
キリンホールティングス子会社で医薬品事業を展開する協和キリン（東京都千代田区）は、同社の宇部工場（山口県宇部市）にオンサイトPPA（電力購入契約）モデルによる太陽光発電設備を導入し、今年3月から稼働を始める予定であると発表した。 -
メルシャン・藤沢工場にPPAモデル太陽光発電を導入 年間124トンのGHG排出量を削減
キリンホールディングス（HD）グループ会社のメルシャン（東京都中野区）は、メルシャン藤沢工場（神奈川県藤沢市）にPPA（電力購入契約）モデルによる太陽光発電設備を今年3月より導入すると発表した。 -
シナネンが新たなオフサイトコーポレートPPA案件受注 太陽光由来再エネ電力を東京アライドコーヒー・横浜焙煎サイトに供給
エネルギーソリューションを提供するシナネン（東京都港区）はこのほど、100%再生可能エネルギー由来の電力を、オフサイトコーポレートPPAによりレギュラーコーヒー製造販売の東京アライドコーヒーロースターズ（東京都大田区）に供給すると発表した。シナネンは東京アライドコーヒーロースターズ向けに太陽光発電所を新設。送配電網を介して横浜焙煎サイトに電力供給する。 -
自己託送活用する太陽光由来再エネ電力の自家消費開始【オムロン】大型NAS電池・EMSで同時同量・安定供給実現
オムロン（京都市下京区）は、自社事業所の京阪奈イノベーションセンター（京都府木津川市）に対して、敷地外に設置したオムロン宮津太陽光発電所（京都府宮津市）から、一般送配電事業者の送配電ネットワークを介した「自己託送」方式による送電を開始した。 -
路面舗装型太陽光がシェアサイクル実証に採択【東亜道路工業】上田市のシェアサイクルポートに設置
NTTコムウェア、ドコモ・バイクシェア、NTTアノードエナジー、NTTアドバンステクノロジの4社は、太陽光で発電した電力で電動アシスト自転車を自動充電するシステムの実証を、2022年11月8日から12月18日まで長野県上田市・千曲市で行った。 -
陸屋根向けシート防水一体型締結工法を共同開発【ソーラーフロンティアほか】軽量化により建屋負担軽減・工期短縮・材工費削減可能に
住友ベークライトグループの住ベシート防水（東京都品川区）とソーラーフロンティア（東京都千代田区）はこのほど、共同で陸屋根向けのシート防水一体型締結工法（特許出願中）を開発し、同工法を初めて利用した太陽光発電システムを三井住友建設（東京都中央区）四国支店社員寮に設置した。 -
春日井市で段ボール機械メーカー工場屋根に自家消費用太陽光312kWを設置＝ソーラーフロンティア
ソーラーフロンティアは2月、段ボール機械メーカーのISOWA（イソワ、愛知県春日井市）の本社工場に太陽光発電システムを設置。運転を開始した。設置した発電設備の容量は312.36kW。発電した電力は工場内で自家消費する。これにより、平時の電力量のうち約17%を非化石電力である「生の再エネ」で賄うことになり、年間約136トンのCO2排出量を削減できる見込みだ。 -
ウォータージェット使用する太陽光パネルリサイクル技術開発【新虎興産】電池セルのみ破砕、原形のままカバーガラス取り出し可能
新虎興産（大阪市西区）は、太陽光パネルをリサイクルするプロセス技術のひとつとして、ウォータージェット（高圧水流）を用いた太陽光パネル分解技術を新たに開発した。 -
自然災害に対する太陽光発電設備の構造設計評価サービス開始【損害保険ジャパン／SOMPOリスクマネジメント／構造耐力評価機構】技術基準など参照し設備安全性再構築のためのコンサルも実施
損害保険会社である損害保険ジャパンは、グループ内でリスクコンサルタント事業を展開するSOMPOリスクマネジメント、及び建築構造物や電気工作物などの構造設計・耐力評価に関して検査・調査・試験を行う第三者機関の（一社）構造耐力評価機構との協業で、太陽光発電設備の構造設計評価と、設備の構造設計に問題があった場合の安全性を構築するコンサルティングを一体化した新たなサービスを、発電事業者向けに提供開始した。 -
フィルム型ペロブスカイト太陽電池の建物外壁設置、発電実証実験開始へ【積水化学工業】NEDO・GI基金事業／発電効率15%の量産品実現目標に
積水化学工業はNTTデータと共同で、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を建物外壁に設置する国内で初めての実証実験を4月から開始する。並行して新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金の支援を受け、1m幅での製造プロセスを作り上げ、耐久性や発電効率を更に向上させて、2025年の事業化を目指す。 -
東急田園都市線・青葉台駅駅舎にペロブスカイト太陽電池設置へ【東芝エネルギーシステムズほか】発電特性・電池性能を確認し将来の設置場所拡大に活かす
東芝エネルギーシステムズ（ESS、神奈川県川崎市）はこのほど、桐蔭学園、東急、東急電鉄、横浜市の4者が東急田園都市線・青葉台駅正面口改札前自由通路にて実施するペロブスカイト太陽電池の先行実証実験向けに、大面積のフィルム型ペロブスカイト太陽電池を実験資材として提供すると発表した。 -
住宅向け太陽光PPAで保険付帯タイプを構築【東京海上日動火災保険】業務提携するLooopと共同で展開へ
大手損害保険会社の東京海上日動火災保険は、保険を付帯した住宅向け太陽光PPAモデルのスキームを構築した。東京海上日動が提携するハウスメーカーにおける住宅購入者に対して、Looopが太陽光発電設備を初期費用ゼロで提供する。設備導入後は発電される再エネ電力の消費分を電気料金として住宅購入者が支払うが、設備メンテナンス・故障時の修理はLooopが行い、その費用は付帯する保険で補償される。
