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カテゴリー:太陽光
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反射光発電+防草を両立する太陽光発電所用シート発売【ニチモ】10年以上の耐久性、輻射熱発生も抑制可能
太陽光発電設備・機器や電気設備の製造・販売を行うニチモ(東京都中央区)は、太陽光発電用多機能シート「マルチライナー」を開発、このほど販売を開始した。マルチライナーは太陽光発電に有効な可視光線の90%以上を反射するシートで、敷設により両面発電モジュールの裏面発電量を増加できる。裏面発電量は日射量にもよるが、約20%増が見込めるという。また遮光率が99.99%かつ遮水するため防草機能も有し、さらに太陽光に含まれる遠赤外線照射を原因とする輻射熱を抑制するので、温度上昇によるモジュールの発電効率低下も防ぐ。 -
ウエストHDから再エネ電力を調達へ【大阪ガス】本年度開発の非FIT太陽光発電所から20万kW
大阪ガスはこのほど、ウエストホールディングスと再エネ電力と環境価値を長期にわたり調達する契約を締結した。大阪ガスは同契約に基づき、今後ウエストHDが本年度に新たに開発する非FIT太陽光発電所から20万kW分の再エネ電力を調達する。対象となる太陽光発電所の所在地は西日本を中心とした全国エリア。4月には取引を開始する予定。 -
牛舎屋根上の太陽光の自己託送を実施へ【ソニー/デジタルグリッド/FD】中電PGの系統経由で30km先施設に供給
RE100加盟企業であるソニーは、事業で使用する電力の100%再エネ由来化に向けた取り組みの一環として、愛知県内の遠隔地にある自社関連施設間の再エネ・太陽光電力供給を開始する。 -
国内で複数のオンサイトPPAを構築、運開【ハンファQセルズジャパン】環境省・経産省連携の事業採択案件
ハンファQセルズジャパン(東京都港区)はこのほど、同社が構築した産業用PPAモデルを、クラフトビール製造・販売のヤッホーブルーイング(長野県軽井沢町)など6社が導入し、運転開始したと発表した。 -
兵庫県でメガソーラーの建設を開始【パシフィコ・エナジー】関西電力とENEOSが共同出資
関西電力とENEOSは、パシフィコ・エナジーが兵庫県上郡町で着工した太陽光発電事業に共同で参画した。2019年に閉鎖したゴルフ場跡地など約82haを活用して「播州太陽光発電所」を建設する。発電出力は6万2,880kW(太陽電池の合計出力は7万6,802kW)、年間予想発電量は約9,300万kWhを見込む。 -
米国現地法人で太陽光発電の自家消費を開始【アンリツ】温室効果ガス削減取り組みの一環
電子計測器製造のアンリツは、米国現地法人アンリツカンパニー(カリフォルニア州モーガンヒル)に太陽光発電設備を導入し、自家消費を開始したと発表した。発電容量は1,100kW。発電する電力により2018年度のアンリツカンパニー全体で使用した1年間の電力の約23%を賄うことができるという。昨年10月から稼働している。 -
タイ2工場屋根に自家消費型太陽光発電を導入【ミネベアミツミ】SESJ製太陽光発電システムを採用
電器部品メーカーのミネベアミツミ(長野県田代町)は1月15日、タイにあるバンパイン工場(アユタヤ県)とロッブリ工場(ロッブリ県)の屋根に、シャープエネルギーソリューション(SESJ)製の太陽光発電システムを設置したと発表した。両工場とも発電した電力は自家消費する。 -
【インタビュー】施工の現場から「第58回」4月から低圧発電所も『事故報告』が義務化
今年の4月から低圧太陽光発電所(10kW以上50kW未満)においても『事故報告』が義務化される。これまで高圧・特高発電所のみだったが、低圧発電所の設置件数が約60万件と膨大な上、社会的影響を及ぼす事故も発生しており安全の確保が不可欠と判断された。 -
「2021年 日本国際賞」PERC発明したグリーン氏(豪州)受賞決定 結晶シリコンパネル高効率化に端緒拓く
世界の科学技術発展への貢献を表彰する「ジャパン・プライズ(日本国際賞)」。主催する(公財)国際科学技術財団(理事長=小宮山宏・元東京大学総長)は今年の受賞者として、太陽電池の世界的権威であるマーティン・グリーン氏(ニューサウスウェールズ大学教授)に決定したことを発表した。 -
ラージセル採用した新パネル発売【リープトンエナジー】低照度機能搭載で安定的な発電を実現
リープトンエナジー(兵庫県神戸市)はこのほど、182mm×182mmウェハを採用した太陽電池モジュールの新製品を販売開始した。最高出力は、78セルで600W、72セルで550Wの高出力を実現した。 -
≪解説≫Ampt 太陽光発電「リパワリング」の可能性(下):リパワリングに伴う電圧区分の変化への解決策としてのストリングオプティマイザ
今年でFIT制度は施行から9年目を迎えようとしている。そのような中、再エネ主力電源化の要件の一つである「長期安定電源」となるべく、これからも持続的に発電事業を行うためのメソッドとしての「リパワリング」を提案するのが太陽光のスペシャリスト、アンプトだ。第2回目では、リパワリングの具体的な方法論を語っていただいた。 -
耕作放棄地を有効活用する太陽光発電所運開【サンテックパワージャパン関連会社】宇部太陽光発電所Ⅱ(山口県宇部市)・486kW
サンテックパワージャパンの子会社であるサンテックエナジーディベロップメント(東京都新宿区)はこのほど、同社が開発した宇部太陽光発電所Ⅱ(山口県宇部市)の運転を開始した。同社が開発を手掛けた15カ所目の太陽光発電所となり、累計出力規模は約3万3,000kWに達した。 -
富山県砺波市内の物流センターでオンサイトPPA事業実施へ【松井建設】153.4kW太陽光を自家消費
総合建設会社の松井建設(東京都中央区)はさきごろ、東部ネットワーク(横浜市)の富山県砺波市にある「東部北陸物流センター」で、オンサイトPPA(Power Purchase Agreement)モデル事業を開始すると発表した。事業期間は本年4月から20343年7月までを予定。 -
三相三線出力対応の新PCS発売【ソーラーエッジテクノロジージャパン】過積載率向上・本体軽量化など
ソーラーエッジテクノロジージャパン(神奈川県横浜市)は、低圧および高圧用三相パワーコンディショナ「JPIシリーズ」の発売を開始した。新シリーズは三相三線出力に対応し、高圧用420/440ボルトタイプ「SE33.3 K-JPI4」を追加した。 -
ワークショップ「太陽光生活研究所」開設【デルタ電子】R&Dの拠点として蓄電池・モニタリングシステムなどを開発
デルタ電子(東京都港区)はこのほど、将来の太陽光発電ソリューションを企画・開発するワークショップとして「太陽光生活研究所」を赤穂エナジーパーク(兵庫県赤穂市)内に開設した。

