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カテゴリー：太陽光
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国内2自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入【サニックス】自社設計・施工
サニックス（福岡市）はこのほど、関東の二つの自社工場に自家消費型太陽光発電設備を導入し、運用を開始した。 7月14日に太田工場（群馬県太田市）で開始した太陽光発電設備の容量は約125.6kW、年間自家消費量は11万1,268kWh。これにより約58トンのCO2排出削減量を見込んでいる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第64回」アラートメールが発報されなかった事例
太陽光発電所の遠隔監視システムにはさまざまな機種があり、こちらの思った通りには動作しないものも少なくない。例えば、PCSが1台停止するような大幅な発電量低下の場合、アラートメールの発報を当然期待するが、残念ながらメールを送らない機種もある。 -
物流施設で太陽光発電PPAモデル導入【センコー／日本ユニシスほか】余剰電力は小売が引き取り、需要家へ売電へ
センコー（東京都江東区）、エフビットコミュニケーションズ（京都市）、日本ユニシス（東京都江東区）の3社は8月10日、センコーの大型物流施設である岐阜羽島PDセンター（岐阜県羽島市）にPPA（電力購入契約）モデルを導入し、余剰電力を電力小売事業の電源として有効活用するためのスキームを構築すると発表した。 -
「地域に根差したソーラーシェアリング」事業推進目指す団体発足【中部ソーラーシェアリングやろまい会】東海3県のEPC事業者5社を発起人に
愛知県、静岡県、岐阜県の太陽光発電EPC業者5社が発起人となり、「中部ソーラーシェアリングやろまい会」が発足した。「やろまい」とは、当地方言で「一緒にやろうよ」といった意味。現在、法人設立準備を進めており、再生可能エネルギー普及と農業振興に資するソーラーシャアリング拡大を推進する事業を、年内にスタートさせる。 -
横浜市内企業に自家消費用太陽光＋可搬型蓄電池を初期費用ゼロで設置【横浜環境デザイン】アズマ（福岡県八女市）の地産地消スキーム活用
横浜環境デザイン（神奈川県横浜市）は、アズマ（福岡県八女市）が展開する「LED’s（Local Energy Direct Supply）プロジェクト」のスキームでの、ソーラーPPA事業を開始した。 -
山口県岩国市で23MWメガソーラー運開【東京ガス】国内の同社太陽光案件合計が10万kW到達
東京ガスは、100%子会社のプロミネットパワーにより山口県岩国市で建設されていた「岩国由宇太陽光発電所」が運開したことを発表した。発電端出力は2万3,490kW。 -
米国メーン州で分散型太陽光発電事業に参画【大阪ガス】SREと合弁会社設立
大阪ガス（大阪市）は6月28日、100%子会社の大阪ガスUSA（OGUSA）が設立した合弁会社を通じて、米国メーン州で分散型の太陽光発電事業を展開すると発表した。Daigasグループにとって、米国における2件目の再エネ事業への参画になる。 -
米国中西部・北東部で大規模太陽光開発へ【大阪ガス】需要地から離れた用地に集中型建設、現地企業と協業
大阪ガスは、北米における100%子会社である大阪ガスUSA（OGUSA）を通じ、米国の電源開発事業者であるNOVIエナジー社と協業してミシガン州・バージニア州などの米国中西部・北東部を中心とした地域において複数の大規模集中型太陽光発電所を共同開発することに合意した。 -
高圧・特高メガソーラ向けラージセルモジュール2機種を受注開始【リープトンエナジー】生産能力増強し需要増に対応へ
リープトンエナジー（兵庫県神戸市）はこのほど、高圧・メガ・特高向けに210mm角ウェハを使用した55／66セルモジュール2種を発表し、受注を開始した。同社は、中国の自社工場に182mm角に加えて210mm角パネルの製造ラインを増設し、両サイズのラージセルパネルをラインアップする。 -
PERCセル型モジュールが変換効率23.03%達成【トリナ・ソーラー】MBBなどの技術投入し実現
トリナ・ソーラーはこのほど、210mm高効率PERCセル66枚で構成した独自のp型高効率単結晶モジュール「Vertex」が、アパーチャ面積（開口部）でのモジュール変換効率23.03%を達成したと発表した。 -
≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫DAIJU
太陽光発電設備、環境衛生などを事業とするDAIJU（大阪市）は、FIT制度以前、余剰電力買取制度の頃から太陽光を手掛けており、全量売電が開始されてからも自家消費型のチームを残して提案を継続していた。それは「いずれFITは終わり、自家消費型に回帰すると確信していたから」と杉林大樹副社長は話す。 -
岐阜県美濃加茂市・川辺町エリアでソーラーシェアリング事業実施へ【翔栄クリエイト】耕作放棄地を再生
農薬・化学肥料不使用の自然農法によるアグリ事業などを展開する翔栄クリエイトが、岐阜県の美濃加茂市・川辺町の耕作放棄地（荒廃農地）に計画中のソーラーシェアリング事業で、「原木しいたけ」の栽培計画を発表した。 -
ANDPAD、短時間工事の建設現場に特化した建設現場稼働管理アプリを発売
ANDPADはこのほど、建築現場の稼働管理アプリ「ANDPADボード」を販売開始した。大量の短期工事を、クラウド上のホワイトボードで一括管理することができる。 -
新築戸建住宅、2030年までに太陽光設置6割目指す【国交省／経産省／環境省】新エネ基「野心的な省エネ」達成に向けて住宅新築省エネの2025年度義務化も
建物の脱炭素に向けた政策対応を話し合う、国土交通省・経済産業省・環境省の3省合同による専門家検討会（座長＝田辺新一・早稲田大学教授）は8月、これまでの議論の取りまとめ案と今後の工程予定表を提示した。 -
埼玉県所沢市で989.04kWソーラーシェアリング運開【三菱HCキャピタル／西武造園ほか】遊休農地有効活用、再エネ電力は非FIT・オフサイトPPAで市施設に供給
三菱HCキャピタルのグループ会社であるHGEと、西武造園の子会社である西部アグリは7月、埼玉県所沢市においてソーラーシェアリングである「所沢北岩岡太陽光発電所」の竣工式を挙行した。
